鉄道電話
鉄道電話（てつどうでんわ）とは、日本における鉄道事業者の内線電話である。列車運行の保安などのために公衆交換電話網の障害に影響されない通信網として整備されている。
歴史
鉄道電話が整備される以前は、電信による連絡を行っており、モールス符号を修得した専門の通信士（電信技師）が必要であった。
電信技師を不要とするため運転指令所と各停車場間に指令電話が整備された。やがて、手動電話交換機が導入され、その他の各現場間の連絡が容易となった。現在は自動交換機により省人化（無人化）され、交換手は駅員などへの配置転換が行われた。
また、テレタイプ端末などによる文書伝達システムや・コンピュータによる座席予約システムが設置されるようになった。1990年代より、駅のインターホン・監視カメラ・案内表示板・駅自動放送・自動改札機・自動券売機と統合した、省力化システムとして整備されているものも存在する。2000年代に入り、一部の事業者でIP網化も行われるようになっている。
民営鉄道
民営鉄道のものは、その社内だけで用いられ、外部の者が加入したりすることは通常できない。
線路沿いに私設通信回線が引かれているから、沿線でないところでは利用できない。
放送設備との融合
前述のように一部の先進的な鉄道会社では鉄道電話と放送設備を融合させたシステムを持つ。駅のホームやコンコースの放送設備に電話番号を付与し、その番号に電話をすることにより遠隔地から駅ホームの放送を行うのである。
本社、指令所、他の駅など、鉄道電話のある所ならどこからでも放送ができる。列車ダイヤが乱れたときに無人駅へ案内放送を行う場合によく使われる。放送の終わりにはプッシュホンを操作したときの音がするため、容易に判別することが出来る。JR東日本新潟支社やJR西日本岡山支社、米子支社、福知山支社等では異常時の放送にとどまらず、常時より自動放送を用いて放送装置の置いてある管理駅や指令所から電話回線を用いて自動的に放送させるシステムが構築されている。これを導入している駅では、やはり放送の終わりにプッシュホンを操作したときの音がするため容易に判別することが出来る。
JRほっとライン
JRほっとラインは、ソフトバンクテレコムによる定額制の電話サービスである。ソフトバンクテレコムの電話交換機に加入者負担で専用線を接続することでJR以外の企業でも申し込むことが出来るが、日本国有鉄道の承継法人等相互間および承継法人等の業務に関連する業務を取り扱う者との間の通信に限られている。例えば、JR各社と取引が多い、工事会社や車両メーカー、旅行代理店、ホテル、などがそれに当たり、珍しいところでは鉄道雑誌出版社の交友社や鉄道ジャーナル社、ネコ・パブリッシングのRail Magazine編集部[1]も導入している。電話帳（JRダイヤル帳）も発行されている。また、JRと直通運転をしている会社では殆どの場合導入している。特に輸送指令では、NTT回線と異なるルートによる二重化の意味合いもある。（通常はJRほっとラインがメインで、NTT回線がサブとなる。）
ただし、そもそもが駅間などの鉄道業務のための回線であるためJR線路に沿って基幹通信回線が引かれており、JR線から離れたところに引き込む場合、NTTの専用線を最寄の接続点（POI）まで敷設することにより、利用できる。
導入している企業、もしくは部署の社員の名刺には電話番号がJRとNTTで二段書きされているケースが多い。
電話番号は7桁で、1桁目はNTT等の公衆回線同様にゼロであり、最初の3桁は地域をあらわす。電話であるから市販の電話機が使える上、FAXも使用可である。
番号は「0XY-ZZZZ」のようになる。先頭の3桁（0XY）は局番号、続く4桁は加入番号と呼ばれる。Xは2～9が割り当てられており、Yは地域の拠点に1が割り当てられている。NTTの市外局番とは連動せず、03地域でも東京、新宿、田端と別の局番号が割り当てられている。
- 局番号の例
JRグループ企業においても、IPセントレックスを導入して契約数を減少させる動きもある。
2006年3月1日にはトランスネットとの提携により携帯電話機にJR電話番号を付与し、携帯電話からJRほっとラインにかけることができる「JR携帯電話サービス」を開始している[2]。このサービスは公式には明らかにされていなかったが、2009年3月11日付『交通新聞』でその存在が明らかになった。
出典
関連項目
- 指令電話 : 指令専用のもの
- ソフトバンクテレコム
- 近鉄ケーブルネットワーク
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