シーレーン
シーレーンとは、一国の通商上・戦略上、重要な価値を有し、有事に際して確保すべき海上交通路のことである。英語の類義語はSLOCs（Sea Lines of Communication）である[1]。
概要
元々、海の上にきまった通航路があるわけではなく、航海が一般化するにつれて、ほぼ一定した航路のようなものが自然に形成されるようになり、そうした海上交通ルートを陸上の小途になぞらえたものがシーレーンである。また、シーレーン防衛上、その要衝となる地点をチョークポイントという。海洋国家にとって、シーレーンの安全保障は最重要課題であり、また交易国との経済交流は相互の経済発展において不可欠である。
日本の場合
日本も四辺を海に囲まれた島国であり、海岸線の長さは北方四島を含めると4842カイリ、つまり8967.496kmに及び世界第7位、排他的経済水域の面積は3861.1万km²に及ぶ。オイルショックなどの影響から産油国との外交関係、そしてシーレーンの安定化が不可欠と感じた日本は1982年（昭和57年）頃から外洋に伸びるシーレーン1000海里防衛構想を策定するなど、日本のシーレーン防衛のあり方が課題とされるようになった。
また今日において、国内経済もほぼ海上交易に依存し、日本の輸入依存度を見てみれば輸入量は石油2億トンをはじめ、7億5000万トンにも達しており、特にエネルギーは2001年（平成13年）時点の資源エネルギー庁調査において国内の輸入依存度の高さは石油が99.8%、石炭98.4%、天然ガス(LNG)96.6%、原子力(ウラン)に至っては100%を依存している。輸出はハイテク工業品だけで2000万トン、第1次産品を含めれば7000万トンにも及ぶ。こうしたことからも、日本も海洋国家のひとつとして、自国のシーレーン防衛の重要性が認識されてきた。日本人の食卓に並ぶ豆腐も蕎麦も「シーレーンの賜物」といわれ、いかに日本が輸入依存度が高いかを象徴している。海上自衛隊の戦術思想の原点はシーレーン防衛であり、対潜水艦戦、対機雷戦に重点をおいた訓練を行っている。
中曽根航路帯
中曽根内閣はこのシーレーン防衛に対して次の4つの基本指針を定めた。
- 日本列島の地勢的な位置付けを、ソ連のバックファイア爆撃機 (Tu-22) の侵入に対して防波堤となる「不沈空母」の存在にすること。
- 日本列島を取り巻く海峡（宗谷海峡・津軽海峡・対馬海峡）について完全な支配権を保持すること。
- ソ連潜水艦やその他の海軍艦艇による通航を許さないこと。
- 太平洋の防衛圏を数百海里拡大し、グアム - 東京および台湾海峡 - 大阪を結ぶシーレーンの確立をなすこと。
これらの点に防衛政策の軸がおかれることとし、中曽根内閣のとったシーレーン体制を俗に中曽根航路帯といった。
