日本標準時

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明石天文科学館、親時計

日本標準時(にほんひょうじゅんじ、テンプレート:Lang-en略語JST)は、独立行政法人情報通信研究機構原子時計で生成・供給される協定世界時(UTC)を9時間東経135度分の時差)進めた時刻(すなわちUTC+9)をもって、日本における標準時としたものである[1]テンプレート:Sfnテンプレート:Sfn。同機構が決定するUTCは“UTC(NICT)”と称されテンプレート:Sfn国際度量衡局が決定する協定世界時 (UTC) との差が±10ナノ秒以内を目標として調整し管理されているテンプレート:Sfn。俗に日本時間とも呼ばれる。 情報通信研究機構が通報する標準時は、日本全国で日本放送協会 (NHK) などの放送局NTT (117) の時報に用いられている[2][3]

一方、中央標準時(ちゅうおうひょうじゅんじ、テンプレート:Lang-en、略語:JCST[4]テンプレート:Sfn[5])は、大学共同利用機関法人自然科学研究機構国立天文台が決定し、現実信号として示す時刻でテンプレート:Sfn水沢VLBI観測所の天文保時室でセシウム原子時計が運転されている[6]。なお、国立天文台が編纂する「理科年表」では中央標準時について、中央標準時=協定世界時+9h としているテンプレート:Sfn

日本標準時 (JST) と協定世界時 (UTC) との差を示す場合などには、「12:31:40+0900 (JST)」(日本標準時で123140の場合)などと表記される。

標準時と中央標準時

日本における「標準時」に関する法令は、十分に整理されていないのが現状で、法令上「標準時」と「中央標準時」という名称は現れるが、「日本標準時」という名称は、法令上は現れない[7]

日本国の法令では、標準時の定義について「東経135度子午線の時」をもって日本における一般の標準時と定めテンプレート:Sfn、その標準時を中央標準時と称する[8]こと以外に具体的な定めはない。

ただし、標準電波の発射及び標準時の通報に関しては、総務省情報通信国際戦略局技術政策課)がその事務をつかさどる[9][10](この所掌事務は、旧電気通信省テンプレート:Sfnから旧電波監理委員会テンプレート:Sfn、旧郵政省テンプレート:Sfnを経て総務省に引き継がれている)。 さらに、郵政大臣総務大臣の前身)が法令に基づいて発した郵政省告示によりテンプレート:Sfnテンプレート:Sfn、標準電波で通報される標準時は協定世界時を9時間進めた時刻とされるテンプレート:Sfn(この定めは、1971年(昭和46年)の郵政省告示(1972年(昭和47年)1月1日施行)テンプレート:Sfnからである)。 なお、独立行政法人情報通信研究機構は法令と告示に基づいて標準電波を発射し、及び標準時を通報する業務を行うテンプレート:Sfn

また、中央標準時の決定及び現示に関しては、大学共同利用機関法人自然科学研究機構国立天文台がその事務を目的テンプレート:Sfnの一部として設置テンプレート:Sfnされている(この設置目的は、1955年(昭和30年)に改正された旧東京大学東京天文台の目的テンプレート:Sfnから引き継がれている[11])。したがって中央標準時は、法令に基づいて国立天文台が中央標準時として決定及び現示する時刻と言える。

情報通信研究機構が通報する標準時と、国立天文台が決定及び現示する中央標準時との関係については、どちらの機関も国際原子時の作成に寄与する原子時計を運転しテンプレート:Sfnテンプレート:Sfnテンプレート:Sfn、それらの時計で決定する協定世界時 (UTC) + 9時間をそれぞれ標準時テンプレート:Sfn、中央標準時テンプレート:Sfnテンプレート:Sfnとしているが、いかに不確かさが小さい(正確度と精度に優れた)時計であっても、同一の時計ではないので完全に時刻が一致することはない。これについて、情報通信研究機構を所管する総務省と国立天文台を所管する文部科学省は共同告示により、情報通信研究機構が通報する標準時については国立天文台の決定する中央標準時により、その偏差を算出し、これを情報通信研究機構において公表するとしているテンプレート:Sfn

なお、過去の関係やその経緯については、#標準時の通報の歴史 を参照。

夏時間(サマータイム)

2012年現在、法令に基づき、JSTに1時間を加えたタイムゾーンを採用する夏時間(サマータイム)は実施されていない。ただし、過去には、1948年から1951年、5月(1949年のみ4月)第1土曜日から9月第2土曜日までの間、夏時刻法に基づきサマータイムが施行されていた。なお、2004年 - 2006年(2006年で終了)の7月 - 8月に北海道札幌市で試行されたいわゆる「北海道サマータイム」は、標準時を変えずに始業・終業時刻を1時間早める試みで、通常の意味での夏時間ではない。

JSTと定義が同じ標準時

以下の標準時は、日本標準時 (JST) と同じく協定世界時 (UTC) を9時間進めた標準時である。厳密には、基準とする原子時計が異なることから生じる体感できないほど僅かな不確かさ誤差)がある。

既に廃止されたJSTと定義が同じ標準時

歴史

日本の標準時に関して初めて制定された法令は、本初子午線経度計算方及標準時ノ件(明治19年勅令第51号、1886年(明治19年)7月13日公布)である。この勅令では、グリニッジ天文台子午儀の中心を通る子午線グリニッジ子午線)を本初子午線(経度0度)とし、東西それぞれ180度で、東を正、西を負として表すことを定めた上、東経135度 (GMT+9:00) の時刻を日本の標準時(「本邦一般ノ標準時」)と規定した。この日本の標準時に関する部分は1888年(明治21年)1月1日から適用されたテンプレート:Sfn

その後、標準時ニ関スル件(明治28年勅令第167号、1895年(明治28年)12月28日公布、1896年(明治29年)1月1日施行)が制定され、第1条において東経135度の標準時の呼称を「中央標準時」と、第2条において東経120度 (GMT+8:00) の時刻を「西部標準時」とそれぞれ規定した。後者は八重山列島宮古列島と日本統治下の台湾澎湖諸島に適用された。中央標準時と西部標準時との時差は1時間であったテンプレート:Sfn

この「二つの日本時間」は41年余り続いたが、明治二十八年勅令第百六十七号標準時ニ関スル件中改正ノ件(昭和12年勅令第529号、1937年(昭和12年)9月25日公布、同年10月1日施行)という改正勅令により、前の明治28年勅令第167号の第2条(西部標準時に関する条)の条文が削除され、再び日本の標準時は一つとなった。なお、この改正では第1条(中央標準時に関する条)については改正されなかったため、「中央標準時」との呼称は維持された[14]。 西部標準時が年半ば(9月)で廃止された理由は、台湾及び澎湖諸島並びに八重山及び宮古列島において、政治経済交通その他諸般の点に鑑み中央標準時に依る必要があることによるとされるテンプレート:Sfn1954年(昭和29年)ごろ、中央標準時の中央を除くことや明治以来の時関連の法令改正案が検討されていたようだが、日の目を見ることはなかったテンプレート:Sfn

この2つの勅令は現在も政令として有効でありテンプレート:Sfn[15][16]文部科学省の所管)、「中央標準時」が日本の標準時の法令上の正式名称とされるテンプレート:Sfn。現行法上、上記勅令以外にも、電波法施行規則[17]、無線局運用規則テンプレート:Sfnや国立大学法人法施行規則テンプレート:Sfnにおいて用いられている。

ちなみに、この改正が行われた当時は本土の標準時とは別に、1920年ヴェルサイユ条約パリ協定で日本の委任統治領となった、南洋諸島の標準時が1919年2月1日より施行されており、東部標準時が日本の中央標準時+2時間、中部標準時で日本の中央標準時+1時間、西部標準時は日本の中央標準時と同じであった。1937年に中部標準時を廃止して2つに再編している。1945年の敗戦による統治権の放棄により廃止したテンプレート:Sfn

かつては、兵庫県明石市を通る東経135度の子午線における地方平均太陽時と定義されていた。

子午線上にある明石市立天文科学館では、日本標準時を刻む大きな時計が設置されている。1978年に設置された2代目の時計は1995年阪神・淡路大震災で破損し、停止してしまったため、撤去されて神戸学院大学で展示されている。現在設置されている大時計は3代目であり、服部セイコーからの寄贈である。

South Ryukyu Islands時間

FreeBSDなど一部のUNIX系OSでは、1999年初頭までインストール時にタイムゾーンとして「Japan」を選択すると、選択肢として「Most Locations」と「South Ryukyu Islands」の2つの選択肢が現れ、「South Ryukyu Islands」を選ぶとタイムゾーンとして西部標準時 (UTC+8) が設定される問題が存在した。

これはこれらのOSがタイムゾーン設定の元データとして利用しているtzdataに誤って西部標準時に関するデータが含まれていたためである。これの元は「The International Atlas (3rd edition)」(Thomas G. Shanks、1991年)という文献において、「西部標準時が現在も石垣市を含む地域で使用されている」旨の誤った記載が行われていることが原因であった。

このことが雑誌「UNIX USER」(ソフトバンク)で取り上げられた結果、1999年にはtzdataから西部標準時が削除され、その後のバージョンでは「South Ryukyu Islands」という選択肢はなくなった。2006年4月1日にリリースされたエープリルフール版のFreeBSD 2.2.9-RELEASEでは、このバグがわざと残されている。

標準時の通報の歴史

標準時の通報や、有線/無線報時に関する歴史は次の年表の経過をたどる。

標準時の報時のはじまり

無線報時のはじまり

  • 1911年(明治44年)12月
  • 1912年(大正元年)9月
  • 1919年(大正8年)
  • 1921年(大正10年)11月24日
    • 東京天文台官制(大正10年・勅令第450号)が制定され、東京天文台は天文学に関する事項を攻究し天象観測、暦書編製、測定報時時計の検定に関する事務を掌ることが定められた[21]
  • 1922年(大正11年)
    • 第1回の国際的な経度測量を行うことが決まり、臨時的に毎日午後11時に学用報時が船橋局から放送された。これが、学用形式のJJC報時の始まりとなるテンプレート:Sfn
  • 1924年(大正13年)4月
    • 測地学委員会(現 文部科学省 科学技術・学術審議会 測地学分科会)が、東京天文台構内に三鷹国際報時所を設けて国際無線報時の受信と時刻の国際共同研究事業に参加する[22]。国際報時は長波によって行われたテンプレート:Sfn。当時は、±0.01までの精度が得られれば上等だった[23]
  • 1925年(大正14年)
    • 6月
    • 当年内
      • 国際天文学連合 (IAU) と国際測地学・地球物理学連合 (IUGG) の主催で、国際報時局(BIH、現IERS)が中央局となって第1回万国経度観測が実施された。無線報時の利用によって、当時予想していなかった高精度(±0.001秒台)が可能なことが示される。このとき確立された国際的な観測網に基づき、国際協力事業として各地の時刻が総合されている(確定世界時テンプレート:Sfn
  • 1933年(昭和8年)
  • 1948年(昭和23年)
    • 三鷹国際報時所が東京天文台に併合されるテンプレート:Sfn
    • 1948年ころ、東京天文台の時計室にはリーフラー製の天文用振り子時計テンプレート:Sfnが南向きと東向きに据え付けてあった。小さな地震でも狂うので、クロノグラフを描かせてクロノメーターと比較し、歩度の変化があれば調整が実施された。この時計室の真上に報時室があり、2台のルロア型の発信時計から報時信号が出された。なお、当時の報時は、午前11時と午後9時、および午後4時半の3回、JJCの発信符号による無線報時のほか、正午に有線の報時を行っていた。報時は、最も新しい観測値からリーフラー時計の誤差をもとめ、その値を報時の時刻まで外挿し、発信時計に合わせて行われた。また、梅雨時などに観測が連続してできない場合は、外国報時を参考にした。当時は、戦争による物資の不足や装置の劣化の影響により、無線報時の精度が劣化しており、国際報時局(BIH、現IERS)の報告に JJC の修正値が0.1秒を超えなければ良い方であったテンプレート:Sfn

標準電波による標準時の通報

振り子時計から水晶時計へ

  • 1951年(昭和26年)
  • 1952年(昭和27年)
    • 8月1日
      • 郵政省設置法の改正(7月31日)により、電波監理委員会が郵政省へ統合されて、郵政省電波研究所 (RRL) が発足した。郵政省は周波数標準値を定め、標準電波を発射し、及び標準時を通報する権限を有し、電波研究所はそれを行うための機関とされたテンプレート:Sfn。担当部署の所属は第二部標準課となるテンプレート:Sfn
    • 当年内
      • 東京天文台の標準時計がリーフラー振り子時計テンプレート:Sfnに代わって水晶時計が新設される。リーフラー時計は、歩度の精度が1日 0.001 秒という驚異的な精度であったが、振り子時計地震などの影響を受けるので、更に精度の高い水晶時計に移るといわれているテンプレート:Sfn。なお、水晶時計の安定度は短期的には地球の自転よりも優れているが、振動数の温度変化やジャンプがあるので、時計比較の基底をなすのは長期安定性に優れた地球の自転であることには変わりはないテンプレート:Sfn
  • 1953年(昭和28年)
    • 東京天文台で水晶時計が本格的に稼働を始める。従来のテープクロノグラフに代わる各種高精度時計比較装置が研究され、実用化されるテンプレート:Sfn
  • 1954年(昭和29年)1月
  • 1955年(昭和30年)
    • 時の制度の改訂や報時業務が郵政省に移管されたことから、昭和30年法律第44号により国立学校設置法が改正され、従来の東京天文台の目的のうち「時の測定、報時及び時計の検定に関する事務」が「中央標準時の決定及び現示並びに時計の検定に関する事務」に改められたテンプレート:Sfnテンプレート:Sfn

時刻、時間、周波数(時間の逆数)の乖離

  • 1955年(昭和30年)
  • 1956年(昭和31年)
    • 1月1日
      • 東京天文台が第9回IAU総会で採択された、UT0、UT1、UT2の区別を開始するテンプレート:Sfn。UT2が代表的な世界時として正式に用いられるようになるテンプレート:Sfn。これにより、中央標準時の基礎はUT0からUT2へ内容的に移行する(すなわち、中央標準時=UT2+9時間となる)が、この際に法令の発布はとくになく東京天文台がその責任において認定しているテンプレート:Sfn
      • 郵政省告示により、周波数の一次標準器の較正を、東京天文台の決定するUT0からUT2へ変更したテンプレート:Sfn
    • 12月26日
      • 昭和31年文部省/郵政省告示第1号(標準電波の周波数および通報する標準時の修正値の公表)により、標準電波の周波数及び通報する標準時の修正値は、東京大学東京天文台の決定する中央標準時に基き、周波数に関するものについては郵政省電波研究所において、標準時に関するものについては東京大学東京天文台において、それぞれ決定し、及び公表するとされたテンプレート:Sfn
    • 当年内
  • 1957年(昭和32年)
    • JJC報時で学用形式の報時をやめて英国式に切り替えるテンプレート:Sfn
    • 第3回の国際経度観測(1957年-1958年)の器械は、前回までの子午儀と振り子時計に代わり、写真天頂筒 (PZT) と水晶時計が主力となるテンプレート:Sfn
  • 1958年(昭和33年)
  • 1960年(昭和35年)3月31日

原子的標準に基づく周波数と時間

うるう秒の導入

国際標準と結ばれた時刻、時間、周波数

  • 1983年(昭和58年)4月
    • 東京天文台でGPS衛星を利用した時刻比較方式の定常運用が開始されたことにより、東京天文台の原子時計は欧米の原子時計と一億分の一秒の精度で時計比較が可能となった。これによって、ロランCの電波で東京天文台と時計比較しているアジア諸国の原子時計も、1983年(昭和58年)後半から欧米並の精度となり国際原子時の決定に寄与できることになった。なお、これまでは、極東地域のロランC電波は欧米の機関では遠すぎて精度よく受信することができないため、欧米の原子時計とアジア諸国の原子時計とは精度のよい時計比較ができず(典型的な精度比較で、欧米内で 0.05 マイクロ秒であるのに対し、アジアと欧米の間では、0.2 マイクロ秒)、東京天文台の原子時計はパリの国際報時局(BIH、現IERS)が決めていた国際原子時を形成する平均母集団に参加できていなかったテンプレート:Sfn
  • 1984年(昭和59年)
    • 1月
      • 中央標準時は協定世界時 (UTC) に9時間を加えた(進めた)もの(厳密に言えば、法律に従って東京天文台が現示している中央標準時は、東京天文台で作られる協定世界時(区別して UTC(TAO) と書かれる)に9時間を加えたもの)であるといわれる。この背景には、前年から始まったGPS衛星を利用した時刻比較方式により、東京天文台の原子時計が国際原子時の決定に寄与できるようになったことがあるテンプレート:Sfn
    • 2月
      • 電波研究所でも、汎地球測位システム (GPS) 衛星のL1バンド (1575.42 MHz)、C/Aコードを利用した時刻比較受信機を開発、受信開始。これにより、今まで欧米から独立していた日本の原子時計が結合され、初めて国際原子時決定に寄与することとなる。これらのデータは、国際報時局(BIH、現IERS)へ送り始める。また、セシウムビーム一次周波数標準器Cs1 (RRL) の確度評価値を年1-2回不定期に送り国際原子時の較正寄与を開始テンプレート:Sfn
  • 1988年(昭和63年)
    • 1月1日
      • 国際報時局 (BIH) が国際地球回転観測事業(IERS、現 国際地球回転・基準系事業)に改組され、国際原子時、協定世界時などの原子時計や周波数に関連する業務が、国際度量衡局に移管されるテンプレート:Sfn
      • 地球回転の観測は、原子時計の精度とかけ離れた写真天頂筒 (PZT) から、電波、レーザーを使った高精度の距離観測(VLBI、月・人工衛星レーザーなど)に移行することになるテンプレート:Sfn
    • 4月8日
    • 7月1日
  • 1992年(平成4年)5月20日
  • 2003年(平成15年)4月1日
    • 国の機関による時間の計量単位としての秒の現示に代わって、時間(秒)の逆数で表される周波数について、経済産業大臣が特定標準器テンプレート:Sfnとして、国際標準(国際原子時・協定世界時)と比較され確度評価された周波数標準器(原子時計)を指定することになる。特定標準器には通信総合研究所 (CRL) と産業技術総合研究所計量標準総合センター (NMIJ) の周波数標準器が指定された[33]。これにより、時間・周波数の計量単位の国家標準(特定標準器)とトレーサビリティが確立できるようになるテンプレート:Sfn

インターネットによる標準時の配信

標準電波

日本標準時 (JST) を国内外に広く供給するために、情報通信研究機構標準電波を発信している。この波により送信されている周波数の標準と標準時の信号は、国家標準であるセシウムビーム型原子周波数標準機や水素メーザ型、実用セシウムビーム型原子時計群を用いたものより高い精度に保たれている。なお、標準電波の発信は電離層の影響を受けにくい長波を使用しているため、24時間の周波数比較平均値では 1×10−11 の精度を得られると発表されている。

1999年6月10日に「おおたかどや山標準電波送信所」(福島県田村市都路町 大鷹鳥谷山)が開局した。しかし、九州沖縄方面では受信しにくい現象が起こるなどで日本全国をカバーできなかったため、2001年10月1日には佐賀県佐賀市富士町の羽金山に「はがね山標準電波送信所」を開局し、これにより日本国内の広い範囲で標準電波が受信ができるようになった。

いわゆる電波時計は、この標準電波を受信し、自動で時刻を合わせる時計である。

NTP

情報通信研究機構インターネット経由で時刻同期を可能とするため、NTPサーバによる時刻情報提供サービスを2006年から提供している。NTPサーバのアドレスはntp.nict.jpである[38]。通常はNTPサーバの処理能力の限界を考慮し、原子時計などに直結されたNTPサーバを一般ユーザが直接利用すべきではないとされているが、このサーバは毎100万リクエスト以上の処理能力を持ち、日本標準時に直結でありながら一般ユーザが直接利用して構わないとしている[39]

UTCとJSTの換算

次の表でUTC+9とあるのが、JSTである。 テンプレート:時差表

日本標準時を変更する動き

2013年5月22日猪瀬直樹東京都知事は、日本標準時を2時間早める提案を産業競争力会議で行った。東京金融市場の開始を早めることで東京市場の存在感を高めるのが狙いとされている。政府はこの提案を検討するとしている[40]。もっともその後、この提案について具体的に話し合われた様子はない。

脚注

テンプレート:脚注ヘルプ テンプレート:Reflist

参考文献

関連項目

外部リンク

テンプレート:Sister テンプレート:Sister テンプレート:Sister

テンプレート:タイムゾーン
  1. テンプレート:Cite journal§3
  2. テンプレート:Cite journal§3
  3. テンプレート:Cite webA. ¶7
  4. テンプレート:Cite journal§2.2
  5. テンプレート:Cite web
  6. テンプレート:Cite web
  7. テンプレート:Cite web
  8. テンプレート:Citation
  9. テンプレート:Citation
  10. テンプレート:Citation第10条第5号、第69条第2号 - テンプレート:法令データ提供システム
  11. テンプレート:Cite web第6条の表
  12. テンプレート:Cite web
  13. テンプレート:Cite web
  14. テンプレート:Citation
  15. テンプレート:Citation
  16. テンプレート:Citation
  17. テンプレート:Citation
  18. テンプレート:Cite journal
  19. テンプレート:Cite journal
  20. テンプレート:Citation
  21. テンプレート:Citation
  22. テンプレート:Citation
  23. テンプレート:Cite journal§2
  24. テンプレート:Cite journal
  25. テンプレート:Citation
  26. テンプレート:Cite journal
  27. テンプレート:Citation
  28. テンプレート:Cite web第3条第3号
  29. テンプレート:Cite web第3条第3号
  30. テンプレート:Citation
  31. テンプレート:Citation
  32. テンプレート:Citation
  33. テンプレート:Cite web
  34. テンプレート:Cite journalテンプレート:オープンアクセス
  35. テンプレート:Cite web
  36. テンプレート:Cite web
  37. テンプレート:Citation
  38. テンプレート:Cite web§2
  39. テンプレート:Cite journal囲み記事「暮らしと技術」
  40. テンプレート:Cite news