荘内銀行
株式会社荘内銀行(しょうないぎんこう、英語:The Shonai Bank, Ltd.)は、山形県鶴岡市に本店を置く地方銀行。
目次
概要
第六十七国立銀行を前身とする銀行を含めた戦時統合により、1941年(昭和16年)に設立。そのため、山形県では唯一の国立銀行を前身とする銀行である。
資金量では地銀中低位に位置するが、預かり資産比率では上位に位置する。通称は荘銀(しょうぎん)。北都銀行との経営統合した。
経営
北都銀行との経営統合
酒井家と安田財閥との関係
初代頭取は、庄内藩12代藩主・酒井忠宝の長男である酒井忠純であり、また、2004年(平成16年)逝去した17代当主酒井忠明は、亡くなるまで荘銀の相談役を務めていた[2]。
さらに、14代当主にあたる伯爵酒井忠宝の息女銑子は、安田財閥の2代目安田善次郎(幼名善之助)のもとに嫁いでいた[3]。
そして、その間に生まれた子が同財閥3代目となる安田一である。このように、酒井家を介し荘銀と芙蓉グループとの関係は、古くから近しいものがある。
沿革
- 1878年(明治11年) - 第六十七国立銀行創業。
- 1881年(明治14年) - 第百四十国立銀行を合併。
- 1941年(昭和16年)
- 六十七銀行、風間銀行、鶴岡銀行、出羽銀行が合併し、荘内銀行を設立。酒井忠純が初代頭取に就任。
- 新庄銀行の営業譲り受け。
- 1942年(昭和17年) - 安田銀行鶴岡支店、酒田支店の営業譲り受け。
- 1943年(昭和18年) - 荘内貯蓄銀行を合併。
- 1951年(昭和26年) - 日本勧業銀行鶴岡支店、酒田特設出張所の業務を継承。
- 1963年(昭和38年) - 富士銀行米沢支店の業務を継承(現在の米沢支店)。
- 1964年(昭和39年)
- 仙台支店を開設(初代の建物)。
- 現在の本店竣工。
- 1966年(昭和41年) - 秋田支店を開設。
- 1970年(昭和45年) - 秋田支店を旧富士銀行秋田支店跡地(現在地の初代建物)に移転。
- 1986年(昭和61年) - 仙台市に荘銀ビルを建設し、仙台支店が同ビルに入居(現在地)。
- 1996年(平成8年)
- 1997年(平成9年)
- 1998年(平成10年)
- 1999年(平成11年)
- 2001年(平成13年) - おおみや支店(旧・酒田中央支店卸町出張所)を営業部に昇格させ、酒田営業部に改称。
- 2006年(平成18年)
- 東証一部上場。
- 勘定系システムをNTTデータ地銀共同センターへリプレース。
- ローソンATMサービス開始。
- 2007年(平成19年)
- 2008年(平成20年)
- ICキャッシュカードの発行開始。
- 福島県初となるインストアブランチのジャスコ郡山支店をショッピングモールフェスタ内に開設。
- 銀行本体発行によるクレジットカード一体型ICキャッシュカード、「〈荘銀〉ブライトワン」の発行開始。
- ジャスコ多賀城支店を皮切りに、イオングループ内に設置しているQ's SHOPに、イオン銀行代理店業務を順次併設。
- 2009年(平成21年)
- 北都銀行とATM共同利用を開始。
- 10月1日、フィデアホールディングスの完全子会社化。
- 11月24日、若竹町支店の隣に酒田営業部の新店舗を建設し、若竹町支店を取り込む形で同行初のブランチインブランチ化店舗を設置。
- 2010年(平成22年)
- 2011年(平成23年)
- 2012年(平成24年)
- 1月31日、イオン銀行からの銀行代理業務の受託を終了[7]。
- 3月21日、インターネット専業支店・荘内銀行わたしの支店を開設[8]。
- 2013年(平成25年)
- 2014年(平成26年)
- 3月17日、勘定系システムをBeSTAcloudに変更。
営業政策
店舗政策
山形市
山形支店は県都進出における第1号店として、現法人発足後の1942年(昭和17年)9月22日、山形市七日町に開設され、1957年(昭和32年)10月には、現在の荘銀山形ビルの所在地である同市本町に新築移転された[9]。
第二次世界大戦後には、山形市における都市開発や郊外部への住宅地の造成の動きに合わせ順次、店舗の増設がなされた。また、1973年(昭和48年)3月には山形支店内に総合企画部山形分室が設置されたほか、同市松波に山形県庁が新築移転なされた際、近隣に相前後して竣工となった山形県自治会館内には、1978年(昭和53年)、県庁前支店、山形事務センター、山形本部が開設され、同本部が内陸部における情報収集や営業戦略を担う体制とされた[9]。
1996年(平成8年)、東邦銀行山形支店が廃止された際には、土地建物は有償、営業資産は無償で荘銀が譲り受け、荘銀山形ビル建設のための仮店舗として山形支店が移転した(山形ビル竣工後は、同市十日町から山形南支店が入居した)。 翌年、11月の荘銀山形ビル竣工後には、従来の山形支店が山形営業部と改称され市内における母店としての位置付けが明確化された。また、鶴岡市の本店からは、システム企画部(当時)等の本部部署の一部が同ビル上層部に移設された[9]。
1999年(平成11年)5月、仙台銀行山形支店が廃止された際には、山形営業部が預金と貸し出しの無償譲渡をされた[10]。
2012年(平成24年)11月12日に、流通センター支店を移転する形で、ときめき通り支店を開設し、併せて鈴川支店を取り込んだブランチインブランチ店舗とした上、北山形支店内に設置の山形住宅ローンスクエアを同店に併設した[11]。翌年9月には、あかねケ丘支店を新築移転するなど、同市内における店舗のリロケーションが進められた。
米沢市
米沢支店は、荘銀における置賜地区進出の嚆矢として、1949年(昭和24年)11月21日、米沢市大町に開設され、富士銀行米沢支店の廃止がなされた1963年(昭和38年)には、同店の店舗ならびに業務を継承し現在地に移転された[9]。その後、モータリゼーションやドーナツ化現象の進行により、米沢市における繁華街が従来の平和通り商店街周辺から、米沢市役所の所在する金池地区周辺へと移行したため、市下3店目として同市金池に、1989年(平成元年)5月、米沢中央支店が開設され後年、米沢支店より同店に対し母店機能の移管がされた[9]。
2008年(平成20年)3月には、マックスバリュ東北が運営を手掛けるイオンタウン米沢にイオンタウン米沢支店が開設され、2010年(平成22年)8月には、米沢西支店の米沢支店へのブランチインブランチ化がされた[12]。
酒田市
酒田中央支店は、荘銀と経済団体が酒田市役所近隣に建設した酒田産業会館1階に、従来の東支店を新築移転、酒田中央支店へと改称する形で開設された。また、これと同時に酒田市、飽海地区における母店機能も担うこととされた。さらに、1997年(平成9年)には、建物の老朽化した酒田支店の統合もなされた[9]。
その後、酒田市においてもドーナツ化現象が顕著となったため、酒田駅前の庄交ビル1階に所在した酒田駅前支店を同市二番町に所在した浜町支店へと統合する形で、量販店の集積し始めた同市北部のゆたか地区に2001年(平成13年)8月、酒田北支店として新築移転された。また、同市南部においては酒田中央支店卸町出張所がおおみや支店として、改称昇格され機能強化がはかられた。さらに、後年には全面改装の上、酒田営業部と改称され同市南部の拠点とされた。そして、2009年(平成21年)には、若竹町支店をブランチインブランチ化し、現在地へ新築移転された[9]。
仙台圏
仙台支店は、荘銀における初の県外店舗として、1964年(昭和39年)7月現在地である仙台市の青葉区に開設され、その後店舗の老朽化をうけ建設された荘銀ビル1階と2階に入居した。また、1978年(昭和53年)8月には市下2店目として、長町に長町支店が開設された[9]。
近年は、イオングループなどのショッピングセンターへのインストアブランチの出店を強化し、青葉区だけでなく太白区、泉区、仙台市以外では石巻市、名取市、黒川郡富谷町、多賀城市、宮城郡利府町へ出店されている。
2013年6月17日に、黒川郡3店舗目となる「吉岡支店」(大和町)をヤマザワ吉岡店パーキングエリアの一角に開設した。イオンタウン南陽支店・米沢支店同様、オープンモールの敷地内に設置しながらも、個人向けフルバンキング店として営業を行うとしている[13]。また続く8月20日には、東日本大震災で被災し、桂ガーデンプラザ支店にブランチインブランチとされていた西友仙台泉支店[注釈 1]を、泉中央地区に移転し、「泉中央支店」に改称の上、個人向けフルバンキング店舗として、約2年ぶりに営業を再開した[14][15][16]。
山形・宮城県外
- 2010年(平成22年)3月23日には、北都銀行とともに中央区日本橋室町に所在のヒューリック日本橋室町ビル2Fへ移転してATMは撤去されたが、カード入出金は同じ階の北都銀行ATMを共同利用することになった[17]。通帳取引は窓口で受付。
- 秋田支店
- 秋田支店は、1966年(昭和41年)1月28日、秋田市楢山字長沼の安田生命秋田ビル(現・秋田市中通、明治安田生命秋田ビル。現在は、SMBC日興証券秋田支店が入居)に開設された。その後、富士銀行が秋田支店を日本勧業銀行秋田支店に対し営業譲渡し、秋田県から撤退したため、建物と敷地を荘銀が買収し、1970年(昭和45年)6月に移転した[18]。
- その店舗も老朽化したため、新店舗を建設することとなり、現在の秋田支店が入居する荘銀秋田ビルが1999年(平成11年)3月竣工した[注釈 2]。
- 郡山支店(2008年5月31日 - 2011年4月30日までジャスコ郡山支店、同年5月1日 - 6月30日はイオン郡山支店)
- 2008年(平成20年)5月31日にショッピングモールフェスタの本館専門店エリアの2Fに、インストアブランチ・ジャスコ郡山支店として設置。2011年(平成23年)3月1日のイオングループのGMS店舗のブランド統一に伴い、核店舗のジャスコ郡山フェスタ店がイオン郡山フェスタ店に変更されたため、同年5月1日にイオン郡山支店に改称した。
- しかし、東日本大震災によってフェスタ本館が被災し、営業再開が出来ないまま店舗名だけが変更された。5月16日には、郡山市並木一丁目に臨時相談窓口を設置し、続く5月20日には臨時常設店舗として窓口業務を再開。7月1日には、前述の臨時常設店舗を正式に支店化し、現在の支店名となった。当初は、ATMについては銀行営業日のみの稼動であったが、12月26日、相談業務にかかわる窓口営業時間を拡大し、併せて土日祝のATM稼動も開始している[19]。
インストアブランチ
1997年(平成9年)以後の銀行法改正により出店規制自体が緩和され、欧米で浸透しはじめていたインストアブランチ形態の出店が可能となった。専門家などによる書籍などでは、銀行の営業時間外の銀行店舗スペースを他のテナントエリアとシャッターで仕切らない、荘銀やイオン銀行の店舗が「インストアブランチ」のモデルケースとされることが多い。
一時は、最大で、山形県4店舗・宮城県8店舗・福島県1店舗を展開していたが、東日本大震災以降の状況変化もあり、福島県の店舗は移転の上、法人も含むフルバンキング店舗に転換し、宮城県の1店舗は入居先の被災によりインストアブランチではない他店舗内にブランチインブランチとされていたが、2013年8月に別立地となり、個人向けフルバンキング店舗としてリニューアルされた。
かつて開設されていた県外店舗
新潟支店は、1999年(平成11年)9月11日を以って廃止され、きらやか銀行新潟支店(当時は、山形しあわせ銀行新潟支店)に対して顧客・預金等が譲受された[9]。
法人市場対策
- 荘銀ビジネスダイレクト
- 2007年(平成19年)3月より、法人向けとしてインターネットEBサービスを提供している。通信には128ビットSSL暗号化方式を採用しているほか、公開鍵証明書による本人認証を行うことによりセキュリティを高めて運用している。
- 産学連携協定
- 山形大学工学部、農学部、鶴岡工業高等専門学校、山形デザイン専門学校、と連携協定を結び、地元企業ニーズと研究機関ニーズをつなぎ、経営課題解決を支援している。また、日本政策投資銀行、東北公益文科大学とも、「環境」と「まちづくり」を主要テーマに連携協定を結んでいる[20][21][22][23][24]。
- 確定拠出年金
- 2001年(平成13年)10月の確定拠出年金制度施行と同時に取扱いを開始し、地元企業の退職制度、企業年金制度の改定をサポートしている。
- 金融商品仲介業務
- 2005年(平成17年)4月より、日興コーディアル証券(現・SMBC日興証券)、(旧)みずほ証券、三菱UFJメリルリンチPB証券と提携し、株式、外国債券、仕組債の取扱い(仲介)を行っている[25]。
- 市場誘導業務
- 2006年(平成18年)1月より、日興コーディアル証券(現・SMBC日興証券)、大和証券、新光証券(現・みずほ証券)、(旧)SBI証券、ディー・ブレイン証券と提携し、企業株式公開を支援する市場誘導業務を行っている[26]。
- 海外ビジネスサポート
- 海外取引支援室に、東アジア戦略チームを2007年(平成19年)度組成するとともに、中国ビジネスで東京リースと提携、また県内初となる国際協力銀行とも提携し県内企業の海外ビジネスを支援している[27]。
地方公共団体取引
山形県の指定代理金融機関である。市町村部では、鶴岡市、酒田市、最上町、金山町から指定金融機関とされている[9]。
キャラクター
鶴岡出身である藤沢周平が原作の蝉しぐれが映画化された際、主演を務めたことが縁で、市川染五郎 (7代目)がイメージキャラクターとして起用されていた[28]。また、マスコットキャラクターとしてタマ&フレンズが、1995年(平成7年)8月から採用されている[9]。
自動機サービス
- ATM共同利用(相互無料開放)
みちのく銀行、北都銀行、北海道銀行と無料提携を実施しているため、個人・法人カードで各3地銀のATMを平日時間内では利用手数料が徴収されない。 テンプレート:Main
- ゆうちょ銀行・イオン銀行ATM提携
- コンビニATM
- ICキャッシュカード関連
- 2010年(平成22年)4月現在、生体認証付ICキャッシュカードが発行されている。
- 単体とクレジット一体型の2種類があり、カラーは単体が【ブラック・レッド・ブルー】、クレジット一体型が【シルバー・ゴールド(ゴールドカード専用)】[29]
- クレジットカード提携
- 2010年(平成22年)10月現在 取扱いカード
- キャッシュカード一体型(太字は、ICキャッシュカード対応)
- 〈荘銀〉ブライトワン - 荘内銀行のVJA加盟による本体発行
- 荘銀イオンカード (VISA) - イオンクレジットサービス
情報処理システム
1974年(昭和49年)10月、オンラインによるシステムの開発と運用を目的に、山形相互銀行(現・きらやか銀行)と共に資本金5000万円でエスワイコンピューターサービス(SYC)を山形市小白川町に設立。委託方式で、翌年11月より第一次オンラインシステムが稼動され、さらに1986年(昭和61年)1月からは第二次オンラインシステムが稼動された[9]。
その後、歳月の経過により、SYCによる総合オンラインシステムも老朽化した上、年々、金融のIT化が進展する中、両行においても新システムの構築が喫緊の経営課題となった。そこで協議を重ねた結果、システム分野における独自性を最優先させ、2006年(平成18年)上期までにSYCの共同運営を終了するとの決定がなされた。この決定を受け同年5月7日から荘銀の基幹系システムは、NTTデータ地銀共同センターへと移行された [30][31]。
脚注
注釈
- ↑ 同店は2006年6月28日、西友仙台泉店内にインストアブランチとして開設されたが、東日本大震災で入居先が被災したため、2011年5月16日より桂ガーデンプラザ支店内で暫定営業再開を行ったうえで、同年7月1日より正式にブランチインブランチとされていた。暫定営業とされていたものの、実際は西友仙台泉店再開後も営業再開することはなかった。
- ↑ その間の仮店舗は、中通六丁目に所在する秋田信用金庫旧中通り支店(旧土崎信用金庫秋田駅前支店から改称)跡地に置かれた。
出典
参考文献
- 宇井洋 『荘内銀行はなぜ顧客に選ばれるのか? - 勝ち残りに賭ける、ある地銀の挑戦 -』 ダイヤモンド社、2008年(平成20年)。ISBN 978-4478004777。
- 渋谷隆一、森武麿、長谷部弘 『資本主義の発展と地方財閥 - 荘内風間家の研究』 現代史料出版、2000年(平成12年)。ISBN 978-4877850319。
- 荘内銀行130年史編纂チーム、荘銀総合研究所編 『荘内銀行130年史』 荘内銀行、2009年(平成21年)。
- 荘内銀行百年史編纂室編 『創業百年史』 荘内銀行、1981年(昭和56年)。
参考資料
- 『日本経済新聞』 1999年2月20日。
- 『山形新聞』 2010年8月24日。
関連項目
外部リンク
テンプレート:Bank-stub- ↑ 「「フィデアHD」誕生 荘内銀と北都銀」『河北新報』 2009年10月2日
- ↑ 荘内銀行はなぜ顧客に選ばれるのか? - 勝ち残りに賭ける、ある地銀の挑戦 宇井洋 ダイヤモンド社 2008年
- ↑ 資本主義の発展と地方財閥 荘内風間家の研究 渋谷隆一 現代史料出版 2000年
- ↑ 併せて、リリー保険新庄支店を同地に移転。
- ↑ リリーほくと商事新庄支店自体も別の場所に移転。
- ↑ テンプレート:PDFlink
- ↑ イオン銀行代理業務の受託終了に関するお知らせ
- ↑ テンプレート:PDFlink - ニュースリリース 2012年3月19日
- ↑ 9.00 9.01 9.02 9.03 9.04 9.05 9.06 9.07 9.08 9.09 9.10 9.11 9.12 9.13 荘内銀行130年史 荘内銀行 2009年
- ↑ 日本経済新聞 1999年2月20日
- ↑ テンプレート:PDFlink
- ↑ テンプレート:PDFlink
- ↑ テンプレート:PDFlink
- ↑ テンプレート:PDFlink
- ↑ 「荘内銀、仙台・泉中央に新支店 カフェスタイル採用」 『河北新報』 2013年5月30日
- ↑ 「東北の地銀、仙台に出店攻勢 荘内銀はカフェ風店舗」『日本経済新聞 電子版』 2014年1月24日
- ↑ テンプレート:PDFlink
- ↑ デジタルアーカイブ 秋田県立図書館
- ↑ テンプレート:PDFlink
- ↑ テンプレート:PDFlink
- ↑ テンプレート:PDFlink
- ↑ テンプレート:PDFlink
- ↑ テンプレート:PDFlink
- ↑ テンプレート:PDFlink
- ↑ テンプレート:PDFlink
- ↑ テンプレート:PDFlink
- ↑ テンプレート:PDFlink
- ↑ 「鶴岡で市川染五郎さんトークショー 荘内銀イメージキャラクター」 『山形新聞』 2010年8月24日
- ↑ 〈荘銀〉生体認証付ICキャッシュカード
- ↑ テンプレート:PDFlink
- ↑ 「ITpro荘内銀行 NTTデータ地銀共同センターの利用を開始」 『日経コンピュータ』 2006年5月8日