電話投票

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電話投票(でんわとうひょう)とは、公営競技中央競馬地方競馬競輪競艇オートレース)の投票券を、電話回線やインターネットパソコン通信携帯電話利用も含む)を使って(「チケットレス」で)購入する投票形式、またはそのシステムのことである。その中でも特にインターネット(携帯電話を含む)を利用しての投票は「インターネット投票」と呼ばれる。1974年に中央競馬で初導入され、現在は中央競馬・地方競馬・競輪・競艇・オートレースの全国各地で開催されている全レースを対象に購入が可能。

未成年者などの競馬法自転車競技法モーターボート競走法小型自動車競走法によって購入が禁じられている人や、成年被後見人(被保佐人を含む)・生活保護法に規定する被保護者・法人破産者で復権を得ない人などを除く、満年齢20歳以上の者であれば参加が可能である。

利用方法

  • 事前に定められた応募期間[注釈 1]に郵送、競走会場に備え付けの申し込み用紙を請求するか、電話・インターネットでの直接申し込みにより加入手続きを済ませる(入会金、年会費は無料)。
  • その際金融機関への口座開設手続き準備を進めておくこと。なお取り扱い金融機関によっては「担保方式」「無担保方式」とに分けられることもある。また加入手続きを郵送で行う場合と銀行の窓口に出向いて行う場合とがあるので事前に確認しておくこと[注釈 2]
  • 応募者が定員をオーバーした場合は抽選で利用できる人を決定する。なお1回申し込みをすると一定期間は再応募しなくても次回の募集抽選対象となる場合がある。
注釈
  1. 中央競馬ではインターネットでの会員募集は常時実施中。2005年4月からは電話申し込みも常時受付している。
  2. 近年はインターネット専業銀行の口座を使った会員制度が競艇で初めて導入され、2005年6月18日より中央競馬でも「即PAT」の愛称で実施された。現在は競輪(競輪ネットバンクサービス)・オートレース(ネットバンク投票会員)でも導入されている。これは、提携のインターネット専業銀行の口座を持っていれば、会員手続きを行うだけで即日会員となることが出来るほか、一般銀行が休業となる土・日曜・祝日でも口座残高の不足分を出し入れすることが出来るなどの利点がある。なお薄暮競走ナイター競走が行われる場では、金融機関によってそれに対応していないものがあるため、購入に際しては各競走団体、金融機関の告知で確認する必要がある

投票の方式

電話投票開始時は利用者が電話投票窓口に直接電話をかけ、オペレータとの対話によって購入対象を伝える「CRT方式」と呼ばれる方式がとられていた。この方式では、投票窓口に多くのオペレータが必要となり、競走直前には電話がつながりにくくなる、対話方式のため投票の確認に時間がかかる、通話を録音する必要があるなど、投票会員を多く集めるには制約が多かった。また人件費などのランニングコストが多額になるため会員は入会の際に保証金(10万円程度)を預金口座に収める必要があった。

現在もCRT方式による投票は存在するが、他の方式への移行が順次進められており新規の会員募集は実施していない。現在は次に紹介する3種類の形態が一般的とされている。

ARS方式
家庭や公衆電話などのプッシュホン(プッシュ回線、またはダイヤル回線でもトーンボタン信号が出せる電話機が必要)を使って音声ガイドの指示に従って投票する。中央競馬の場合は全国12箇所の電話投票所があり、利用者は任意(自分の住んでいる地域など)の投票所に電話をかけて投票できる。なお、中央競馬はIP電話回線への移行により各地の電話投票所を2007年12月末をもって廃止した。ARSはAudio Response System(音声応答システム)の略である。
PAT方式
専用端末もしくは専用ソフトを購入して利用する。特に中央競馬で使用される場合が多いが、データ放送については競艇でも実施されている。また中央競馬では利用開始の際、スタッフの抽選で東京、大阪のいずれかの利用する投票所を決定する。PATはPersonal Access Terminal(個人用アクセス端末)の略である。なおサービス自体は現在も利用可能だが、対応機器・ソフトは全て発売を終了しているため新規加入は事実上困難である[1][2]
I-PAT方式
近年開始されたシステムながら、利用者が急増して現在では主流となりつつあるシステムで、インターネットパソコン携帯電話通信)を利用してどこからでも投票することが可能なシステム(実施については主催者によって異なるので利用の際問い合わせること)。
ファイル:Famicom Network System.jpg
ファミリーコンピュータを利用した端末

PAT方式が本格的に導入された当初はPAT会員とARS会員を別々で募集していた。現在はJRAの「即PAT」や「JRAダイレクト」を除き、I-PAT・PAT・ARSの3種類いずれもが利用できるようになっている。

かつては以下のPAT方式対応機器・ソフトが発売され投票可能であったが、現在は発売終了となり投票は機種によって対応が異なっている。ただし投票が可能な端末であっても、既に機器自体の保守・修理受付は全て終了しているため、故障した場合には他方式への乗り換えが必要になる[2][3]。また投票可能な機種でも、ソフトのバージョンによっては、中央競馬において開催9日目以降の情報が取得できないなど利用制限がつく[4]

  • ファミリーコンピュータJRA PAT)・スーパーファミコン(JRA PAT、JRA PAT ワイド対応版)・ドリームキャスト(JRA PAT for Dreamcast)の専用ソフト - 現在でも接続や、対応した賭式の情報取得や投票は可能。
  • ホームマスター - 文字放送の端末でNHKテレモ日本と専用ソフトを利用。廃止。
  • モバイルゲット - NTTドコモから発売されていた、電話投票機能付きの携帯電話PHS端末。実はドコモ初のWAP対応機種でもある[5]。廃止。
  • テレアシスト - NTTが発売していた液晶ディスプレイ付き多機能電話機。
  • モバイルメイト - NTTデータから発売されていた、液晶ディスプレイ付の端末。プッシュホン電話・ISDNに接続するか、外付けアダプタでムーバ網に接続して利用する。専用ソフトを装着することが必要。
  • パソコン - Windows対応のソフトと電話回線を使用。
  • CSデータ放送 - スカパー!の番組連動データ放送サービス(受信する場合はそれ専用の端末、またはそれ内蔵型のチューナーが必要)を受信して投票する。

また競馬場やウインズの最寄の投票券発売所に遠い競馬ファンのためにコンビニエンスストアを利用したSAT方式というのも試験的に導入されたが、I-PAT方式で携帯電話からも投票できるようになったことからこれも廃止された。

希望者には端末(PAT方式)やインターネット(I-PAT方式)、ファクスなどを使って各種情報(競馬の場合は開催条件情報、オッズ、出馬情報=出走取り消しや騎手変更、馬体重情報、成績・払戻金情報など)を利用することも出来る。

購入金額は原則として全賭式100円単位。締切時間は基本的にARS方式・JRAダイレクトは当該レース発走5分前、I-PAT、PAT方式ではそれの1分前まで[6]購入可能。ただし、JRAダイレクトの場合は最低購入金額が1000円以上100円単位となっている。

なお、中央競馬では重賞競走の前日発売の他に、I-PAT、PAT方式、JRAダイレクトでは日曜日開催分の夜間発売(土曜日20時から)にも対応している。ただし、2009年までは1月から3月下旬頃までは原則として積雪等による開催中止やコース変更を考慮して前日・夜間発売は実施されなかったが、例外としてフェブラリーステークスとJRAが指定した日(2009年1月5日開催分など)のみ発売された。2010年以後は基本通年で前日・夜間発売を実施するようになったが、台風や積雪などが予想され、開催に支障をきたす場合には前日・夜間発売をしない場合もある(詳しくはJRAの発表を参照)。

中央競馬の電話投票システム

A-PAT

従前の電話投票専用口座を開設し、勝馬投票券発売日の前営業日のまでの残高の範囲で投票できるサービス。残高がなくなるとその節のレースの投票が一切できなくなるが、ペイジー払い込みを利用した即時入金サービスを2007年8月11日より開始(この機能は即PATでも利用可能)した。入金1回につき108円(ゆうちょ銀行からの場合は64円)の手数料がかかるが、残高がなくなったり、平日に入金し忘れても、インターネットバンキングや最寄のATMを使って即時に追加入金することができる。ただし、電話投票用の口座は勝馬投票券発売日直前の指定日時より決済日にあたる勝馬投票券発売日直後の銀行窓口営業日まで口座の入出金が取り扱いできないため、電話投票用以外の普通預金口座が必要となる。なお、指定口座が三菱東京UFJ銀行、りそな銀行、東邦銀行の場合は勝馬投票券発売日前日の指定時刻まで入出金が可能(ただし、指定口座が三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行、りそな銀行、東邦銀行の場合は勝馬投票券発売日直後の銀行窓口営業日午前中までで口座のロックが解除され、正午からは口座への入出金が可能となる)。また、ATMでの払込を利用する場合は、そのATMを設置している金融機関のキャッシュカードが必要となる場合もある。2014年4月より消費税率が8%に伴いA-PATの入金手数料が変更された。

即PAT

即PAT(ソクパット)は、前述のとおり2005年6月18日より開始されたサービスであり、2013年7月26日現在以下の5行で対応している。

利用できる銀行

JRAダイレクト

JRAダイレクトは、2011年4月22日より開始されたサービスであり、2011年4月30日現在以下のクレジットカード会社3社で対応している。

  • 三井住友カード
  • UCカード
  • JCBカード
    • なお、上記のカード会社3社ともに登録は本人会員カードでかつ会員本人名義の銀行口座振替になっているカードに限られ、代金引落が窓口払い、証券口座、家族会員、一部の提携カード、分割払い・リボ払い専用カード、法人カードの給料天引きになっているクレジットカードは登録できない。利用には3D/Secureという本人認証サービスに登録することが必要。

JRAダイレクトは1日の購入は3回まで、1回の購入につきシステム利用料が100円かかり、1月あたり5万円(システム利用料含む)までの制限がある(なお、購入上限額よりショッピング枠の限度額が低い場合はその上限額まで)。翌月1回払いのみでのお支払いとなり、リボ払いや分割払い(リボルビング払いや分割払いへの後日変更も含む)など金利負担を伴う支払方法は利用できない。

地方競馬の電話投票システム

サービスの種類

以下のシステムがあり、主催者により採用するシステムが異なる。現在、全主催者の全競走を発売しているのは楽天競馬のみ。なお、兵庫県競馬組合が使用していた独自の電話投票システム「テレジョッキー園田・姫路」は2005年より「D-net」に移行のために廃止された。また、岩手県競馬組合も独自の「R-CALL」(レーシングコール)を運営していたが、2009年1月12日を最後に廃止された。

オッズパーク(旧D-net)

発売する競馬場
ホッカイドウ競馬門別競馬場)、ばんえい競馬帯広競馬場)、岩手県競馬組合盛岡競馬場水沢競馬場)、金沢競馬場笠松競馬場名古屋競馬場兵庫県競馬組合園田競馬場姫路競馬場)、高知競馬場佐賀競馬場の全競走と、南関東公営競馬東京シティ競馬川崎競馬場船橋競馬場浦和競馬場)のダートグレード競走

地方競馬電話投票(南関東地区を除く)D-netを運営していた日本レーシングサービスから電話投票事業を譲り受け、新しい運営会社「オッズ・パーク株式会社」を設立。2006年4月1日よりそのサービス名称もオッズパーク(Odds Park)に変更した。

全競走を発売する主催者のうち、ホッカイドウ競馬を除く各主催者はオッズパークの新投票システムが使用可能。ホッカイドウ競馬は従来のD-netシステムのみ使用する。また、南関東公営競馬は一時一般競走なども発売していたが、現在はダートグレード競走のみの発売となっている。ただし、南関東のダートグレード競走は電話投票会員のみ購入可能。

SPAT4

発売する競馬場
南関東公営競馬・ホッカイドウ競馬の全競走と、ダートグレード競走(地方開催分のみ)を含む広域場間場外発売される競走

2006年8月よりホッカイドウ競馬が加盟、5主催者発売体制となった(ただし名称は「SPAT4」のまま)。

楽天競馬

発売する競馬場
日本国内の全地方競馬主催者の全競走

2006年3月31日楽天と南関東公営競馬がインターネットを用いた勝馬投票業務に関して業務提携を締結。他の地方競馬主催者にも加盟を呼びかけ、これに対し4月19日にホッカイドウ競馬が加盟を表明し、さらに5月31日には残る全ての地方競馬主催者も加盟を表明した。投票サービスは2007年2月から開始されている。

IPAT

発売する競馬場
ばんえい競馬を除く、日本国内の全地方競馬主催者の一部の競走(原則重賞競走施行場[7]+1日につきJRA開催日は最大3場、JRA非開催日は最大6場)

当初は2012年10月2日(門別・大井・金沢)から、原則火・水・木・土・日(及び指定された月曜日)にJRAのインターネット投票システムでも地方競馬の勝馬投票券が購入可能になった[8]とされたが、同9月30日阪神競馬場開催が中止となり、翌10月1日に代替開催が行われることから、口座処理の関係で10月3日(門別・大井・名古屋・園田)からの発売に順延された[9]

ただしJRAダイレクト会員は全面的に、また当面火・水・木と、12月29日(JRA非開催日)の競走についてはA-PAT会員は購入できない。また月・金曜日は即PAT・A-PATとも指定された日(基本的にはJRA開催日だが2012年11月5日(ジャパンブリーディングファームズカップ開催日)・2013年は2月11日、4月29日、5月6日、7月15日、9月23日、11月4日(いずれも月曜の祝日または休日でJRAの開催はないが、順に佐賀記念かきつばた記念かしわ記念マーキュリーカップ日本テレビ盃、JBCの施行日))を除きJRAの開催準備、あるいは前週末の開催後処理などの関係で購入できない。ただし、中央競馬が自然災害などの理由で週末の開催が平日に延期となった場合、その代替・続行競馬が行われる場合に臨時に発売するケース[10]もある。

JRAで発売されていない「枠連単(枠番2連勝単式)」と、「重勝式」は発売しない。また台風・積雪などの自然災害、その他やむをえない事由でその日の開催が取りやめとなった場合の代替開催についても当面は発売しない。取扱い銀行や会員の種別によっては発売日であっても購入できない場合がある。

発売開始は通常は当日の午前10時から、ナイター開催の競馬場は正午から(ただし高知競馬場は10時から)、また前日発売は行われない。投票締切は発走時刻の4分前。また曜日ごとに「発売可能最終時刻」というものが設定されており、これを超えて締切時間が設定されている競走は購入できない(発売日、及び購入可能になる競馬場については地方競馬全国協会公式サイトの特設ページ内発売予定カレンダーを参照のこと)。

月曜・木曜・日曜の「特定週」は、主にその日にダートグレード競走が施行される日(特に木曜日)、もしくは月曜日がハッピーマンデー制度を含む祝日や振り替え休日になることで、連休が発生する場合や、月曜日に中央競馬開催(代替含む)がなされる日に制定されることが多い。特に木曜・日曜は通常週と特定週とで締切の時間が異なる。また特定月曜日の発売が行われる場合は口座の開催後処理が(原則火曜日に)延期されるため、開催後処理日は購入不可。また通常の火-木曜日であっても上記の条件に合うレースが開催されない場合、即PAT投票が利用できない日がある。

更にゴールデンウィーク年末年始、およびシルバーウィーク(数年に1回、敬老の日秋分の日の谷間の平日に国民の休日が生じる場合)など、まとまった休みとなる場合には火-木曜であっても特定月曜に準じた扱いとなるケースもある。

また、通常発売が行われない金曜日は2014年度に「特定週」扱いで発売するケースもある(事例・2014年1月3日[11]、同3月21日[12])。

曜日別発売可能競走時間
曜日
最終締め切り[注 1] 通常週 特定週 通常週 特定週 通常週 特定週 通常週 特定週
18:11 20:46 17:11 20:36 17:11 18:11 17:11
最大発売可能地方競馬場数 0 3or6
[注 2]
6 0 3or6
[注 2]
3
利用できる電投種類 即・A 即(・A) 即・A
凡例
※…購入不可
即…即PAT購入可(全曜日対応)
A…A-PAT購入可(原則土曜・日曜・特定の月曜のみ対応。特定金曜日にJRA開催日がある場合はその日も利用可能)
その他

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IT関連企業の参入と業界再編の動き

2005年の競馬法改正により、民間業者への馬券販売委託が可能になったことを受けて、ライブドアソフトバンクが地方競馬の馬券のネット販売に参入することを表明した。しかし、ライブドアは2006年1月以降の証券取引法違反容疑と乱脈経営の発覚により、計画も立ち消えになった。その後、楽天が新たに電話投票システムを立ち上げ、初の地方競馬統一電話投票サービスが実現した。

競艇の電話投票システム

テレボート(TELEBOAT)

テレボートは、全国の競艇施行者の委託を請けて電話・インターネット投票を運営している組織、もしくは、その電話投票システムを指す。競馬の電話投票と同様の仕様で投票を行うことが出来る。詳しくはテレボートを参照されたい。

競輪の電話投票システム

JKA競輪情報システム事業本部

財団法人JKAは、競輪の情報システムを一元的に管理しており、電話投票システムの運営管理も行っている。なお全国の競輪施行者の委託を請けて電話・インターネット投票の事務に当たっているのはサイクルテレホン事務センターである。

オートレースの電話投票システム

オートレーステレホンセンター

オートレーステレホンセンターは、全国のオートレース施行者の委託を請けて電話・インターネット投票を運営している。

各競技の電話投票会場識別コード

  • 同一の競馬場でも、中央競馬と地方競馬では番号が異なる[13]
  • 地方競馬のコードはオッズパーク・SPAT4とも共通。これは先発のSPAT4に後発のオッズパーク(旧:D-net)が合わせたもの。
  • 地方競馬・競輪では、2桁数字のうち「10の位」が所属地域を表す。一部で番号が連続しない地域があるが、これは廃止・休止になった会場があるため。
競馬場(中央競馬)
01# 札幌競馬場
02# 函館競馬場
03# 福島競馬場
04# 新潟競馬場
05# 東京競馬場
06# 中山競馬場
07# 中京競馬場
08# 京都競馬場
09# 阪神競馬場
10# 小倉競馬場
競馬場(地方競馬)
北海道(00番台)
東北(10番台)
北関東(20番台)
(2005年3月で全廃)
南関東(30番台)
東海・北陸(40番台)
近畿・中国・四国(50番台)[14]
九州(60番台)
廃止・休止
競艇場
01# 桐生競艇場
02# 戸田競艇場
03# 江戸川競艇場
04# 平和島競艇場
05# 多摩川競艇場
06# 浜名湖競艇場
07# 蒲郡競艇場
08# 常滑競艇場
09# 津競艇場
10# 三国競艇場
11# びわこ競艇場
12# 住之江競艇場
13# 尼崎競艇場
14# 鳴門競艇場
15# 丸亀競艇場
16# 児島競艇場
17# 宮島競艇場
18# 徳山競艇場
19# 下関競艇場
20# 若松競艇場
21# 芦屋競艇場
22# 福岡競艇場
23# 唐津競艇場
24# 大村競艇場
競輪場
北日本(10番台)
関東(20番台)
南関東(30番台)
中部(40番台)
近畿(50番台)
中国(60番台)
四国(70番台)
九州(80番台)
廃止・休止
オートレース場
01# 船橋オートレース場
02# 川口オートレース場
03# 伊勢崎オートレース場
04# 浜松オートレース場
05# 飯塚オートレース場
06# 山陽オートレース場


注釈

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外部リンク

  • PATソフト・専用端末機に関する問合わせ先を教えてください。 - JRA・よくあるご質問
  • 2.0 2.1 モバイルメイトS - NTTデータ
  • 家庭用ゲームについて - セガ
  • 【重要】PAT端末機でV20のソフトウェアをご利用の方へ - JRA・2011年11月9日(Googleキャッシュ)
  • 馬券が購入できるケータイ - Mobile Central・1999年11月15日
  • 2011年7月16日の開催から。それまでは2分前が締切だった(出典:IPAT方式及びPAT方式の発売締切時刻の変更について - JRA公式サイト・2011年6月27日
  • これを「基幹競走」と呼ぶ。原則JRA非開催日はダートグレード競走か1着賞金1,000万円以上の重賞競走、JRA開催日は通常の「重賞」競走。
    ただし2013年4月以降はJRA非開催日は1着賞金500万円以上に緩和される事がある他、「前年度実績に基づく『シリーズ競走』」も対象になる。
    出典:地方競馬IPAT特設サイト 【Q and A】 - 地方競馬全国協会公式サイト
  • JRAのインターネット投票システムを活用した地方競馬の勝馬投票券の発売について - JRA公式サイト
    JRAのインターネット投票システムを活用した地方競馬の勝馬投票券の発売について - 地方競馬全国協会公式サイト
  • 「JRAインターネット投票(IPAT方式)における地方競馬の勝馬投票券の発売」の延期について - JRAリリース・2012年9月30日
  • 事例:(1)2013年1月21日の中山競馬第5日続行競馬。この日は本来は発売がないことになっていたが、大井・笠松の全競走と高知の第1 - 7競走について発売することになった。1月21日(月)の「地方競馬IPAT発売」について(JRAリリース2013年1月17日・同1月21日閲覧)
    (2)2013年9月17日は、本来であれば特定月曜(9月16日=敬老の日)の翌日なのでこの日は本来発売がないことになっていたが、16日の中山・阪神それぞれ第5日が台風による競馬開催への支障をきたす恐れから開催が取りやめとなったため、17日に代替開催されることになったのを受けて、急きょ門別・大井・名古屋の3競馬場の馬券を発売することになった。火曜日の開催だが特定の月曜日に準じる扱いとなり、門別と大井はそれぞれ前半6・7競走のみの発売となった。この振替で9月18日の発売は中止されている。「9月17日(火)(代替競馬日)の地方競馬IPAT発売」および「9月18日(水)の地方競馬IPAT発売中止」について (同上2013年9月16日・同9月17日閲覧)
    (3)また同4月29日のように、一旦発売が決定しながら、JRA代替開催の発生により、上述の原則(JRA開催日は地方競馬は3競馬場のみ)に基づき、一部の競馬場の発売を取りやめる場合(この場合は、水沢・浦和・名古屋・高知・佐賀を購入することができるとしていたが、福島競馬の降雪による4月21日開催中止分の振り替えが発生したため、水沢・佐賀は中止となった。これに付随し、前日・4月28日開催は「特定週の日曜日」扱いとなったため、その日全レース発売を予定していた水沢・佐賀の発売競走がそれぞれ10・9競走に制限された)がある(4月28日(日)及び4月29日(祝・月)【代替競馬当日】の「地方競馬IPAT発売」について(同上2013年4月21日・同4月25日閲覧)
  • 2014年1月発売予定
  • 2014年3月発売予定
  • 同一競馬場での中央競馬と地方競馬の併催は、2009年までの札幌競馬場を最後に行われていない。
  • 中国地方は2013年3月で全廃

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