南海地震

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南海地震（なんかいじしん）は、紀伊半島の紀伊水道沖から四国南方沖を震源とする周期的な巨大地震の呼称。南海トラフ西側でプレート間の断層滑りが発生する低角逆断層型の地震とされる[1]。

狭義の南海地震は1946年（昭和21年）に発生した昭和南海地震を指す名称である[2]が、広義には安政南海地震や宝永地震（東海・東南海地震も連動）など南海道沖を震源域とする歴史地震も含まれ、さらに将来、同震源域で起きると想定される地震も含めて南海地震と総称される。また、南海大地震（なんかいだいじしん）や南海道地震（なんかいどうじしん）と呼称される場合もある。

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概要

鷣（ハイタカ）神社の石段。高知県宿毛市大島。1995年（平成7年）再建。

この付近の南海トラフでは、フィリピン海プレートがユーラシアプレートの下に沈み込んでいるため、たびたび M 8 級の海溝型地震が100 - 200年周期で起きている。年齢が2千万年程度の若いフィリピン海プレートの沈み込み帯であるため、フィリピン海プレートは薄く比較的高温でプレート間の固着が起こりやすい。GEONETの観測からプレート間の固着による東海沖・南海沖の広い範囲でプレート間の滑り遅れが確認され、地震カップリング率[注 1]が高いとされている[3]。

また、昭和南海地震でも確認されたように、単純な低角逆断層のプレート間地震ではなく、高角逆断層である分岐のスプレー断層の滑りをも伴う可能性も指摘されている[4]。21世紀中の発生が予想される東海地震・東南海地震とならぶ大規模地震として、地質学者・地震学者から注目されている。

地震の特徴として

などが挙げられる[9][10]。

南東上りの地殻変動は低角逆断層のプレート間の滑りで説明されているが[11]、異論もあり、地盤沈下は地震動による地盤の圧縮、岬先端付近の隆起は東西方向の圧縮応力にかかる地震動の結果であり、西南日本外帯の地形に見られる東西性の波曲構造もこの結果によるとする見方もある[12]。

歴史地震の記録からは、東海・東南海地震とほぼ同時に連動、または2年程度までの間隔をあけて連動して発生していると考えられている（東海・東南海・南海地震）。このような発生パターンや推定される規模も様々で、地殻変動や津波の規模で直近のものを比較すると大きいものから宝永地震>安政南海地震>昭和南海地震の順であった。例えば宿毛市大島の鷣（ハイタカ）神社[注 2]の石段は宝永地震津波では39段目まで浸水し、安政南海地震では7段目、昭和南海地震では石段まで達しなかった[10][13][14]。

2011年12月に発表された中央防災会議の「南海トラフの巨大地震モデル検討会」の中間とりまとめでは、南海トラフで起きると想定される3連動型巨大地震の最大規模として、震源域が従来のほぼ2倍に拡大され、暫定値としてMw9.0の超巨大地震の想定が示された[15]。

地震調査委員会等による想定

  • 2012年1月の地震調査委員会の予測[16]では、30 - 50階建て程度の超高層建物など、固有周期が約3 - 5秒の建物が長周期地震動による強い影響を受ける可能性があり、特に大阪平野、奈良盆地、京都盆地、徳島平野、濃尾平野（名古屋市付近）の広い地域で速度50〜100カイン（cm/s）、最上部振幅1m以上の揺れが予想されている[注 3]。
    • 特に東大阪市では南北方向に地面で2m・30階建て高層ビルで2.5m、大阪市舞洲では地面1.5m・30階1.9m、名古屋市の愛知県庁付近で東西方向に地面30cm・30階40cm揺れるとする。
  • 2012年1月の地震調査委員会の公表[17]によれば、マグニチュードは8.4前後、地震発生確率は10年以内は20%程度、20年以内は60%程度、30年以内は90%程度である。
  • 高知県による次の南海地震の予想[18]では、マグニチュード8.4で発生し、県内のほとんどの地域で震度5強から6強、約半分で震度6以上、一部では震度7、という強い揺れがあり、約100秒ほど続くことが予想されている[注 4]。

昭和の南海地震

ファイル:1946 Nankai earthquake intensity.png
昭和南海地震の震度分布

テンプレート:Main ごく近い時期の発生であったものとしては、1946年（昭和21年）12月21日午前4時19分04秒、和歌山県潮岬南南西沖 78 km（北緯32度56.1分、東経135度50.9分、深さ 24 km）を震源として発生したMj 8.0 (Mw 8.4[19])の昭和南海地震がある。この地震は1945年の終戦前後にかけて4年連続で1000名を超える死者を出した4大地震（鳥取地震、三河地震、東南海地震）の一つである。

1946年の昭和南海地震では、地震発生直後に津波が発生し、主に紀伊半島・四国・九州の太平洋側などに襲来した。地震や津波被害が激しかった地域は、高知県中村市（現四万十市南部）、須崎市、高知市のほか、和歌山県串本町、海南市などであった。四万十市では、市街地の8割以上が地震動で生じた火災等により壊滅したほか、串本町や海南市は津波による壊滅的な被害を受けた。死者は、行方不明者を含めて1,443名（高知県679名、和歌山県269名、徳島県211名）、家屋全壊11,591戸、半壊23,487戸、流失1,451戸、焼失2,598戸に及んだ。

主な地震の一覧

ファイル:Nankai-Tonankai-Tokai earthquake history.png
南海地震と周辺連動地震の歴史（地震調査委員会,2000による）

南海地震は過去1,000年余り過去の地震活動の記録が残されている世界的にも例をみない地震である。

南海地震が単独で発生した確かな例は昭和地震および安政地震とされる[4]が、震源域が全く等しいわけではない[20]。康和地震も単独発生の可能性があるが南海地震としての典拠史料である土佐の記録の日付が誤記であるとの仮定の下の推定であり[21]、その他南海地震と考えられていた白鳳地震、仁和地震、正平地震は連動型地震である可能性が唱えられている。明応地震については単独で起きたあるいは連動型であった等諸説ある[22][23]。

津波地震とされる特異な慶長地震は、地震調査研究推進本部による2001年時点の長期評価では、南海トラフの地震の系列に属すものと評価しているが[4]、南海トラフのプレート境界地震で無く遠地津波とする見解や[24][25]、伊豆・小笠原海溝付近を震源とする見解も出されている[26]。

※西暦表記の日付は慶長地震以降はグレゴリオ暦、明応地震以前はユリウス暦（カッコ内はグレゴリオ暦）。マグニチュードは宇佐美(2003)による推定値[27]、昭和地震は気象庁による値であるが、何れもモーメントマグニチュードではない。

  1. 684年11月26日（11月29日）（天武13年10月14日） 白鳳地震 - M 81/4、死者多数。亥時（午後9時 - 11時頃）になって大地震があった。土佐で津波により大きな被害。伊予温泉（道後温泉）は埋没して出なくなり、田園（約 12 km²）が海面下へ沈下。これは『日本書紀』の南海地震の最古の記録である。地質調査によれば、ほぼ同時期に東海・東南海地震も発生。
  2. 887年8月22日（8月26日）（仁和3年7月30日） 仁和地震 - M 8.0 - 8.5、五畿七道諸国、京都・摂津を中心に死者多数。津波あり。地質調査によれば、ほぼ同時期に東海・東南海地震も発生。
  3. 1099年2月16日（2月22日）（承徳3年1月24日） 康和地震 - M 8.0 - 8.3、死者数、津波記録は未確認、地殻変動で田千余町（約1,000ha）みな海に沈む。興福寺西金堂・塔小破、大門と回廊が倒れた。摂津天王寺回廊倒る。この地震の2年2ヶ月前に永長地震発生（東海・東南海地震連動と推定される[28]）。
  4. 1361年7月26日（8月3日）（南朝：正平16年6月24日、北朝：康安元年6月24日） 正平（康安）地震 - M 81/4 - 8.5、死者多数。摂津・阿波・土佐で津波により大きな被害。摂津四天王寺の金堂が転倒し圧死者が出た。津波で摂津・阿波・土佐に被害、特に阿波の雪（由岐）湊で流失1,700戸、流死60余。東海地震の発生は不明だが、同時期に東南海地震が発生したという説もある。東大地震研が調査した法隆寺の記録によると、淡路島の障壁にも関わらず、大阪市天王寺区でも海岸から4km以上に渡り津波が押し寄せたという[29][22]。さらには伊勢神宮の古文書でも当時の記録が残されていることがわかっている[30][31]。
  5. 地質調査によれば、1498年頃に南海地震も発生[10]。1498年9月11日（9月20日）（明応7年8月25日） 明応地震（東海・東南海地震） - M 8.2 - 8.4、死者3万 - 4万人以上と推定。伊勢・駿河などで津波により大きな被害、浜名湖が海と繋がる、鎌倉高徳院の大仏殿が押し流される、伊勢大湊で家屋1,000戸、溺死者5,000人。伊勢志摩で溺死者10,000人、静岡県志太郡で溺死者26,000人など。
  6. 1707年10月28日（宝永4年10月4日） 宝永地震（東海・東南海・南海地震とされていた） - M 8.6、五畿七道諸国、この地震の49日後に富士山が噴火し宝永山（火口）ができる（宝永大噴火）。死者2万人余、倒壊家屋6万戸余。土佐を中心に大津波が襲った。道後温泉の湧出が145日間止まる。
  7. 1854年12月24日（嘉永7年11月5日） 安政南海地震 - M 8.4、死者千 - 3千人。紀伊・土佐などで津波により大きな被害（串本で最大波高 11 m）。大坂湾に注ぐいくつかの川が逆流。道後温泉の湧出が106日間止まる。時間差でこの32時間前に安政東海地震（東南海地震含む）が発生している。両地震による死者の合計は約3万人との説もある。余震とみられる地震は9年間で3,000回近く。
  8. 1946年（昭和21年）12月21日 昭和南海地震 - M 8.0、被害は中部以西の日本各地にわたり、死者1,330名、家屋全壊11,591戸、半壊23,487戸、流失1,451戸、焼失2,598戸。津波が静岡県より九州にいたる海岸に来襲し、高知・三重・徳島沿岸で 4 - 6 m に達した。室戸・紀伊半島は南上がりの傾動を示し、室戸で 1.27 m 、潮岬で 0.7 m 上昇、須崎・甲浦で約 1 m 沈下。高知付近で田園15km2が海面下に没した。道後温泉の湧出が38日間止まる。山口県美祢市（旧美祢郡別府村、共和村）では秋吉台麓の厚東川沿いの低地に「口径 1 - 11 m 、深さ 1 - 5 m の堆積地ドリーネが150余発生した[32]」。この地震の2年前、1944年（昭和19年）12月7日には昭和東南海地震が発生している。
  • 以下の地震は南海地震、あるいは南海トラフ巨大地震と推定する学説が提唱されている。
  1. 1498年6月30日（7月9日）（明応7年6月11日）明応南海地震? - 中国・揚子江の水面を揺るがしたとされる、日向灘地震が南海地震に相当するとの説もある[33]。明応地震の73日前に発生し、南海地震が東海地震に先行した例であるとされる。
  • 以下の地震は南海トラフ巨大地震の一つ、あるいは関連の深い地震とする説もあるが、異説もある[4]。
  1. 734年5月14日（5月18日）（天平6年4月7日） - 畿内七道地震をこの種の地震に位置付ける説もあるが[34][35]、津波の記録が確認されず、生駒断層帯の活動による内陸地震との説もあり[36]。
  2. 794年8月9日（8月13日）（延暦13年7月10日 - 巨大地震と津波が発生と日本紀略の記述「宮中並びに京畿官舎及び人家震う。或いは震死する者あり」から推定される[37]。しかし「震死」は一般的に雷に打たれて死ぬことを意味し、地震ではないともされる[38]。
  3. 10世紀後半頃 - 奈良県香芝町の箸尾遺跡に砂脈跡があるが（発掘調査）、現時点では南海地震と断定するには決め手に欠ける[10]。
  4. 1185年8月6日（8月13日）（元暦2年7月9日） 津波と思われる記録から文治地震を南海トラフ沿いの巨大地震とする説もあるが[39]、琵琶湖西岸断層帯南部の活動による内陸地殻内地震との説が有力[40][41][42]。
  5. 13世紀前半頃 - 大阪府堺市の石津太神社および和歌山県箕島の藤波遺跡に南海地震によると思われる液状化現象の遺跡あり（発掘調査）[10]。1233年3月17日（3月24日）（貞永2年2月5日）に諸国?で大地震の記録が存在する[27]が疑問視されている[43]。古記録からこの時期の南海トラフ巨大地震の発生時期を探る試みもある[44]。
  6. 1408年1月12日（1月21日）（応永14年12月14日） - 応永地震。京都・紀伊・伊勢で地震。鎌倉に津波があり、熊野本宮の温泉の湧出が停止したというが、京都以外の史料は疑問視されている[45]。
  7. 1520年3月25日（4月4日）（永正17年3月7日） - 永正地震。京都・紀伊で地震。熊野、那智で寺社が破壊され、津波があったが、フィリピン海プレートのスラブ内地震の可能性があるとされる[46]。
  8. 1605年2月3日（慶長9年12月16日） 慶長地震（東海・東南海・南海地震?） - M 7.9 - 8、関東から九州までの太平洋岸に津波、房総半島・紀伊・阿波・土佐などで大きな被害。八丈島でも津波による死者57人。死者1万 - 2万人と推定されるが、津波以外の被害記録はほとんど見出されていない。震源域には諸説あり、南海トラフの地震ではないとする見解も出されている[24][26]。

観測体勢

昭和南海地震は太平洋戦争戦後の混乱期であったため十分な観測態勢が無かったが、前兆現象として土地の隆起や地下水位の低下の証言が多く残ることから、今後の発生が想定されている南海地震に対し、以下のほかいくつかの観測体勢を整備し前兆現象を捉えようとしている。

  • 陸上：気象庁、防災科学技術研究所（高感度地震観測網）、産業技術総合研究所（地下水総合観測ネットワーク）[47]などによる観測ネットワーク、国土地理院による電子基準点 - GNNS連続観測システム。
  • 海底：DONET2 - 海洋研究開発機構が運用管理する、地震と津波を常時観測監視するためのケーブル式海底観測装置によるシステム。想定震源域に直接地震計などを設置しての観測が計画されている。

脚注

  1. ↑ プレート間の固着の度合。プレート移動による歪が地震によって解放される割合に相当する。
  2. ↑ 「ハイタカ」は偏が「西」の下に「早」、旁が「鳥」の漢字。UNICODE 09DE3、X0213面区点 2-94-41、JIS X 0213漢字一覧の2面参照。
  3. ↑ 想定は昭和南海地震モデルであり、1946年以前の3回の南海地震の中で一番規模が小さいとされている。後述の「長期評価の概要」のものはその約4倍の規模のM8.4となっている。
  4. ↑ 関東東北で3-6分の強い揺れがあった東北地方太平洋沖地震以前には1分以上の強い揺れは、テンプレート:要出典範囲

引用

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関連項目

外部リンク

テンプレート:南海トラフ巨大地震 テンプレート:日本の歴史地震

テンプレート:日本近代地震
  1. ↑ Masataka Ando(1975) Masataka Ando(1975), CiNii Masataka Ando(1975): Source mechanisms and tectonic significance of historical earthquakes along the Nankai trough, Japan, Tectonophysics, Vol. 27, 119-140.
  2. ↑ 気象庁 過去の地震・津波被害
  3. ↑ テンプレート:PDFlink 橋本学、小林知勝、田部井隆雄：断層の準静的モデルの構築と歪蓄積過程に関する研究
  4. ↑ 4.0 4.1 4.2 4.3 テンプレート:PDFlink 地震調査研究推進本部「南海トラフの地震の長期評価について」2001年
  5. ↑ 地震調査研究推進本部(2012) 地震調査研究推進本部 「長周期地震動予測地図」2012年試作版
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  8. ↑ テンプレート:PDFlink 産総研、和歌山県(2005): 1944年東南海地震と1946年南海地震に伴う和歌山県湯峯温泉の変化について, 地震予知連絡会会報, 第74巻, 11-16.
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  13. ↑ 宇佐美龍夫『日本の歴史地震史料 拾遺三』東京大学地震研究所、2005年
  14. ↑ ハイタカ神社 幡多の神社
  15. ↑ 南海トラフの巨大地震モデル検討会（第7回）内閣府
  16. ↑ 平成24年1月13日地震調査研究推進本部地震調査委員会「長周期地震動予測地図」2012年試作版
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  18. ↑ 高知県危機管理部南海地震対策課「南海地震に備えてGOOD!」：次の南海地震の特徴
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  24. ↑ 24.0 24.1 松浦律子(2013): 1605年慶長地震は南海トラフの地震か？, 第30回歴史地震研究会（秋田大会）
  25. ↑ 「南海トラフの地震活動の長期評価（第二版）について」、地震調査研究推進本部 地震調査委員会
  26. ↑ 26.0 26.1 石橋克彦, 原田智也(2013): 1605（慶長九）年伊豆-小笠原海溝巨大地震と1614（慶長十九）年南海トラフ地震という作業仮説，日本地震学会2013年秋季大会講演予稿集，D21‒03
  27. ↑ 27.0 27.1 宇佐美龍夫 『最新版 日本被害地震総覧』 東京大学出版会、2003年
  28. ↑ 石橋克彦(2002): フィリピン海スラブ沈み込みの境界条件としての東海・南海巨大地震-史料地震学による概要-, 京都大学防災研究所研究集会13K-7 報告書, 1-9.
  29. ↑ 1361年に定説覆す大津波か　南海地震神戸新聞NEWS　2011年5月3日
  30. ↑ 「14世紀に東南海・南海地震連動」読売新聞2011年5月22日付
  31. ↑ テンプレート:PDFlink 奥野真行、奥野香里「伊勢神宮外宮の被害と1361年康安地震」
  32. ↑ 浜田清吉, 1957. 秋吉台のカルスト地形. 秋吉台学術調査報告書. 山口県教育委員会
  33. ↑ 都司嘉宣 特異な巨大地震
  34. ↑ 今村明恒 『鯰のざれごと』 三省堂、1941年
  35. ↑ 沢村武雄 『日本の地震と津波 -南海道を中心に-』 高知新聞社、1967年
  36. ↑ 堺市 堺市の地震環境
  37. ↑ 古文書に「794年に巨大地震」…岡山大今津勝紀准教授確認、2012年4月18日読売新聞13S版38面；日本紀略に延暦13年（794年）7月10日、「宮中並びに京畿官舎及び人家震う。或いは震死する者あり」との記述を南海地震とし、その2年後新たな南海道を設けたとの記述もその津波被害によるものと2012年4月17日岡山大学今津勝紀は推定し判断した。および原文：『國史大系』 第十巻吉川弘文館昭和40年（1965年）5月30日発行 日本紀略 前篇・延暦十三年P.267 「七月･･･庚辰 震于宮中幷京畿官舎及人家或有震死者」、延暦十五年P.269 「二月 丁亥 勅 南海道驛路逈遠使令難通因廢舊路通新道」
  38. ↑ 石橋克彦『南海トラフ巨大地震 -歴史・科学・社会 』岩波出版、2014年
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  46. ↑ 石橋克彦(1998) 石橋克彦, 佐竹健治(1998)： 古地震研究によるプレート境界巨大地震の長期予測の問題点, 地震第2輯, 50別冊, 1-21, テンプレート:JOI
  47. ↑ 地震地下水研究チーム 産業技術総合研究所
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