明
テンプレート:Redirect テンプレート:出典の明記 テンプレート:基礎情報 過去の国 明(みん、1368年 - 1644年)は中国の歴代王朝の一つである。明朝あるいは大明とも号した。
朱元璋が元を北へ逐って建国し、滅亡の後には清が明の再建を目指す南明政権を制圧して中国を支配した。
目次
歴史
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神話伝説(三皇五帝) | |||
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周 | |||
五代十国 | |||
宋 | 北宋 | 遼 | 西夏 |
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元 | |||
明 | 北元 | ||
後金 | |||
清 | |||
満洲 | 中華民国 | ||
中華人民共和国 | 中華民国 (台湾) | ||
中国の歴史年表</br>中国朝鮮関係史 | |||
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朱元璋の建国
モンゴルの建てた元朝は14世紀に入ると帝位の相続争いが起こり、統治能力が低下した。さらに疫災が相次いだため、白蓮教徒が1351年に紅巾の乱を起こすと反乱は瞬く間に広がった。紅巾軍の一方の将領であった貧農出身の朱元璋(太祖・洪武帝)は南京を根拠に長江流域の統一に成功し、1368年に明を建国した。洪武帝は建国するとただちに北伐を始め、順帝(トゴン・テムル・ハーン)は大都(北京)を放棄して北に逃れ、万里の長城以南の中国は明に統一される。江南から誕生した王朝が中国を統一したのは明が唯一である。
洪武帝は統一を達成すると外征を抑え、農村の検地や人口の調査を進めて里甲制・衛所制を布き、内政の安定に力を注いだ。一方で洪武帝は功臣を粛清し、宰相にあたる中書令を廃止して六部を皇帝に直属させる皇帝独裁体制を築いた(詳細は胡藍の獄を参照)。
1398年洪武帝が崩じて建文帝が即位すると、建文帝の叔父に当たる各地の親王は帝室の安定のために排除されるようになった。北京を中心に北方の防備を担っていた洪武帝の四男燕王は追い詰められ、遂に反乱を起こした。1402年、燕王は首都南京を占領して建文帝から帝位を簒奪し自ら皇帝に即位した(靖難の変)。これが永楽帝である。永楽帝の即位により、政治の中心は再び北京へと移った。
領土の拡大
永楽帝は北京に遷都し洪武帝の慎重策を改めて盛んに勢力を広げた。北に退いた元朝の余党(北元、明ではこれを韃靼と呼んだ)は1388年にトゴン・テムル・ハーンの王統が断絶していたが、永楽帝は遠征により制圧した。満洲では女真族を服属させて衛所制に組み込むことに成功した。南方ではベトナムを陳朝の内乱に乗じて征服した。
さらに海外の東南アジア、インド洋にまで威信を広げるべく鄭和に率いられた大艦隊を派遣し、一部はメッカ、アフリカ東海岸まで達する大遠征の結果、多数の国々に明との朝貢関係を結ばせた。
永楽帝の死後、モンゴルへの遠征、東南アジアへの艦隊派遣は中止され、ベトナムでは征服からわずか20年で黎朝が独立した。しかし永楽帝の子洪熙帝、孫宣徳帝の二代に明は国力が充実し、最盛期と評価される(仁宣の治)。
北虜南倭の危機
一方このころ、モンゴル高原では西モンゴルのオイラトが力をつけ、モンゴルを制圧したオイラト族長エセン・ハーンは明へ侵攻してきた。1449年、英宗は側近の宦官王振の薦めでオイラトに親征を行ったが、自ら捕虜となる大敗を喫した(土木の変)。
エセン・ハーンは内紛で殺され危機を免れたが、後に帰還して奪門の変で復位した英宗以来、歴代の皇帝は紫禁城から出ることを好まず、また政治を顧みない皇帝も多く、国勢はしだいに低調となった。また、同時期1448年、小作人テンプレート:仮リンクが地主への冬牲や小作人負担による小作料運搬の免除を求めて反乱を起こし、鎮圧には成功したものの最終的に叛徒は数十万人に膨れ上がっている。
16世紀に入ると倭寇が中国人の密貿易商人と結びついて活動を始め、沿岸部を脅かすようになった(後期倭寇)。さらにモンゴルではクビライの子孫とされるダヤン・ハーンが即位し、オイラトに対抗してモンゴルの再統一を成し遂げた。オルドス地方に分封されたダヤン・ハーンの孫アルタン・ハーンは16世紀中ごろに頻繁に中国に侵入し、1550年には北京を攻囲した(庚戌の変)。
明を悩ませた、この時代の倭寇とモンゴルを併称して「北虜南倭」と呼ぶ。
明の衰亡
1572年、わずか10歳の万暦帝が即位した。はじめの10年間は内閣大学士張居正が政権を取り、国政の立て直しが計られたが、張居正の死後親政が始まると帝は政治を放棄した。在位は48年に及ぶが、途中日本に攻撃された李氏朝鮮の救援(文禄・慶長の役)などの出費がかさみ、財政が破綻した。このような時局を憂えた人士が無錫の東林書院に結集し東林党という政治集団が作られた。以後、東林党と反東林党の政争が起こる。万暦帝の死後も泰昌帝は即位後まもなく急死し、天啓帝は寵臣の宦官魏忠賢に国政を委ねるなど、政情の混乱が続いた。魏忠賢によって東林書院は閉鎖され、東林党の人士も投獄・殺害された。
天啓帝の7年の治世の後、崇禎帝が即位したときには既に明は末期的症状をきたしていた。さらに即位後まもなく飢饉が起こり、反乱が相次ぎ、さらに後金軍の侵攻も激しさを増した。名将袁崇煥が後金軍を防いでいたものの、後金(清)のホンタイジの策略に嵌った崇禎帝が袁崇煥を疑い惨殺してからは後金軍を抑えられなくなり、更に流賊から台頭した李自成は西安に拠って大順を称し、北京に迫った。1644年、李自成軍の包囲の前に崇禎帝は自殺し、滅亡した。
同年、清が李自成を破って北京を占領し、中国支配を宣言すると、中国南部にいた明の皇族と官僚は南明を建て清に抵抗したが、雲南からビルマに逃げ込んだ永暦帝を最後に滅ぼされた。福建でも鄭成功が台湾を拠点に抵抗したが、鄭氏政権は後に清に降伏している。南明は日本の徳川幕府に何度も援軍の派遣や物資援助を要請している。御三家や薩摩藩は出兵に対して乗り気であったとの記録がある。日本側は清への手前、公式に援助を行なうことが出来ないため鄭氏の交易利権(長崎貿易)を黙認することによって間接的に援助した。
1724年、明の代王朱彝の孫、朱之璉(注:中文)が清の雍正帝より一等延恩侯の爵位を授けられ、以後はその子孫に明の祭祀が引き継がれた。
政治
洪武帝、永楽帝と建国の二人の皇帝がいずれも独裁的な恐怖政治を行ったため、それ以降の明の政治も同じようになった。皇帝の不興を買えばそれまで権勢並ぶものが無かった高位の臣でも即座に死を賜ることがよくあった。明の官吏は常に誅殺におびえ、朝、家族と水杯をし、死を覚悟して出仕し、夕、帰って再び家族と出会えたことに喜んだという。このため明の官吏は多く事なかれ主義に走り、明の政治は皇帝の出来不出来に全てがかかってくることになり、名君の時は果断に善政が進められるが、暗君の時は目も当てられないような悲惨な状況になった。そして明の不幸は、名君の治世は短く(仁宗洪熙帝は1年、宣宗宣徳帝は10年、孝宗弘治帝は18年)、一方で世宗嘉靖帝は45年、神宗万暦帝が在位48年というように暗君の治世が長いということにあった。
明代後期より富裕な士大夫層が地方の指導者としての地位を確立し郷紳と言う新しい身分層を形成し始める。彼らは基本的に官僚であり、官僚としての地位とその間に積み上げた財産を持って地方の民衆からの尊敬を集めて指導者として、政府の地方官にすら命令するほどの権力を持った。しかし唐以前の貴族とは違い、血縁を持って財産を保持しているわけではなく、一族の中に科挙に合格するものが長い間出ない場合は没落してしまうことになる。郷紳のことを「一代限りの貴族」と表現する人もいる。のちの清代では郷紳層は地方の強い基盤を基に辛亥革命の中で活躍することになる。
官制・税制・兵制
明初の官制はほぼ元制の踏襲であるが、1380年の胡惟庸の獄をきっかけに官制を改めて皇帝独裁体制の確立を図った。
洪武帝は宰相府である中書省を廃止したが、実際に皇帝が一人で全ての政務に当たるのは不可能であり、補佐役として作られた内閣大学士がのちには事実上の宰相職となる。
内閣の下に行政機関である六部がある(詳細は六部を参照)。また官僚の監察機関である御史台の名を改めて都察院とし、軍事の最高機関である枢密院を改めて大都督府とし、更に都督府を中・前・後・左・右に分割して五軍都督府とした。
しかし洪武帝の猜疑心はこれだけでは収まらず、これとは別に皇帝直属の特務機関である錦衣衛を作る。さらに永楽帝の時代に宦官の特務機関東廠を創設した。のちに東廠に対して西廠も作られるが、こちらはすぐに廃止される。これらの特務機関の存在が明の官界を暗くした。また、明代は官僚の給与が低く、これら諸点から歴代でも最も不遇と言われる。給与を抑制したことは賄賂の横行を招き、官界腐敗の原因となった。
地方制度も元代の行中書省の強すぎる権限を嫌って廃止し、それに代わり権限を大幅に縮小した民政・財政担当の承宣布政使司(しょうせんふせいしし)、裁判・監察担当の提刑按察使司、軍事担当の都指揮使司の三つを置いた。布政使は全国に13あり、これとは別に皇帝直属である直隷がある。直隷(河北省)、南直隷(江蘇省・安徽省)、山東、山西、河南、陝西(甘粛省も含む)、四川、湖広(湖北省・湖南省)、浙江、江西、福建、広東、広西、雲南。
布政使の下に府があり、その下に州がある。所によっては州の下に県がおかれる場合もある。
洪武帝は全国を調査して賦役黄冊(戸籍帳)魚鱗図冊(土地台帳)を作り、それを基に両税法により税が徴収されたが、以前の貨幣や布に代わって米や麦などの穀物による納税(原物主義)が行われた。他にも雑税として絹が徴収される事があった。当然の事ながら、官吏の給与は歳入の大半を占める穀物に依っていたが、重農主義による穀物生産の回復に伴って穀物価格が低落傾向に陥り、貨幣や銀を手に入れるために換金を経なければならない官吏や地主の生計を圧迫する事になった。このため予め貨幣や銀で税を徴収するように求める(裏を返せば、穀物価格低下のリスクを農民に押し付ける)意見が高まるようになった。正統元年(1436年)には官吏俸禄の銀支払とこれと表裏一体であった田賦銀納制の導入が行われることとなった。
また、地方を治めるために里甲制が、兵制として衛所制が布かれた。里甲制は裕福な戸1と10戸を組にして里と呼び、里を10で甲と呼んで基本単位として里に対して徴税や労役の義務を課す制度である。また兵士を出す家を分けて置いて軍戸とし、そこから定常的に兵士を供給させるのが衛所制である。
衛所制は政府から軍戸に対して土地を下賜し、その土地からの収入による自足自給を建前としていた。しかし正統期ごろから軍戸の中に窮迫する者が増えて逃亡が増大し、また宦官や地方の軍官などが軍戸に与えられるべき土地を私物化することが増えて、軍戸の生活は破綻した。これに対して中央から食料を送っていたが、これが大きな財政負担となっていた。その食料を軍官たちは様々な手段で私した。例えば兵数を実数よりも過大に報告することで差額を懐に入れるのである。このような事から明末には衛所制は無力化し、国防は各地の軍官に雇われていた私兵が役目にあたることとなる。
里甲制も年が下るごとに課される労役・税の事務作業と項目が複雑化し、負担が過重で不公平の度合いが激しくなった。これに対して万暦期の宰相・張居正が一条鞭法を実施した。それまでの複雑な税体系を簡便化し、銀納の一本にまとめてしまったものである。これにより一時期財政は好転したが、その後の万暦帝の奢侈により張居正の努力は水の泡となってしまった。
科挙
洪武帝は明を建てるとすぐに科挙を行い、大々的に人材を募集した。その後、一時期停止されたが、永楽帝以降は明が終わるまで継続されている。
明代では科挙を受験するには国立学校に所属する必要があった。彼らは生員と呼ばれる。洪武帝は首都に国子監と言う国立学校を設立し、地方にもそれぞれ府・州・県ごとに学校を設立した。しかしこれらの学校は後には単に科挙の資格を得るために在籍し、勉強をする所ではなくなった。またこれとは別に民間には社学と呼ばれる私立学校が存在し、農民の子弟に読み書き・計算などを教えていた。
生員になるに際しての試験があり、その後、第一次の地方試験である郷試がある。郷試に合格した者は挙人と呼ばれ、第二次の中央での試験である会試を受けて合格すると進士と呼ばれ、晴れて官僚になる資格を得る。さらに殿試と言う皇帝の前での試験があるが、これは落ちる事は無い試験である。
官僚になりたがる人数は非常に多く、生員だけで50万がいたとも言われる。それに対して合格するのは毎回3~400人であり、何度も受験している間に年取り白髪になってしまった者もいた[1]。
王府
洪武帝は多くの功臣を粛清する一方で、自分の子供達を各地に「親王」(単に「王」とも)として封建して王府(おうふ)を設置させて地方に軍隊とともに駐屯させて現地を治めさせ、政治的基盤を固めようとした。これには(1)親王自ら兵を率いて国防の先頭に立つ。(2)皇族を繁栄させて万が一の皇統断絶を回避する。(3)皇族の維持にかかる費用を地方に負担させる。(4)儒教的な封建体制再建を確立させる。といった目的があったとされる。
だが、皇太子である朱標が父より先に亡くなり、その息子で洪武帝の孫の世代にあたる建文帝が即位すると、これらの叔父が皇位を脅かすことを恐れて取り潰しを図った。だが、逆にこうした叔父の1人であった永楽帝によって滅ぼされることになった。永楽帝は「親王」の軍事的権限の削減を図ったものの、父の洪武帝同様に自分の子供達を封建することには積極的であった。さらに宣徳帝の時代に漢王朱高煦が反乱を起こしたのを機に軍事力の全面的剥奪に踏み切った。また、自己の開墾地以外の土地の私有を禁じて禄米支給へと切り替え、更に自由な外出や任官までも禁じたため、親王や郡王は事実上居城に蟄居状態に置かれるようになった。
その後、各地に王や郡王(親王の諸子)の増加によって支給する禄米が増加して明の財政は悪化した。そこで皇族のために「皇荘」と呼ばれる荘田を設置して経費を補わせ、また皇荘の一部は皇帝からの下賜された特例としてそのまま皇族の私有の荘田にすることを許した。だが、親王や郡王は役人が自分達を恐れて干渉できないことを良いことに一種の地主と化して皇荘内において思うままに農民からの租税や土地そのものの収奪を行い、そこで得た収益を元手にさらに高利貸しなどの商業活動や土地の集積を進めたり、郷紳などからの投献(寄進)を受けたりして皇荘へと編入していった。このため、官田が王達によって奪われて財政収入が減少するという事態が生じたため、1470年には皇荘の税率を定めて実際の管理を地方官に行わせることを定めたものの、皇帝自らが王達に特例を認める事がしばしばであり、何の解決にもならなかった。特に万暦帝の実弟である潞王・朱翊鏐や3男の福王・朱常洵などは万暦帝の寵愛を背景に数万頃に及ぶ大地主と化して農民に対して更なる収奪を行ったものの、皇帝の不興を買って粛清されることを恐れた官僚たちは具体的な対策を打とうとはしなかった。こうした状況は人々に強い不満を抱かせ、明末の農民反乱の標的に王や郡王があげられることになった。
経済
元末からの騒乱により中国の荒廃は甚だしいものがあり、特に華北は一面荒野が広がるほどの状態であった。その一方で江南地帯の荒廃はそれほどでもなく、強い経済力を有していた。この江南に対して農民出身の洪武帝は彼らが強い力を持つことを警戒して、抑圧政策を取っていた(農本主義的な朱子学の振興もその一環であり、商人出身者の科挙受験も厳しく制限された)。しかしそれでも江南の経済力は成長を続け、明全体の経済の中心として活躍する。
農業
農民出身であった朱元璋は農業特に米や麦などの穀物生産を極めて重視する政策を取った。特に重要視したのは、明が創業の地とした江南の豊かな農業資源である。宋の時代には「蘇湖熟すれば天下足る」と呼ばれていたのが、特にこの時代にはその一地域であった蘇州・松江のみで「蘇松熟すれば天下足る」と称されるようになった。朱元璋は張士誠の支配地域であったこの地域を真っ先に占領して農地を悉く国の直轄とした。さらに中期ごろからは長江中流域の湖広(現在の湖北省・湖南省)の農地開発が急激に進み、末期には「湖広熟すれば天下足る」と呼ばれるようになっていった。
貨幣政策
元で発行されていた紙幣(交鈔)にならって明でも宝鈔[2]と言う紙幣を発行した。これは完全な不換紙幣であるが、明政府に不換紙幣を運用できるだけの力量があった訳ではなく、金銭の流通と言うことに対しての認識不足があったようだ。また、元末には交鈔のシステムが崩壊し、以前のように銅銭を発行するための余裕もなかったために、建国当初においては実物経済依存が強くなり、洪武帝の農本主義政策の背景になっているという指摘もある。
この紙幣の価値を保つための政策は何も行われておらず、価値は下がり続け、それに代わってこの時代に外国(メキシコ・日本)から大量に流入した銀が通貨として使われるようになった。これに対して政府は何度か使用禁止令を出したものの効果は無く、一条鞭法の採用によって事実上、銀が通貨となった。また、永楽通宝などの銅銭も発行されたが、洪武帝が銅銭の流通を禁止した事もあってその利用は低調で宝鈔や銀の使用に押されて専ら海外への輸出専用に回されることが多くなった。だが、銅の生産が乏しくなると、ついに銅銭の生産もごく稀にしか行われなくなった。
ウイグル商人などの経済に鋭い感覚を持つ人材を財政に採用していた元とは違い、明の経済官僚には感覚が鈍い者が多かったようである。
しかしこの事により、銀が東アジアにおける国際通貨となり、東アジア交易網の形成に大きく貢献している。
その一方で、財政悪化に伴う税の増徴は、官やそれに繋がった有力者への銀の集中をももたらして、一部の持つ者と大多数の持たざる者の格差を広げる要因となった。沿岸の有力者や辺境を守る軍人達は海禁政策の有無にかかわらず積極的に交易を行って富を蓄え、果ては私軍を保有してさらなる高位を得るものまで現われるようになった。前者の代表が鄭芝龍であり、後者の代表が李成梁・呉三桂である。そして、持たざる者の代表者こそが李自成であると言える。これらの融和策を行わなかったゆえに前述の李自成、呉三桂に明自身が滅ぼされる羽目になったのは歴史の皮肉とも言える。
専売制
明も歴代王朝と同じく塩の専売制を行った。明の場合、専売制は軍政と関連していた。まず駐屯地の食料庫に食料を納入した商人は手形を受け取り、その手形を塩と引き換えることの出来る塩引と交換し、塩と引き換えてそれを販売すると言うものである。これは開中法と呼ばれ、明代を通じて行われている。銀が通貨となると食料を納入していたのが、銀の納入に代わっている。
手工業
明代は手工業の活性期でもあった。江南を中心とした地方では絹織物・綿織物の生産が増加し、それに伴って農村でのカイコ・綿花の生産も高まり、大きな市場を作っていた。また農民達の副業としての手工業も盛んに行われており、重要な収入源となっていた。
政府はこれら手工業に従事する人達を農民とは別の匠戸と言うグループに分類し、一般の労役の代わりに官営工場での手工業に従事させることで政府が欲する分の製品を供給させていた。これを匠役制と言うが、この制度は匠戸に対する過重な負担を生み、逃亡する者が増えたため匠役の代わりに銀を納付させてこの収入で必要とする分を買い求めることに変わった。
また、実際にこうした副業に従事している農民には貧困層が多く、高利貸しから借りた資金で蚕種や桑の葉などの必要物資を買い揃えて蚕を育て、繭から糸が取れる頃に高利貸しからの催促によって生糸を一旦売った後に改めて高利貸しから資金を借りて糸を購入して織物を織るという繰り返しによって成り立っており、商業資本の蓄積は望めても工業化への発達の可能性が低いものであった。
文化
洪武帝により文人に対しての大弾圧が行われ、明初は知識層が打撃を被った。しかし同時にその国子監をはじめと州県に至るまで全国に国立学校を設立する政策、北は万里の長城から南は広東に至るまで全国で郷試を実施して科挙による人材登用の機会を広げる政策は文化の全国化をもたらす意味も有していた。永楽帝の命により『四書大全』『五経大全』『性理大全』が撰され、全国の学校に科挙の教科書として配布された点も同様である。三田村泰助はこれを国民文化の成立であるとして評している。一般民衆の間に文化が広まったゆえんはそれである。それまでの文人=官僚だった図式が崩れて多くの大衆文化が生まれている。しかしその一方でそれまで高尚とされていた漢詩・歴史の分野ではあまり見るべきものが無い。
思想
洪武帝は劉基ら朱子学者を重用し、永楽帝の教科書政策もあって、朱子学は国定学問としての地位を保持していた。しかし、朱子以降の朱子学にはあまり思想的な進展は見られないとの指摘がある。これについて国定になり、思想が固定化されたせいだとも朱子による学問の体系化があまりにも完璧なものであったためにそれ以後の朱子に到底及ばない学者にとっては進展が無いのだとも言う。
しかし、明代の思想において最も特筆すべきはなんと言っても王陽明による陽明学(中国では王学と呼ばれる。陽明学は日本において付けられた名である)の成立である。陽明学では心即理・知行合一・致良知を唱え、明代を通して思想的発展を遂げる。 明代後期、陽明学的土壌の中で三教一致説が隆盛を極め、中国思想界はかつてない程の進展を見せる。
その一方で、1582年にイエズス会員マテオ・リッチらによってキリスト教カトリックがもたらされる。明政府高官の中には、キリスト教に興味を示した者も多数存在したが、それはマテオ・リッチの布教態度に負うところが大きく、彼の死後は宣教師たちのもたらした様々な西洋科学技術にこそ価値を見出すようになった。明人では、代表的なキリスト教信者として徐光啓の名を挙げることができるが、徐光啓は時の内閣の宰相として西欧文化の紹介に努め、西欧暦法に基づき、以後の中国における暦を改変した人物である。また、マテオ・リッチが作成した坤輿万国全図(中国を中心とした世界地図)は、それまで世界の全てであった中国が地球の一部でしかないと言う事を知らしめたという点で、士大夫の世界観に大きな影響を与えた。このように、イエズス会は清代にまで政治・文化の上で大きな影響をもたらした。
文学
前述のようにこの時代には漢詩の分野では見るべきものが少ない。明初には古文辞運動が起こる。宋詩を批判して漢代の文(歴史)・唐代の漢詩がもてはやされるようになり、『唐詩選』が刊行されている。しかしこの時代の詩文はどうかと言うと多くが単なる懐古趣味的な模倣に堕した感がある。
その中で歴史の分野で特筆するべきが李卓吾である。陽明学左派の思想を元にそれまでの朱子学的な歴史観を引っくり返した過激な文章を次々と発表して、明政府に危険視されて捕縛され、最後は獄死した人物である。彼の思想は後世に影響を与えて五・四運動に置いて開放思想として評価された。
その一方で民間における小説の分野では『金瓶梅』など数々の名作が誕生した。『三国志演義』・『水滸伝』・『西遊記』はこの時期に完成したとされる。また戯曲の分野も発展し、「牡丹亭還魂記(ぼたんていかんこんき)」などの名作が作られている。
また永楽帝の命により百科事典『永楽大典』が編纂されて、古今の書物の中から重要と思われる文章が抜き出されて収録された。
美術
元末期、戦乱に明け暮れる他の地方に比べて江南蘇州は張士誠政権の下で繁栄を謳歌していた。ここでは毎日のように文学サロンにおいて漢詩の大会が開かれたり、著名な画人達が腕を競っていた。この中でも黄公望・呉鎮・倪瓚・王蒙の四人の優れた画家を「元末四大家」と呼んでいる。
この流れを引き継いだのが呉派と呼ばれる文人画(民間画壇による絵画)の流派である。この派の代表としては沈周と文徴明がいる。
陶磁器の分野は明代に大きく隆盛し、元から引き継いだ染付や新しい赤絵の技法が開発され、景徳鎮の窯からは大量の製品が生み出され、国内だけは無く海外にも輸出された。特に万暦期の『万暦赤絵』は名品中の名品とされ、現在でも好事家の垂涎の的となっている。ただしこの時期には陶磁器は技術であって美術ではないと見なされていたようである。
永楽帝期には後の清でも皇宮として使われる紫禁城が完成し、現在は故宮博物院として使われており、北京と瀋陽の明・清王朝皇宮として世界遺産に登録されている。
科学技術
明末清初になると、経世致用の学としての考証学が盛んになるなど、実学への関心が高まり多くの実用書が書かれている。前述した徐光啓はマテオ・リッチと協力し、農学書である『農政全書』や、古代ギリシアのユークリッド幾何学の訳書として『幾何原本』などの編著に活躍した。また、アダム・シャールに協力し、西洋暦法(グレゴリウス暦)を取り入れた『崇禎暦書』をまとめる上でも助けとなった。(ただし完成時には徐光啓は死去)。その他、薬学者李時珍による1871種類の薬草・漢方薬を集めた『本草綱目』、地方官宋応星による工芸技術本『天工開物』などが発表された。
国際関係
元代に築かれた空前の交易網の一部を引き継いで、明初に置いても交易が非常に盛んであった。
海上交易と倭寇
陸のシルクロードと海の道(いわゆる海のシルクロード)が元代の交易ルートであったが、明の北西はモンゴルによって抑えられており、このルートを使うことは不可能であった。海の道に対しては1372年、洪武帝により海禁令が出され、民間の交易は禁じられ、政府の交易である朝貢貿易だけが交易と決められた。しかしこの海禁令は交易で生活を立てていた人の激しい反発を招き、密貿易が横行する事になる。
またこの時期は前期倭寇の最盛期でもあり、その被害は大きなものであった。この時代の倭寇は正真正銘の海賊で米穀・奴隷の略奪を行っていた。これに対して洪武帝は日本へ鎮圧を要請する。最初は南朝の懐良親王に要請したが、国書が無礼だと言うので使者が斬られると言う事になった。その後、日本の政権が分裂している実情を知った洪武帝は改めて北朝側である室町幕府の足利義満に対して使者を送り、義満と勘合貿易を行う事を条件に、義満を日本国王に冊封して倭寇の取締りを要請した。
その後、永楽帝が帝位を奪取した1403年にも義満は使者を送り、勘合貿易を継続し莫大な利益を上げ、義満による倭寇の取り締まりに倭寇勢力も衰退し、明の海上は平穏を取り戻した。尚、勘合貿易も基本は朝貢貿易だった。
永楽帝も洪武帝と同じく、海禁令を継続したが、その一方で鄭和を南海大航海に派遣して、南海諸国との朝貢貿易を始めている。その後、勘合貿易の相手は室町幕府から大内氏に変更された。その後の皇帝も何度と無く海禁令の更新を行い、厳しく統制したが、それでも密貿易は止まず、15世紀後半からは大商人は現地の地方官・郷紳層と結びついて密貿易を黙認させていた。しかし密貿易が海賊に転換する事を恐れて、新たに着任した浙江巡撫(長官)の朱紈(しゅがん、紈は糸偏に丸)は密貿易を厳しく取り締まった。しかし、地方官・郷紳層の激しい反発を受けて朱紈は失脚に追いこまれた。
その一方で貧しい沿岸の民衆達が交易に活路を求めた弱小商人たちには人脈も賄賂を送る金も無く、密貿易が出来ないので海賊になる者が増えた。これが後期倭寇である。後期倭寇はほとんどが日本人を装った中国人であり、日本人の割合は1~2割ほどであったらしい。後期倭寇の中で有名なのがこれらの者達をまとめて一大勢力を築き上げた王直である。王直は窮迫した沿岸民衆の世論を集めて明に対して交易の自由化を求め、それが不可能だと分かると五島列島を根拠地として中国の沿岸部を散々に荒らしまわった。
王直は後に政府の策略によって捕らえられ処刑されるが、それでも交易を求める倭寇は後を絶たず、沿岸部への攻撃を何度も行った。1563年に福建を襲ったが、この地の副総督戚継光の活躍により、壊滅的な打撃を蒙った。この期を見て政府も福建の月港に中国商船の海外渡航許認可を行う海防館を設置して、海禁令を廃止したために後期倭寇もこれで下火となり、海上に平穏が戻った。
また1517年には広州にポルトガル使節トメ・ピレスが来航、北京に上京して朝貢を求めたが、ポルトガルに国を奪われたマラッカ使節の訴えにより投獄された。朝貢を拒絶されたポルトガルは寧波沖合いの島で密貿易を行ったりしたが、1557年にはマカオに永続的な居留権を獲得した。明朝は依然として対日貿易を禁止していたため、マカオのポルトガル人は日中貿易の仲介でも活躍した。この時代には中国・日本・朝鮮・南海に渡る交易網が成立し、銀を共通の通貨としてさまざまな人種の商人たちが活躍した。
北方
明にとって最大の脅威はモンゴル勢力であり、北元とオイラトに対しての攻撃と防御を繰り返していた。
洪武帝はモンゴル勢力に対しては防御の姿勢で臨み、南京に都していたのも北から遠ざかりたいと言う意味があったからである。しかし永楽帝はモンゴルに対しての積極政策を臨んで北京に遷都し、モンゴルに対して5度の遠征を行っている。永楽帝以後は基本的にモンゴルに対して利益を与える事で宥める方向へ動いた。
その利益とは朝貢のことで、明とモンゴルとでは明の産物と馬を交換する馬市(ばし)と呼ばれる形態で行っていた。馬は永楽帝期の軍事力拡大期には必要な物であったが、平和策に転じた後ではさほど必要ではなかったが、あくまで平和の代金として買い取っていた。モンゴルからやってくる使者一人ごとに明から報奨金を与える事が慣習となっていた(モンゴルだけではなく、朝貢は全てそういう慣習がある。)
オイラトのエセンは使節の人数を増やし、また役に立たない馬も交易の中に含めるなどして交易の利益の増大を図った。またモンゴルのダヤン・アルタンは馬市の回数をもっと増やすように求めた。このような要求は明にとって基本的に不利益なので、拒否しようとしたが、その時にはモンゴル・オイラト達は明の領内に侵攻して、武力を用いて自分達の要求を通した。土木の変や庚戌の変はこう言った事に基づいており、明を滅ぼそうと考えていたわけではない。
その後のモンゴル勢力は内部抗争により勢力を減退させ、それに変わって台頭してきたのが満州の女真である。永楽帝は満州に対しても遠征軍を送り、この地を支配下に置く一方で同じく女真支配を画策していた李氏朝鮮に圧力を加えてその北進を禁じた。その後の宣徳帝期にこの地を放棄して間接支配に切り替えた。その方法は女真族のそれぞれの部族長一人一人に対して朝貢の権利を認める文書を発行する事で、互いの間で文書の奪い合いを目的とした対立を醸成し、抗争を起こさせる事で一致団結して明に反抗することを封じると言うものである。この対策はうまくいき、女真の間での抗争は極めて激しいものとなった。しかし万暦期の遼東司令官李成梁の不手際によりヌルハチの台頭を見逃し、女真の統一が為された。これ以降、明は女真改め満州族による強力な攻撃を受けることになる。
西方・南方
明が成立した頃、西方ではティムールが各地を征服して大帝国ティムール朝を築き上げていた。ティムールは晩年になり、中国遠征を試みるが途上で病死し、これ以降のティムール朝は分裂して弱体化し、明は西方に対しては脅威を感じずにすんだ。
南のベトナムに対しても永楽帝は遠征軍を送り、一時直轄としたが、永楽帝死後は反抗が強くなったので放棄して黎朝が建った。
明の皇帝
- 太祖洪武帝(朱元璋 在位1368年 - 1398年)
- 建文帝(恵帝)(朱允炆 在位1398年 - 1402年)洪武帝の皇太子朱標の子。
- 成祖(太宗)永楽帝(朱棣 在位1402年 - 1424年)洪武帝の子。建文帝の叔父。
- 仁宗洪熙帝(朱高熾 在位1424年 - 1425年)永楽帝の子。
- 宣宗宣徳帝(朱瞻基 在位1425年 - 1435年)洪熙帝の子。
- 英宗正統帝(朱祁鎮 在位1435年 - 1449年)宣徳帝の子。
- 代宗景泰帝(朱祁鈺 在位1449年 - 1457年)宣徳帝の子。正統帝の弟。
- 英宗天順帝(朱祁鎮 在位1457年 - 1464年)第六代正統帝の重祚。
- 憲宗成化帝(朱見深 在位1464年 - 1487年)正統帝の子。
- 孝宗弘治帝(朱祐樘 在位1487年 - 1505年)成化帝の子。
- 武宗正徳帝(朱厚照 在位1505年 - 1521年)弘治帝の子。
- 世宗嘉靖帝(朱厚熜 在位1521年 - 1566年)成化帝の孫。正徳帝の従兄弟。
- 穆宗隆慶帝(朱載垕 在位1566年 - 1572年)嘉靖帝の子。
- 神宗万暦帝(朱翊鈞 在位1572年 - 1620年)隆慶帝の子。
- 光宗泰昌帝(朱常洛 在位1620年8月 - 9月)万暦帝の子。
- 熹宗天啓帝(朱由校 在位1620年 - 1627年)泰昌帝の子。
- 毅宗崇禎帝(朱由檢 在位1627年 - 1644年)泰昌帝の子。天啓帝の弟。
- メモ
洪武帝以後の皇帝は五行説に従い、名前に「木火土金水」(例:棣→高熾→瞻基→祁鎮→見深)の部首を持つ漢字を、親から子、孫へと継承している。
明の元号
明は初めて一世一元の制を施行し、かつ越年改元制を実施したので、元号は各皇帝につき一つずつである(二度即位した英宗は例外)。そして、皇帝が死ぬと、在位中の元号の足に「帝」を付けて追号された。例えば、成祖・文皇帝(在位1402年7月 - 1424年7月)は、在位中の元号が「永楽」(1403年1月 - 1424年12月)なので、「永楽帝」と呼ぶ。
- 洪武(1368年 - 1398年)
- 建文(1399年 - 1402年)
- 永楽(1403年 - 1424年)
- 洪熙(1425年)
- 宣徳(1426年 - 1435年)
- 正統(1436年 - 1449年)
- 景泰(1450年 - 1457年1月)
- 天順(1457年 - 1464年)
- 成化(1465年 - 1487年)
- 弘治(1488年 - 1505年)
- 正徳(1506年 - 1521年)
- 嘉靖(1522年 - 1566年)
- 隆慶(1567年 - 1572年)
- 万暦(1573年 - 1620年7月)
- 泰昌(1620年8月 - 12月)
- 天啓(1621年 - 1627年)
- 崇禎(1628年 - 1644年)
脚注
関連項目
外部リンク
- 「明史」全文(簡体字)
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