国道
国道（こくどう）とは、日本に於ける道路のうち、国が建設・管理するものの総称である。一般的には、国道が全国的な幹線道路網を構成し、下位の道路がそれを補完する。
目次
概要
全国的な幹線道路網を構成する道路として道路法に基づき国が政令で指定するもので、現在は一般国道と高速自動車国道との総称となっている。単に「国道」と言った場合には一般国道のことを指していることが多い。一般国道は、一般国道の路線を指定する政令により、高速自動車国道は高速自動車国道の路線を指定する政令により指定されている。路線の正式名称は、各政令の別表の路線名に「一般国道」又は「高速自動車国道」を冠したものとなり、例えば、「一般国道1号」、「高速自動車国道北海道縦貫自動車道函館名寄線」などと言う。
国が管理する道路であると思いがちであるが、国道の種類、又は政令（一般国道の指定区間を指定する政令）によって特別に指定されているかどうかにより、道路管理者（法律上認められた特殊な包括的権能を持つもの）は異なる。
国道の種類
- 高速自動車国道
- 新設、改築、維持、修繕、災害復旧事業その他の管理は国土交通大臣が行う。ただし、ほとんどの区間においては国土交通大臣の許可又は認可を受けて、東日本高速道路・中日本高速道路・西日本高速道路が権限を代行している。新直轄区間においては、国土交通大臣が事業および管理を行う。一般的に、高速道路または高速と呼ばれる。
- 一般国道のうち指定区間内
- 新設又は改築は原則として国土交通大臣が行う。維持、修繕、災害復旧その他の管理も国土交通大臣が行う。ただし、有料道路区間はその道路を管理している東日本高速道路・中日本高速道路・西日本高速道路・本州四国連絡高速道路・地方道路公社が維持、修繕、災害復旧その他の管理を行っている。
- 一般国道のうち指定区間外
- 新設又は改築は原則として国土交通大臣が行うが、維持、修繕、災害復旧その他の管理は都道府県又は政令指定都市が行う。ただし、道路法改正時の経過規定などによって、新設や改築も事実上都道府県に任されていることが多い。有料道路区間は東日本高速道路・中日本高速道路・西日本高速道路・本州四国連絡高速道路・地方道路公社が維持、修繕、災害復旧その他の管理を行っている。
国道の標識
日本の国道の標識は『道路標識、区画線及び道路標示に関する命令』（以下、本節では「命令」と呼ぶ）で定められている。この標識の正式名称は「国道番号」であり、命令では「118-A」の分類番号が与えられている。国道の愛好家は標識の形状から「おにぎり」と呼ぶことがある。「国道番号」標識は命令が施行された1960年当時から存在する標識である。他の標識に合わせた色・文字体変更がなされたが、施行当時の「おにぎり」の形状は保たれている。
国道の歴史
明治時代
テンプレート:Sister 近代の日本における国道は、1876年（明治9年）太政官達第60号で、県道、里道とともに定められたのを起源とする。このときの国道は全てが東京日本橋を起点として、一等国道、二等国道、三等国道の三種に分けられ、幅員はそれぞれ七間（約12.7m）、六間（約10.8m）、五間（約9m）と定められた。
一等国道は東京日本橋から各開港場までを結び、二等国道は東京と伊勢神宮、及び東京、大阪、京都の各府と陸軍の司令部であった各鎮台とを結んでいた。三等国道は東京と各県庁所在地、ならびに各府と各鎮台同士を結ぶものであった[2]。
国道の等級が廃止されたのは1885年（明治18年）のことである。この時より国道に1から44までの番号を振り、いわゆる明治国道が指定された。一号「東京ヨリ横浜ニ達スル路線」、二号「同大阪港ニ達スル路線」から、四十四号「東京ヨリ沖縄県ニ達スル路線」までの44路線である。同時に全ての国道の幅員を七間と改められた。これらの国道では、他の路線と重複する部分がかなり多かった。天皇が地方へ行幸する際の行幸路の意味合いもあったと思われる。
日本では鉄道優先の政策が採られていたため、道路整備は諸外国に比べ後れを取った。しかし、日清戦争・日露戦争以降は軍事的な目的もあって、道路事業費の増加が見られ、いわゆる明治国道の路線は、1887年（明治20年）指定の四十五号「東京ヨリ横須賀鎮守府ニ達スル路線」から、1915年（大正4年）の最終改定での、六十一号「東京ヨリ第十五師團ニ達スル路線」まで17路線が追加された。
大正時代
1919年（大正8年）に、戦前の道路整備の基本法となった道路法（大正8年4月11日法律第58号、旧道路法とも呼ばれる）が公布された。これにより、従来の道路路線は廃止され、いわゆる大正国道が新たに定められた。この大正国道は
の二種類からなり、東京市から各地方へ達する前者の路線については以下の38路線が、後者の軍事路線については26路線がそれぞれ定められ、国道は計64路線となった。さらに太平洋戦争終結時までに最終的には計82路線が認定された。明治国道に比べて軍事色がかなり強くなったことを特徴とする。なお、軍事国道一号である特一号は、1614年（慶長19年）に徳川家康が五街道の整備に先立ち造成した御成街道（現在の千葉県道69号長沼船橋線）であった。
| 国道名 | 路線 | 経過地点（起終点を除き現代の市町村名に置換） |
| 1号 | 東京市 - 神宮 | 横浜市、静岡市、浜松市、豊橋市、名古屋市、四日市市、津市 |
| 2号（甲） | 東京市 - 鹿児島県庁所在地 | 1号路線四日市市日永で分岐、大津市、京都市、大阪市、神戸市、姫路市、岡山市、安芸郡海田町、広島市、山口市小郡町、下関市、北九州市、福岡市、熊本市 |
| 3号（乙） | 同上 | 2号路線北九州市小倉北区で分岐、中津市、別府市、大分市、宮崎市、都城市 |
| 4号 | 東京市 - 北海道庁所在地 | 宇都宮市、福島市、仙台市、盛岡市、青森市、函館市、小樽市 |
| 5号 | 東京市 - 青森県庁所在地 | 4号路線福島市本町で分岐し、米沢市、山形市、秋田市、弘前市 |
| 6号 | 東京市 - 宮城県庁所在地 | 4号路線東京都足立区千住町で分岐し、水戸市、岩沼市、4号路線 |
| 7号 | 東京市 - 千葉県庁所在地 | 4号路線東京都台東区浅草橋で分岐し、市川市 |
| 8号 | 東京市 - 山梨県庁所在地 | 1号路線東京都中央区日本橋通1丁目で分岐し、八王子市、相模湖町、上野原町 |
| 9号 | 東京市 - 群馬県庁所在地 | 4号路線東京都中央区日本橋室町で分岐し、板橋区、さいたま市浦和区、高崎市 |
| 10号 | 東京市 - 秋田県庁所在地 | 9号路線高崎市本町で分岐し、軽井沢町、長野市、飯山市、長岡市、新潟市、新発田市、鶴岡市、酒田市、本荘市 |
| 11号（甲） | 東京市 - 石川県庁所在地 | 10号路線長野市徳間で分岐し、上越市、富山市、高岡市 |
| 12号（乙） | 同上 | 1号路線名古屋市熱田区伝馬で分岐し、岐阜市、大垣市、関ケ原町、敦賀市、福井市 |
| 13号 | 東京市 - 岐阜県庁所在地 | 12号路線岐阜市加納町で分岐し、神田町通 |
| 14号 | 東京市 - 京都府庁所在地 | 10号路線北佐久郡軽井沢町で分岐し、下諏訪町、木曾福島町、岐阜市加納町、12号路線不破郡関ケ原町で分岐、草津市、2号路線 |
| 15号 | 東京市 - 奈良県庁所在地 | 2号路線京都市下京区七条で分岐し、伏見区、宇治市 |
| 16号 | 東京市 - 和歌山県庁所在地 | 2号路線大阪市中央区難波橋で分岐し、堺市 |
| 17号（甲） | 東京市 - 山口県庁所在地 | 2号路線、山口市小郡町で分岐 |
| 18号（乙） | 同上 | 2号路線京都市下京区大宮通で分岐し、福知山市、鳥取市、米子市、松江市、浜田市 |
| 19号 | 東京市 - 島根県庁所在地 | 2号路線岡山市北区富田町で分岐し、久米南町、津山市、真庭市、米子市、18号路線松江市雑賀町で分岐 |
| 20号 | 東京市 - 鳥取県庁所在地 | 2号路線姫路市西夢前台で分岐し、宍粟市、若桜町 |
| 21号（甲） | 東京市 - 徳島県庁所在地 | 2号路線明石市鍛冶屋町で分岐し、淡路市、鳴門市 |
| 22号（乙） | 同上 | 2号路線岡山市東区西大寺町で分岐し、玉野市、高松市、東かがわ市、板野町 |
| 23号 | 東京市 - 高知県庁所在地 | 22号路線高松市兵庫町で分岐し、丸亀市、善通寺市、三好市 |
| 24号 | 東京市 - 愛媛県庁所在地 | 23号路線善通寺市金蔵寺町で分岐し、四国中央市 |
| 25号 | 東京市 - 長崎県庁所在地 | 2号路線鳥栖市桜町で分岐し、佐賀市、武雄市 |
| 26号 | 東京市 - 沖縄県庁所在地 | 2号路線鹿児島市山下町で分岐し、鹿児島港、那覇市通堂町 |
| 27号（甲） | 東京市 - 第七師団司令部所在地（旭川市） | 4号路線札幌市中央区北1条で分岐し、岩見沢市 |
| 28号（乙） | 同上 | 4号路線青森港で分岐し、室蘭市、岩見沢市、27号路線 |
| 29号 | 東京市 - 第十四師団司令部所在地（栃木県河内郡国本村） | 4号路線宇都宮市材木町で分岐 |
| 30号 | 東京市 - 第十五師団司令部所在地（愛知県渥美郡高師村） | 1号路線豊橋市札木町で分岐 |
| 31号 | 東京市 - 横須賀鎮守府所在地（横須賀市） | 1号路線横浜市神奈川区台町で分岐し、横浜市金沢区 |
| 32号 | 東京市 - 呉鎮守府所在地（呉市） | 2号路線安芸郡海田町で分岐 |
| 33号 | 東京市 - 佐世保鎮守所在地（佐世保市） | 25号路線武雄市で分岐 |
| 34号（甲） | 東京市 - 舞鶴鎮守府所在地（京都府加佐郡舞鶴町） | 18号路線福知山市で分岐し、舞鶴市 |
| 35号（乙） | 同上 | 12号路線敦賀市で分岐 |
| 36号 | 東京市 - 横浜港 | 31号路線横浜市中区本町で分岐 |
| 37号 | 東京市 - 大阪港 | 16号路線大阪市中央区本町で分岐 |
| 38号 | 東京市 - 神戸港 | 2号路線神戸市中央区三宮町で分岐 |
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当時の通過市町村名は右記ウィキソース参照のこと。
以降、政府は1920年（大正9年）から「第一次道路改良計画」を実施し、道路改良政策を施していったが、1923年（大正12年）の関東大震災発生により予算が大幅に縮小された。
1939年（昭和14年）から1945年（昭和20年）にかけて追加された路線。
| 国道名 | 路線 | 経過地点（起終点を除き現代の市町村名に置換） |
| 39号 | 東京市 - 下関港 | 2号路線下関市本町で分岐 |
| 40号 | 東京市 - 若松港 | 2号路線北九州市門司区本町で分岐し、小倉北区、戸畑区 |
| 41号（丙） | 東京都 - 和歌山県庁所在地 | 1号路線松阪市宮町で分岐し、紀北町、新宮市、串本町、田辺市 |
1930年（昭和5年）から1945年（昭和20年）にかけて大幅な区間変更および経由地変更があった路線。
| 国道名 | 路線 | 経過地点（起終点を除き現代の市町村名に置換） |
| 8号（甲） | 東京市 - 京都府庁所在地 | 1号路線東京都中央区日本橋通1丁目で分岐し、八王子市、相模湖町、上野原町、富士河口湖町、御坂町、甲府市、下諏訪町、木曾福島町、御嵩町、岐阜市加納町、関ケ原町、草津市、2号路線 |
| 9号 | 東京市 - 新潟県庁所在地 | 4号路線東京都中央区日本橋室町で分岐し、板橋区、さいたま市浦和区、与野市、高崎市、前橋市、湯沢町、小千谷市、長岡市 |
| 15号（甲） | 東京市 - 和歌山県庁所在地 | 2号路線京都市下京区七条で分岐し、伏見区、宇治市、奈良市、田原本町、橿原市、大和高田市、御所市、五條市、橋本市、紀の川市 |
| 23号（乙） | 東京都 - 愛媛県庁所在地 | 22号路線高松市兵庫町で分岐し、丸亀市、善通寺市、三好市、高知市、佐川町、久万高原町 |
| 36号 | 東京市 - 横浜港 | 8号路線千代田区霞が関で分岐し、港区高輪、品川区西五反田、大田区矢口町、川崎市幸区小向町、横浜市鶴見区東寺尾、神奈川区青木町、1号路線、31号路線横浜市中区桜木町で分岐 |
昭和時代（終戦まで）
1934年（昭和9年）から、先の道路改良計画を改定した「第二次道路改良計画」が実施された。これにより国道6903km及び軍事国道275kmを国が直轄で改良する計画が実行に移されたものの、長引く不況による財政難及び戦時体制への移行に伴い、予算的裏付けが十分になされず、これも頓挫するに至った。
一方、ドイツのアウトバーンの影響を受け、内務省は全国的な自動車道路網、いわゆる「弾丸道路」の整備計画策定を開始している。1943年（昭和18年）には東京神戸間の自動車国道建設のための測量、設計などが実施された。しかし、戦時下を理由として、翌1944年（昭和19年）には中止となった。
昭和時代（戦後）
終戦後、焦土となっていた日本に進駐した連合国軍最高司令官総司令部は、軍事的に重要な道路路線を整備することを要求した。連合国軍総司令部は1948年（昭和23年）には、「道路及び街路網の維持修繕五箇年計画」の覚書を出した。これにより、日本政府は道路の維持修繕の五箇年計画を作成し、連合国軍の援助を受けながら、荒廃した道路の路面補修や橋梁修繕などを行った。財政的な制約や、講和条約に伴い1951年（昭和26年）に覚書が失効されたことにより、この計画は完全には実施されなかったが、その後の道路整備事業に大きな影響を与えている。
戦後の国道の整備は、1952年（昭和27年）に道路法が全面改正されたことにより、大きく前進することとなった。この新しい道路法では、道路は一級国道、二級国道、都道府県道及び市町村道に分けられ、国道は一級国道と二級国道に分けられることとなった。一級国道は、国土を縦貫し、横断し、又は循環して全国的な幹線道路網の枢要部分を構成し、かつ、都道府県庁所在地などを連絡する道路（第5条）とされ、政令で指定される。なお、昭和39年7月9日改正後の道路法の条項でいうと、これは第5条第1号に相当する。
二級国道は、一級国道と併せて全国的な幹線道路網を構成し、かつ以下に上げる要件
- 都道府県庁所在地及び人口十万人以上の市（重要都市）を相互に連絡する道路
- 重要都市と 一級国道とを連絡する道路
- 港湾法で特に規定された港又は建設大臣が指定する重要な飛行場若しくは国際観光上重要な地と一級国道とを連絡する道路
- 二つ以上の市を連結して一級国道に達する道路
のいずれか（第6条）を満たし、政令で指定される道路とされた。なお、後に第6条は削除されており、二級国道の要件は、昭和39年7月9日改正後の道路法の条項でいうと、第5条第1号から第4号に相当する。
一級国道は、1952年（昭和27年）12月に40路線（1-40号）が指定された（昭和27年12月政令第477号）。また、二級国道については翌1953年（昭和28年）5月に144路線（101-244号）が指定されている（昭和28年5月政令第96号）。これまでのように東京のみを起点とせず、大正国道の軍事路線のように各都市をそれぞれ起点・終点として直接結ぶ機能的な路線設定となっている。
路線番号は、二級国道は3桁とされ、基本的に北の路線から南へ行くに従って数字が大きくなるように採番された（なお、事情が特殊な北海道については最後に回されたため、正確には本州東北地方-中国地方、四国、九州、北海道の順に採番された）。一級国道は1桁乃至2桁とされ、全体的には二級国道同様に北から採番しているが、東海道に相当する路線が国道1号、山陽道に相当する路線が国道2号、九州中部を南北に縦貫する路線が国道3号といった具合に、重要な路線から採番している傾向もある。なお、1959年（昭和34年）4月と1963年（昭和38年）4月には一級国道の追加指定が、1956年（昭和31年）7月と1963年4月には二級国道の追加指定がそれぞれ施行された。
1965年（昭和40年）4月には一級、二級国道が統合され、一般国道になった。旧二級国道でも、北海道内や高速自動車国道の補助となる国道171号（京阪神）や国道246号（首都圏及び静岡県）などが旧一級国道と同じ直轄指定区間になった。
1970年（昭和45年）4月には一般国道になってから初めての指定が行われ、57路線（272-328号）が指定された（昭和44年12月政令第280号）が、この時からは北海道、本州、四国、九州の順に採番されるようになった。沖縄県が本土復帰した1972年（昭和47年）5月には沖縄県初の国道指定で、国道58号と国道329-332号が指定された（昭和47年4月政令第116号）。その後は1975年（昭和50年）4月、1982年（昭和57年）4月、平成となってからの1993年（平成5年）4月にも一般国道の追加指定が施行されて現在に至る。
なお、1970年（昭和45年）以降に指定された国道は北海道を除き大半が都府県及び政令指定都市の管理である。1970年以降に指定または経路変更、路線延長された路線ではいわゆる酷道が今なお多数存在する。
他国の国道に相当するもの
韓国の国道
韓国における国道は高速国道と一般国道に分けられる。一般国道の路線番号は南北方向は奇数、東西方向は偶数である。
台湾の国道
中国の国道
テンプレート:Main 中国における国道は3桁の番号が振られており、上一桁が異なる4類に分けられる。第一類は「1」から始まる放射状の国道、第二類は「2」から始まる南北方向の国道、第三類は「3」から始まる東西方向の国道、第四類は「0」から始まる「五縦七横」の主幹線である。
アメリカ合衆国の国道
ナミビアの国道
エリトリアの国道
ガボンの国道
ロシアの国道
テンプレート:See also ロシア連邦には、M1幹線道路（スモレンスク～モスクワ）、M2幹線道路 (ロシア)、M5幹線道路 (ロシア)、M10幹線道路（モスクワ～サンクトペテルブルク）、M60幹線道路（ハバロフスク～ウラジオストク）などの連邦道路（国道）がある。、
脚注・出典
- ↑ 社団法人全国道路標識標示業協会編 『道路標識ハンドブック』 社団法人全国道路標識・標示業協会、2004年
- ↑ 浅井建雨著 『道と路がわかる辞典』 日本実業出版社½ 2001年11月10日初版発行 ISBN 453403315-X
関連項目
- 一般国道 - 点線国道 - 海上国道 - 港国道
- 高速自動車国道 - 高規格幹線道路
- 都道府県道 - 市町村道
- 里道 - 林道 - 農道
- 国道駅 - 阪神国道駅 - 阪神国道線
- 昭文社 - 酷道 - 道路緊急ダイヤル
- 日本の道路一覧 - 日本の一般国道一覧
- 国道の画像一覧
