西枇杷島駅
西枇杷島駅(にしびわじまえき)は、愛知県清須市西枇杷島町川口にある、名古屋鉄道名古屋本線の駅である。
駅の概要と構造
島式2面4線ホームを持つ地上駅。普通列車のみが停車する。かつては急行、準急の特別停車があった。
プラットホームは名鉄岐阜方面を東海道新幹線と東海道本線の跨線橋、名鉄名古屋方面を県道67号の踏切に挟まれており、ホームの長さは4両がギリギリである(このため6両編成以上の列車が停車する場合はドアカットを行う)。そのため、1987年から2008年12月27日のダイヤ改正前は朝ラッシュなどの一部列車を除いて上下線とも待避は行われておらず(しかし名鉄名古屋方面は当駅を出ると事実上名古屋本線堀田駅または常滑線大江駅まで待避不可)、昼間時の上り名鉄名古屋・太田川方面の普通の待避は二ツ杁駅で行っていた。現在は平日15時以降、土休日8、9時と16時以降の毎時2本の下り須ヶ口・名鉄一宮・名鉄岐阜・津島方面の普通の約半数(名鉄名古屋駅を毎時34分に発車する列車)が、当駅で特急とミュースカイの2本を待避する。また、両ホームには屋根が全くなく、ホーム高さが910mmと低い。その上、幅員も狭いので列車到着直前時以外はホーム上に立ち入ることができず、列車到着直前時のみ係員の誘導に従ってホームに入ることができる。ただし、誘導する係員は駅員ではないので切符の出札・改札・集札は行っておらず、無人駅システム(管理元は神宮前駅)による無人駅の扱いである。また、名古屋方面の列車に限り、列車到着直前時でも、(若干でも)遅延などのダイヤ乱れが発生したりして岐阜方面の列車と干渉すると、名古屋方面の列車が到着しても踏切がなかなか解放しない場合もある。
利用者や停車本数は少ないものの、安全運行上は非常に重要な駅である。この駅のすぐ東にある信号場の枇杷島分岐点は超高密度運行区間の平面交差であるため、完全に機械任せにすることができない。そのために必要に応じて分岐点手前で停止させたり、減速させて交差電車をやり過ごすといったことが常時必要になっており、それらの管理を担当しているのが当駅だからである。枇杷島分岐点自体が当駅の構内という扱いになっており、場内・出発信号機の称番が関連しているのはそのためである。
こうした繁忙な運転取扱いを解消するには、枇杷島分岐点を立体交差にするか駅に昇格させるなどし、例えば神宮前駅などと同じような配線にしなければいけないが、現在のところそのような計画はない。
ホーム | 路線 | 方向 | 行先 |
---|---|---|---|
(南側2線) | ■名古屋本線 | 下り | 須ヶ口・一宮・岐阜・津島方面 |
(北側2線) | ■名古屋本線 | 上り | 名古屋・東岡崎・豊橋・太田川・中部国際空港方面 |
※のりば番号は未設定。また、ホームに行き先を示す看板は設置されていない。
配線図
利用状況
愛知県の統計によれば、1日平均の乗車人員は、平成19年度411人、平成20年度423人、平成21年度410人である。愛知県内の名古屋本線の駅では、55駅中50位。
この駅は名古屋本線と津島線が通っているので昼間でも毎時上り14本の列車が走るものの、停車するのは普通列車のみのため上下毎時各2本と少ない(普通列車も一宮方面には行かず津島線へ直通する)。駅周辺に重要な施設やバス路線がなく、準急停車駅の二ツ杁駅が600m先と距離が近く、毎時4本程度停車する。犬山線の下小田井駅もほど近い場所であり、毎時4本程度が停車する。付近にあるJR枇杷島駅にも普通列車しか止まらないものの毎時4本程度が停車しており、隣の駅であることもあってJR名古屋駅まで3~4分の距離である。テンプレート:要出典範囲。テンプレート:要出典範囲1980年代は現在の10倍ほどの利用者数があった[1]。
駅周辺
- 駅のすぐ西側を東海道本線・東海道新幹線のガードが横切っている。
- 東側の陸橋は、東枇杷島駅付近では高架で跨いだ県道名古屋祖父江線(かつての国道22号)である。
- 西枇杷島小学校
- メイエレック西枇杷島事業所
- 名鉄犬山線下小田井駅
- JR東海道本線・東海交通事業城北線枇杷島駅
歴史
かつて駅舎は現状より須ヶ口駅寄りに位置したが、戦後になって現在地へ移設された[2]。
- 1914年(大正3年)1月23日 - 開業。
- 1944年(昭和19年) - 戦時中の為営業休止に。
- 1949年(昭和24年)8月1日 - 営業再開(枇杷島橋駅の代替)。下砂杁信号場を統合[3]。
- 1987年(昭和62年)11月27日 - 二ツ杁駅が準急停車になり当駅は準急通過となる。
- 2004年(平成16年)
- 2011年(平成23年)2月11日 - ICカード乗車券「manaca」供用開始。
- 2012年(平成24年)2月29日 - トランパス供用終了。
隣の駅
脚注
- ↑ 『愛知県統計年鑑 昭和58年度刊』と『愛知県統計年鑑 平成22年度刊』の統計より比較
- ↑ テンプレート:Cite book
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