噂

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テンプレート:統合文字噂（うわさ）とは、その内容が事実であるかどうかを問わず、世間で言い交わされている話のこと。類義語として飛語（蜚語）・ゴシップ・デマ・流言などがあり、それぞれ下項で紹介する。

飛語

飛語（蜚語・ひご）も、根拠のない無責任な噂を意味する言葉で、流言と合わせて流言飛語（流言蜚語）という四字熟語を構成する。

ゴシップ

ゴシップ（テンプレート:Lang-en-short。英語発音: テンプレート:IPA-en ゴサプ、米語発音: テンプレート:IPA-en ガサプ）とは、巷で伝聞される興味本位の噂話のことを指すが、特にマスメディアにおいては芸能人などのゴシップを、「不祥事」・「醜聞」を意味する「スキャンダル」（テンプレート:Lang-en-short。テンプレート:IPA-en スキャンドゥル、スキャンドー）という表現で伝えることが多い。この類のネタにした記事を「ゴシップ記事」、さらにこのゴシップ記事の類を多数掲載している新聞・雑誌のことをゴシップ誌と呼ぶことがある。

デマ

デマとはデマゴギー(テンプレート:Lang-de-short)の略で、本来は政治的な目的を持って意図的に流す嘘のことであり、転じて単なる嘘や噂、流言などを指すこともある。前者の意味のデマを流す人物のことをデマゴーグ(テンプレート:Lang-de-short)という。

噂や流言はしばしば（前者の意味での）デマゴギーだったのではないかと捉えられることがある（陰謀論の項も参照）。1990年代後半以降は、インターネット上のブログや電子掲示板などから広まるケースも増えている。

インターネットで広まったデマの例

いずれも有名人（とりわけ芸能人、政治家）、有名団体に関するもので、社会的に注目を引きやすくアクセス数が稼げる性質がある。

2005年ころから、インターネット上に『創価学会に入信した有名人リスト』として事実確認をせずに氏名を掲載するデマが流行し、その内容をきっこなどの有名ブロガーが記事として掲載したことから愛川欽也が創価学会員というデマがネット上で流れた。2009年2月28日に愛川は自身の公式ホームページで「僕は創価学会の会員ではありません」と正式に否定し、J-CASTニュースが3月2日に報じている^[1]。同誌は、過去に週刊誌等が特集として組んだ創価学会に入信した芸能人リスト^[2]^[3]の中にも愛川の名がないことから、「ウェブサイトでの発表の正しさを裏付けるものと言えそうだ」としている。その後きっこのブログは謝罪記事を掲載した。
国会議員や言論・文化人、芸能人に対する在日認定。右派系雑誌や学者がまことしやかに採り上げ、訴訟に発展した例もある。また特定人物を他国の工作員と勝手に認定するものも多い。この種のデマは現在でもYouTube、ホームページ、ブログで多数見ることができる。これらの多くはオリジナル情報ではなく他のページあるいは週刊誌記事からの転載であるため、情報の種類は少ない。
チェーンメール。
お笑い芸人のスマイリーキクチが殺人事件に関与していたというデマ（詳細は後述）。

流言

流言（りゅうげん）とは、正確な知識や情報を得られず、明確な根拠も無いままに広まる噂のこと。俗説、風説、流説ともいう。ある一部での話が連鎖的に広まり、それがやがて全体に広がっていく形態を取る。白川静によれば、中国の古代の歴史書書経に既に流言の例が見られるという^[4]。日本での流言の古い歴史は1600年ごろまでさかのぼる。

トイレットペーパー騒動

日本国内で最も広範に広まった流言に、オイルショックによるトイレットペーパー騒動がある。

1973年 11月1日午後1時半ごろ、大阪千里ニュータウンの大丸ピーコックストアの宣伝用の特売広告に、（激安の販売によって）「紙がなくなる!」と書いたところ、突然300人近い主婦の列ができ、2時間のうちにトイレットペーパー500個が売り切れたことから始まった。

当時は第四次中東戦争という背景もあり、原油価格の高騰により紙が本当に無くなるかもしれないという不安心理から、各地で噂が飛び火し、行列が発生したため、マスコミにも大きく取り上げられ、混乱は全国に連鎖的に急速に拡大した。高度経済成長で大量消費に慣れていた人たちが、初めて「物不足の恐怖」に直面したために起こった騒動とも言われている。ただし、原油価格の高騰と商品全般の価格高騰に関係はあっても、元々が原油と紙との製造・流通過程における直接的な関連はないのでこの流言がなければ過剰な需要による品不足になる可能性は低かったと考えられる。

豊川信用金庫の流言事件

テンプレート:Main 1973年、愛知県小坂井町（現・豊川市）を中心として騒動となった事例。高校生達が国鉄飯田線（当時）の車内で自分達の就職先の話をしていて、「豊川信用金庫」が就職先としてどうであるのかという話で盛り上がっていた。内容は、他の高校生がただからかうだけで「豊川信用金庫は危ないよ」と話していた（金融機関を狙う強盗による物理的な危険性を指しての発言だったらしい。なお、その時点では豊川信金は経営的には安定していた）。この女子高校生の話を本当に鵜呑みにしてしまった高校生が、親に就職の相談を持ちかけ、親は豊川信金小坂井支店に預金があったため、急いで預金をおろす準備をした。そして、その行動が町中に広がり、豊川信金は全体として約20億円が引き出されて活動が一時的に不可能になってしまった（取り付け騒ぎ）。

関東大震災における流言

ファイル:Caution1923 NeverSpreadFalseRumors.jpg

関東大震災後に警視庁が配布した、デマを流すと処罰する旨のビラ。

1923年 9月1日の関東大震災発生後、実際よりも大袈裟な、朝鮮人（厳密には大韓帝国は1910年で消滅、1945年に解放されるまで日本領となっているため、国籍上は日本人であった）による略奪や暴徒化に関する流言があった。当時は報道手段が新聞や出版程度しかないため（ラジオ放送開始は大正末期の1925年である）一般市民が最新情報を入手しにくく、流言が広がりやすい環境下にあり、またそれ以前から朝鮮半島出身者が治安上の脅威と考えられていたことによる。詳細は「関東大震災#影響」を参照。

その時に流れた主なうわさを以下に示す。

“不逞鮮人^[5]が井戸に毒をいれた”
“不逞鮮人が放火・暴動を起こしている”
“不逞鮮人がクーデターを起こすため海軍東京無線電信所を襲う恐れあり”

具体的な情報ではなく、平時ではただの噂で終わるが、震災による極度の混乱と“日頃から「異国人」である朝鮮系に抱いていた恐怖心や憎悪・蔑視”などが重なり虐殺事件へと発展した。震災後の混乱に対する自力救済として各地で結成された自警団により、不逞鮮人と間違われた善良な朝鮮人や日本人、中国人も含む多数が殺害された。多くの朝鮮人が各地の警察署に保護され難を逃れた。埼玉県本庄町の本庄警察署では、警察署を襲撃した民衆が朝鮮人を殺害した事件が発生している。

この流言は横浜市の山口正憲が発生源であると言及している本がある^[6]^[7]。また、何者とはわからないが横浜方面で発生したものであると記述されている本もある^[8]。このようにこの著名な流言に関してはその直後から各種の調査や考証が行われている。実は流言の発生源のひとつは警察を統括する内務省であったとする説もある^[9]。

東日本大震災における流言

2011年の東日本大震災でも多くの流言が発生している。「チェーンメール#チェーンメールが招いた悪影響」を参照。ウェブ雑誌「BLOGOZ」上において、この地震に起因する流言を分析した松永英明^[10]によれば、震災発生後1か月で80個のデマが広がり、大別して11種類に分けられるという。内訳は「情報の混乱によるデマ」「科学的・医学的知識の欠如によるデマ（疑似科学を含む）」「偏向報道によるデマ」「政治家を貶めるデマ」「外国の支援を政府が妨げているとするデマ」「政府批判デマ」「その他企業・個人を批判するデマ」「人種差別デマ」「日本ユニセフ・アグネス・チャンを批判するデマ」「被災地の誤報」「好意的すぎる予断」「洒落がデマと化したデマ」などに分けることができるという。特に、この地震のデマはツイッター上で流れた不正確な情報を大量にツイートする人がいたことから広まるケースが多かった。さらに国内マスコミに不信感を持つ人々が海外メディアの誤報をインターネットに転載したため、デマに拍車がかかった。外国メディアの中には「福島第一原発では核兵器開発が行われていた」「東日本は今後300年、焼土と化す」など、珍妙な報道をするものもあった^[11]。

その他の事例

テンプレート:出典の明記

1873年 11月28日から発布された徴兵制の文の中の血税の意味の勘違いから血税騒ぎ（徴兵制度に対する暴動）が起こる。各地で警察と衝突し流血の惨事が起こる。
1891年西郷隆盛生存説。「いる」派・「いない」派で衝突騒ぎに。鍬、カマで相手に切りかかる事件まで発生、後の大津事件の遠因の一つともいわれている。
1910年ハレー彗星有毒説。彗星が通過する間に空気を確保するためとして、自転車のチューブが爆発的に売れる。このことは漫画『ドラえもん』でギャグとして使用されている。
1923年9月（関東大震災直後）東京近郊で朝鮮人暴動の噂。内務省警保局の在日朝鮮人に対する警戒電報を報道機関が報じたのがきっかけ。朝鮮人、中国人、社会・共産主義者への暴行・殺人事件へと発展する。実際には朝鮮人と間違えられて危害を加えられた日本人や、混乱に乗じて凶悪犯罪を犯し警察官もしくは憲兵によって逮捕・射殺された日本人もいる。死傷者は在日本大韓民国民団によると6000人以上、日本政府側は朝鮮総督府による弔慰金の人員から830人としている。
1945年「赤飯とらっきょうを食えば爆弾に当たらない」「金魚を拝めば（同）」^[12]「屋根にPを書くと爆撃されない^[13]（Pは捕虜収容施設を意味している）」など、空襲避けの噂が日本で流行
1950年代宗教団体創価学会が葬式の際香典を持ち去るというデマを新聞社が記事として掲載したため噂が全国へ飛び火する^[14]
1969年ポール・マッカートニー死亡説
1973年オイルショックでトイレットペーパー騒動。
1978年伊豆大島近海の地震発生の4日後の1月18日午後、静岡県知事名で出された「マグニチュード6程度の余震があり得るので注意」との情報が、「今後数日以内に」という文言の削除を経た上で、「午後4～6時に震度6の大地震発生」という地震予知情報に流言化し、静岡県全域で住民が避難したり、防災用品を買い出しに走るなどの「パニック」騒ぎになった。
1980年代イラン人（中東系人種）グループによる日本人夫婦襲撃・レイプと被害者自殺の噂。
1986年『ドラえもん』が「実はすべて植物人間である野比のび太が見た夢だった」という内容の最終回を迎えるという噂が流れる（ドラえもんの最終回）。
1986年全国で『サザエさん』が終わるという話が流れる。また、「最終回の内容」とされるもの（「サザエさん一家を乗せた飛行機が海に墜落するがこの一家だけが行方不明となった。皆、海に還ったのだろう」というもの）も同時期に噂として広まる。^[15]
1993年甲府信金OL誘拐殺人事件における被害者の父親共犯説。
1995年 1月19日前後（阪神・淡路大震災直後）及び同震災発生1か月半後の2月26日、関西で京都府亀岡市の亀岡断層を震源地とする震度7の地震が起こるとの噂が発生した。2度目の噂では、亀岡市周辺の企業で臨時休業や食品スーパーで商品の買い占めが発生した。
1996年9月志村けん死亡説。
1998年インターネット上に公開されていた「僕が考えたドラえもんの最終回」という創作小説がチェーンメールなどを通じて本当の最終回であると称され、次々にデマが広がった。
1998年10月中旬頃宮城県で「もうすぐ大地震が来る」とのデマが中学生を中心に広がった。このことは地元紙の『河北新報』にも取り上げられた。子供だけでなく、医療関係者などからも行政機関に問い合わせが来たという。
2003年佐賀銀行倒産メール事件。
2003年9月-11月頃この年、5月26日（三陸南地震）・7月26日（宮城県北部地震）・9月26日（十勝沖地震）と奇数月26日に強い地震が起こっていたため、「11月26日にも大地震が起きる」というデマが広まった。テレビ朝日の番組『SmaSTATION!!』でもこの話題を取り上げていた。
2005年フィリピンで旧日本兵の生存者が発見されたとの噂が流れ、マスコミ各社が報じた。大半のマスコミは未確認情報として慎重な扱いに終始したが、中には本人の手書きメモが存在するとの噂を掲載した新聞もあった。
2009年 2月5日お笑い芸人のスマイリーキクチが、殺人事件に関与していたという噂をネット上で立てられていた（詳細は後述）ことがマスコミ各社で報じられた^[16]。

流言の発生条件

流言の発生は、「情報の重要さ」と「情報の不確かさ」（嘘と本当の間に極大値を持つ）の積で与えられるとされる。

どうでもいいこと（重要性低）が嘘に決まっているあるいは本当に決まっている（不確かさ極小）なら、流言発生はない。
大切なこと（重要性高）が嘘に決まっているあるいは本当に決まっている（不確かさ極小）なら、流言発生は噂話や伝言に留まる。
大切なこと（重要性高）が嘘か本当か分からない（不確かさ極大）ときに、流言が発生する。

さらに、流言が発生するにはある条件を満たしているとより広がりやすくなる傾向があるとされる。

噂が広がる要因の一つに“話をする人”が挙げられる。その人に信用がある、または情報をよく知っているなどの条件が重なれば、聞き手はそれが本当であると信じてしまう（検証せずに鵜呑みにしてしまう）、次々と伝播していく。さらに、「これはためになる」と思い込むことから、良かれと思って（＝善意で）自分の周囲の人や知人に広く伝播させてしまう傾向が強い。パソコン通信時代、「LHAにウイルスが混入」「○○地方から当たり屋グループが」「輸血で必要なためB型Rhマイナスの人を探しています」などといった書き込みが伝播したこともある。いずれも善意の情報を装ったものであり、のちのチェーンメールのプロトタイプとも言える。

流言の伝えて、受け手側の心理的な要因として、「不安」と「批判能力」も重要である。一般に、人々の不安が高い状態（例：災害発生直後など）では、流言に対する被暗示性が高くなり、流言は受け入れられやすくなり、また伝達されやすくなる。また、受け手側でも、不安が強い人ほど流言を信じやすくなるという傾向がみられる。一方、流言を受け取っても、批判能力の高い人の場合には、他の情報源にあたってチェックするなどの情報確認行動をとることにより、真偽を見分け、流言の伝播を食い止めることができる。1938年10月にアメリカでSF「宇宙戦争」のラジオドラマ放送をきっかけとして起こったパニック騒ぎでは、批判能力の低い人ほど、番組で連呼された「火星人襲来!」を事実と勘違いしてパニックに陥りやすかったという調査結果が報告されている（実は聴いている放送を他局に変えればそのような事実はないことがすぐに確認できたのである）。

また、社会的情勢が不安定である場合、噂が広がりやすいとされる。例えば、石油ショック・不況といった何らかの社会情勢の不安定化、大地震などといった天変地異、伝染病の流行などがその契機になると見られており、人間の、危機や不安に対する自己防衛本能、最悪の場合を想定してそれに備えようとする本性との関連が指摘される。

有名人の噂

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ブルース・リー

ブルース・リーが死亡した際、様々な噂が流れた
「司法解剖の際に大量のマリファナが検出された」や「筋肉を引き締めるために200ボルトの電流を体に流したための感電死」「マフィア説」など

実際には、背中の古傷のために長年使っていた痛み止めとその晩に使用した鎮静剤の副作用と言われている。

テレサ・テン

テレサ・テンが死亡した際にも、様々な噂が流れた
「麻薬中毒」や「マフィア暗殺説」「エイズによる死」など

2007年6月にテレビ朝日系列で放送された「テレサ・テン物語」では、気管支炎による発作で亡くなったとされている。

ポール・マッカートニー

1969年に、ビートルズの一員であったポール・マッカートニーが死亡したという噂が流れ、多くの「証拠」とのこじ付けがなされ、世界的に広まった。詳しくはポール・マッカートニー#ポール死亡説

ディエゴ・マラドーナ

2007年 4月27日、アルゼンチン国内でディエゴ・マラドーナが地方紙に「意識不明の状態に陥った」と掲載され、さらにマラドーナが死亡したと噂が切り替わり国中がパニックになり追悼番組が準備される事態となり、アルゼンチン政府が事情聴取を行う事態にまで発展してしまった。
結局、マラドーナが腹痛で入院しただけだと病院側が記者会見を行い事態は一気に収束した。

サモ・ハン・キンポー

2007年 12月9日分の中国網視台（チャイナネットTV）の報道でサモ・ハン・キンポーが2007年12月8日夜に急死したと報道される事態が発生した際、中国・香港はおろか世界中で様々な噂が流れた。
ちなみに2日後にサモ・ハン本人が中国の新聞の電話取材に応え、健在であることが判明した（無論誤報に対し憤慨していた）[1]

水の江滝子

1984年ロス疑惑を契機に女優映画プロデューサーの水の江滝子とロス疑惑の三浦和義が実の親子ではないかという噂がマスコミから一斉に起き、週刊誌に書きたてられた^[17]（正しくは三浦は水の江の実兄の子、つまり甥である）。それに腹を立てた水の江は数年後芸能界を引退した
三浦も雑誌のインタビューで「水の江滝子の実子説というのはなんの根拠もありませんよ」とはっきり否定している^[18]

スマイリーキクチ

「犯行現場である足立区出身」「犯人グループと同世代」「10代の頃に不良だった」などの理由で、1989年に発生した女子高生コンクリート詰め殺人事件にスマイリーキクチが関与したという噂がネット上で広まり、噂を信じてキクチを犯人呼ばわりする書き込みをした者が脅迫および名誉棄損で摘発された（スマイリーキクチ中傷被害事件）。

ペレとセナの不仲説

ブラジルを代表するスーパースターペレとアイルトン・セナはともにマリア・ダ・ガラサ・メネゲル（通称シュシャ）と交際していた。シュシャは当初ペレと交際していたがその後セナと交際をする。そのため二人の間にシュシャを巡るトラブルがあった、シュシャの件で不仲になったという噂が立てられた。

俗言

「噂をすれば影がさす」といえば、ある人の噂をすると当人がそこに現れる（噂をされた側は呼ばれた自覚がない）ことを指す。『東海道中膝栗毛』のせりふに由来するとされる。中国語にも同様の現象をいう「曹操の噂をすると曹操が現れる（說曹操，曹操就到）」ということわざがある。このほか俗言として「噂をされるとくしゃみが出る」というものがある。これらの俗言からも、噂をするということは何らかの力を発揮するものだととらえられていた。
「火のない所に煙は立たない」という諺は、事実がなければ噂は立たないという意味である^[19]が、SF作家の山本弘は「火のないところに煙は立たないというのは嘘である。社会学者ジャン＝ノエル・カプフェレの研究によれば、噂の大半は火のないところに立っているという」と指摘している^[20]。

その他

「噂」はコンピュータプログラムの動作不良の原因となる文字（通称「ダメ文字」）の一つ。円記号参照。
証券取引法に風説の流布での処罰規定がある。
戦前の日本では国家を揺るがすような噂をしたものは法により処罰された。現在では、日本はもちろん、世界でも単なる噂だけでは処罰されることは少なく、中国、韓国、東南アジア（タイ、ベトナム、ラオス、カンボジア、ミャンマー、マレーシア、インドネシア、シンガポールなど）、南アメリカ、アフリカなどで処罰の対象となるのみである。

「噂」がタイトルに使われたことがある番組

脚注

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飛語