P-3 (航空機)
テンプレート:出典の明記 テンプレート:Infobox 航空機 ロッキード P-3は、アメリカ合衆国の航空機メーカー、ロッキード社（現・ロッキード・マーティン社）が開発したターボプロップ哨戒機。愛称は「Orion」日本ではその英語読みから本機愛称を「オライオン」とするテンプレート:要出典。Orion とはギリシア神話に登場する狩人の名で、星座の一つである「オリオン座」のオリオン。
西側諸国を代表する哨戒機で、アメリカ海軍や日本の海上自衛隊他、多くの国で運用中である。
目次
開発経緯
1957年8月にアメリカ海軍は、ロッキード P2V ネプチューン（後に命名規則改正で「P-2」となる） 対潜哨戒機の後継機の仕様を各航空機メーカーに提示した。この新対潜哨戒機は、SOSUSにより探知された敵潜水艦と思しき音響信号へ急行してソノブイ、磁気探知機による識別を行い、魚雷、爆弾を使用して、潜在海域から殲滅することを主眼としていた。そのため、
- 地上の潜水艦探知/分析システム設備と接続してその情報を利用できる高度な情報通信能力を持つこと
- 充分且つ余裕のある兵装及び捜索・探査装備の搭載能力を持つこと
- 探知した目標の存在する海域に対して即座に急行できる高速飛行能力を持つこと
- 長距離且つ広範囲を探査・捜索するための充分な航続距離と連続飛行時間を持つこと
- 長距離長時間の飛行を無理なく行える高い居住性を持つこと
が求められた。
特に、P2Vは運用の結果居住性能と搭載能力に難があり、長時間の任務飛行には困難が多いとされていたため、余裕を持った機体が要求されていた。
開発
海軍の要求に応じ、ロッキード社は1957年4月に初飛行したばかりのターボプロップエンジン4発搭載の旅客機、L-188 エレクトラの改造型を提案し、1958年4月にP2Vに続く採用が決定した。 L-188を改造した原型機のYP3V-1（命名規則変更によりYP-3Aと改名）は1958年8月19日に進空したものの、原型機L-188 の構造的欠陥に起因する連続事故で計画は大幅に遅延し、1962年8月より P-3A としてアメリカ海軍への配備がようやく開始された。
P-3Aは対潜水艦戦用の機材は前作のP-2対潜哨戒機とほぼ同様であったものの、機内容積が拡大し、速度・航続距離の向上が著しかったために、実質的な対潜水艦能力は向上している。また、エンジンを強化したP-3Bの配備が1965年より開始された。
続く性能向上型のP-3Cは、1968年に原型機YP-3Cが初飛行し、1969年より部隊配備された。向上点は主に、潜水艦探知用のソノブイ・システム、センサー、レーダー、データ処理用のコンピューターの能力向上型への換装である。これによりP-3は開発の主目的であった地上設備とリンクされた高度な潜水艦捜索/評定能力を持つことになった。この潜水艦探知用システムが順次近代化されており、改修世代によりアップデートI~IVに区別される。最新のアップデートでは、対水上艦艇監視能力の向上が図られ、洋上監視機器の換装のほか、マーベリックミサイルの運用が可能となっている。
1980年代後半には、P-3の更なる改良型として、アメリカでP-7が計画されたが、これはキャンセルされた。後継機にはボーイングP-8Aが開発中である。
構造
P-3は出自が旅客機のため、良好な居住性、対潜機材や電子機器を無理なく積む事のできる機内容積の余裕、STOL性、長時間滞空性能を持ち、これらの能力は高く評価されている。
開発当時、米軍ではジェット燃料の使用による資材共通化は前線で焦眉の急であり、P-3の原型機であるL-188は主機がターボプロップであることがこれに合致した。
基本的にはL-188から旅客機としての装備を撤去して対潜哨戒機としての各種装備を搭載したものだが、開発に当たっては胴体部は改めて設計されており、尾部に磁気探知装置（MADブーム）が付けられ、機首が少し切り詰られて主翼長も短くなっている。また、主翼端に武装搭載用のパイロン、全部胴体下にウエポンベイ（兵装庫）が設置され、胴体後部下面にはソノブイ投下装置が設けられた。
- P-3 Orion underside view 20080614.jpg
P-3C 機体下部 主翼後方の機体下面にある多数の孔は、ソノブイの投下口
- Lockheed P-3C (JMSDF)02.jpg
P-3C 機体尾部のMADブーム
- US Navy 101028-N-8623S-055 Naval Air Crewman (Operation Level) 2nd Class Aaron Rody, assigned to Patrol Squadron (VP) 9.jpg
収集した情報を分析する乗員
- P-3C Iruma Airbase 2006-3.jpg
正面からの様子
派生型
P-3はその機体構造の優秀さ、搭載量の多さから派生型は数多い。
P-3A
- 初期生産型
- 157機製造。退役後は民間航空会テンプレート:仮リンクが購入。アメリカ国内にて山火事消火活動機（ファイヤー・ファイター 通称"エア・タンカー"）として運用中。
- P-3A(CS)
- アメリカ税関向け。麻薬密輸機取締り用に一時使用。4機改造。
- EP-3A
- 電子偵察機の試作機。7機が改造。
- NP-3A
- 海軍研究所（US Naval Research Laboratory）向け。3機改造。
- RP-3A
- 海洋科学開発飛行隊（Oceanographic Development Squadron, パタクセント・リバー海軍航空隊所属）向けに2機改造。
- TP-3A
- 対潜装備を除去した練習機型。12機改造。
- UP-3A
- 対潜装備を除去した汎用輸送機型。38機が改造された。
- WP-3A
- 気象観測機。4機が改造された。
- VP-3A
- VIP輸送機型。WP-3Aより3機、P-3Aより2機が改造された。
- P-3AM
- グラスコックピットの導入などの近代化を行った後ブラジル空軍に引き渡されたP-3A。
- P 3 ACH.jpg
P-3A
- Fox-firebase-aero union-N920AU-070904-02-24.jpg
P-3A ファイヤーファイター
P-3B
- エンジンを強化した型。144機製造。後にP-3C相当に改造された。
- EP-3B
- 電子戦訓練機。後にEP-3Eに改造。
- NP-3B
- 各種試験機。
- TAP-3B
- オーストラリア空軍向けの訓練・輸送型。
- P-3K
- ニュージーランド空軍のP-3B改修型。5機製造。
- P-3K2
- グラスコックピットの導入などの近代化を行ったP-3K。
- P-3N
- ノルウェー空軍のP-3B改修型。2機製造。
- P-3B DN-SC-82-02246.JPEG
P-3B
- P3B6P55COAN.jpg
P-3B アルゼンチン海軍機
P-3C
- 対潜水艦戦機材を向上させた型。1975年開発。118機製造。
- EP-3C
- 電子戦機型。
- NP-3C
- 開発研究用試験機。1機改修。
- NP-3E
- 各種テスト機（RP-3A、RP-3D、UP-3A を改称）
- RP-3C
- 大気観測用。1機改造。
- RP-3D
- MAD装置の最適化データ収集のための「Project Magnet」のために改造された能力試験機。1機改修。1973年にはアメリカ海軍初の砲塔型装甲艦であるモニターの残骸を発見した。
- WP-3D
- アメリカ海洋大気局（NOAA）所属の気象観測機。ハリケーン・ハンターとして運用中。2機が改造。
- 021101-N-0780F-005.jpg
P-3C
- EP-3E DN-SD-07-09322.JPEG
EP-3E アリエスII
- RP-3D DN-ST-87-08167.JPEG
RP-3D
- NOAA WP-3D Orions.jpg
WP-3D
- P-3F
- P-3CにP-3A/B相当の電子機器を搭載し、空中給油受油機能を追加装備した帝政期のイラン空軍向け機体。1975年に6機製造。
- P-3G オライオンII
- 全面近代化型。エンジン換装、新型プロペラブレードの導入、主翼の拡大、MADブームの取り付け位置変更、ペイロードの増大、アビオニクスの更新など。P-7に名称を変更し、1989年から全規模開発に入るも1990年開発中止。
- P-3H
- P-3G（P-7）計画を簡略化した近代化改修型。P-3CアップデートIVを主翼及びエンジン/プロペラブレードのみP-3Gのものに変更したもの。提案のみ。
- P-3P
- 旧オーストラリア空軍向けP-3Bをポルトガル向けにアップデートII相当に向上させたもの。6機改造。
- P-3T
- タイ向け。
- P-3W
- オーストラリア空軍におけるアップデートII.5仕様機の呼称。
- P-3AEW&C センチネル
- 1980年代はじめに発表された早期警戒機型。アメリカ税関において麻薬密輸機取締り用に使用中。P-3Bの余剰機にグラマン E-2 ホークアイ用のＡN/APS-125レーダーと電子機材を搭載したもの。空力試作機は1984年6月14日に飛行。
- Iranairforcep3f.jpg
P-3F イラン空軍機
- CBP P-3 Orion.jpg
P-3AEW&C センチネル
CP-140
- CP-140 オーロラ(Aurora)
- カナダ空軍向け。S-3 ヴァイキングと同じ対潜機材を搭載した派生型。18機製造。
- CP-140A アークツゥルス(Arcturus)
- カナダ空軍向け。対潜装備を搭載せず、訓練および海洋監視任務に用いられている。3機製造。
- Lockheed CP-140 Canada 140102 ETNG.jpg
CP-140 オーロラ
川崎重工業ライセンス生産
- EP-3
- 海自向けの電子情報偵察機。5機生産。MADブームを降ろし、胴体前部下面にバルジが増設されている。センサーとして、電子情報収集装置を装備。乗員10名。第31航空群第81航空隊に配備。
- OP-3C
- 海自向けの画像情報偵察機。4機改造。MADブームを降ろし、胴体前部下面にバルジが増設されている。センサーとして、SLAR（側方画像監視レーダー）またはLOROP（長距離監視センサー）を装備。乗員10名。第31航空群第81航空隊に配備。
- UP-3C
- 海自向けの装備試験機。1機生産。乗員5名。厚木基地第51航空隊に配備。
- UP-3D
- 海自向けの電子戦訓練支援機。MADブームを降ろし、胴体上面に2ヶ所、胴体下面に2ヶ所のバルジを増設。乗員8名。第31航空群第91航空隊に配備。艦艇に対する電子戦訓練と、必要に応じ標的の曳航やチャフの散布も行う。3機製造。
- Kaijyou jieitai P-3C.jpg
P-3C アップデートII.5（初期生産型）
- JMSDF P-3C at Atsugi Airbase.jpg
P-3C アップデートIII（後期生産型）
採用国
- アメリカ海軍のほか、アメリカ税関でも哨戒用に少数機を導入。
- アルゼンチン海軍。P-3Bを6機採用。
- イラン空軍。イラン革命前にP-3Fを6機購入。2009年現在で帳簿上は3機運用中であるが2機しか飛行する姿が確認されていない。対潜機材や対艦ミサイルランチャーを取り外して海洋監視機として使用されている。独特の青色迷彩塗装の機体で、ホルムズ海峡付近では、タンカー等からもよく目撃されている。
- オランダ海軍。ドイツとポルトガルに売却。
- 韓国海軍。
- タイ海軍。
- 台湾海軍。
- チリ海軍。
- ドイツ海軍。オランダよりP-3Cを8機購入。
- パキスタン海軍。2009年現在1機のみが飛行する姿を目撃されている。
- ポルトガル空軍。オランダから P-3Cを購入したため、P-3Pは退役済。
- 海上自衛隊。本記事・日本における採用と運用の節に詳述。
日本における採用と運用
採用までの経緯
1968年（昭和43年）から、海上自衛隊のP2V-7・P-2Jの後継の次期対潜哨戒機（PX-L）の選定に着手した。当初、P-2J改造開発に続いて、完全国産化の方針で計画が進み、P-2のライセンス生産を担当した川崎重工業はいち早くモックアップ製作などを行って国産化への意気込みを見せた。一方、防衛庁内にも国産技術に不安を示す者は多く、新鋭機P-3を推す意見も根強かった。1972年（昭和47年）10月、田中角栄の新内閣は突如、国内開発の方針を白紙撤回し、外国機導入を決定、1975年（昭和50年）に外国からの選定を始めた。
選定中の1976年（昭和51年）2月4日、旅客機ロッキード L-1011「トライスター」の大量受注を目論んだロッキード社による「ロッキード事件」が発覚した[脚注 1]。2月9日には久保卓也防衛事務次官が、1972年10月のPX-L国産方針の白紙撤回は田中角栄前首相らが決定した事だと発言、これを受けて政府は候補に上がっていたP-3を白紙に戻し、一から選考し直す方針をとった。そのため海自はPX-Lまでのつなぎとして、P-2Jを増産することとなった。
調達開始
1977年（昭和52年）には再度 P-3C の採用を決定し、翌1978年（昭和53年）より調達を開始した。最初の3機は米国の有償援助により、1981年（昭和56年）に米国で引き渡された。
次いで1982年（昭和57）に川崎重工業でノックダウン生産された機体が納入され、以後はライセンス生産[脚注 2]に移り、従来の主力機P-2Jを代替して行き、1997年（平成9年）9月までに通算101機が海上自衛隊へ配備された[脚注 3]（途中で事故損耗あり）
またEP-3Cを母体として、早期警戒能力やAIM-54 フェニックス12発およびAN/AWG-9を搭載した空中巡洋艦構想が検討されていたが、空中巡洋艦構想は行動半径が短い上、作戦柔軟性や迅速性に乏しく、護衛艦隊の都合に合わせて一体運用出来ないと言った理由から早々に検討対象から除外された[1]。
運用
本家のアメリカ海軍では約200機を世界の主要海域に展開していることに対して、海上自衛隊が日本周辺海域だけを対象にしているにもかかわらず約100機も運用していた。これは日本列島が、大陸から太平洋に出る出口に位置する要衝であるからであり、冷戦時代から対ソ・対中戦略の最前線として海自が機能していた。また、日本は第二次世界大戦時に、連合国の潜水艦や機雷に海上輸送路を破壊され、戦略的に追い詰められた経験を持つことも哨戒機を重視する姿勢につながっている。
導入時の演習では、ローファーブイ/ダイファーブイ（受信専用のソノブイ）による広域哨戒で、次々と潜水艦の探知に成功し、演習相手の海上自衛隊の潜水艦部隊に「P-3Cショック」と呼ばれるほどの脅威を与えた。しかしその後は海自潜水艦の静粛性が格段に向上し、ローファーブイでの対応が困難になってきたため、ダイキャスブイ（探信音付きソノブイ）を使用したアクティブ戦を交える戦術を採るようになった。現在では赤外線暗視装置と逆合成開口レーダーによってシュノーケル航走中の潜水艦探知で成果をあげている。
冷戦終結による哨戒作戦の減少に伴い、20機程度が実働任務から削減されることになり、そのうち5機が画像情報収集機OP-3Cに独自改造された。また、1991年（平成3年）から1998年（平成10年）にかけて、P-3Cをベースにした電子戦機EP-3に5機が、1994年（平成6年）に装備試験機UP-3Cに1機が、1998年から2000年（平成12年）にかけて電子戦訓練支援機UP-3Dに3機が改造製造された。
海上自衛隊では1998年（平成10年）頃からP-3Cの機種呼称を「対潜哨戒機」から「哨戒機」へと変更しており、対潜水艦一辺倒だった体制を改善し、不審船対策や東シナ海ガス田に対する監視強化も主要任務に挙げられている。また、2000年（平成12年）からはそれまでの白と灰色の二色塗り分けの塗装を改め、明灰色単色の低視認性塗装が適用された。
2013年3月末時点の海上自衛隊のP-3C保有数は75機である[2]。また、余剰機を改修して転用し、老朽化の進むYS-11の各種任務型を置き換える計画も進められている。機齢延伸措置を行い、6年程度延伸する計画を予定している。
能力向上
海上自衛隊の装備するP-3Cには数種類のバージョンがあり、衛星通信装置、合成開口レーダー、画像伝送装置、ミサイル警報装置などの追加装備によって、年々能力向上を図っている。 次期哨戒機の開発も進行しているが、さらに追加装備として、GPS対応電子海図表示装置、AIS:自動船舶識別装置、次世代データリンクの追加も検討されている。
後継機
P-3も初飛行から40年以上が経過し、装備の近代化改修を繰り返しているものの、既存機の疲労は免れず、海上自衛隊のP-3Cも2009年（平成21年）度から退役が始まった。このため、後継機の導入計画が各国で進められ、アメリカはボーイング737改造のP-8を予定しているが、日本は完全国産機P-1を独自開発し、導入を開始した。（テスト機XP-1の初飛行は2007年（平成19年）9月28日）
配備基地
- 八戸航空基地
- 第2航空群 - 第2航空隊
- 下総航空基地
- 下総教育航空群 - 第203教育航空隊
- 厚木航空基地
- 第4航空群 - 第3航空隊
- 第51航空隊（UP-3C/OP-3C）
- 岩国航空基地
- 第31航空群 - 第81航空隊（EP-3/OP-3C）、第91航空隊（UP-3D）
- 第1航空群 - 第1航空隊
- 那覇航空基地
- 第5航空群 - 第5航空隊
画像
- US Navy 111104-N-SB121-263 Japan Maritime Self-Defense Force P-3 Orion aircraft fly overhead during a formation in Annual Exercise 2011.jpg
編隊を組む3機のP-3
- Kawasaki P-3C Orion, Japan - Navy AN2284167.jpg
旋回中のP-3
- US Navy 080724-N-8135W-039 Japanese sailors refuel a P-3 Orion during Rim of the Pacific (RIMPAC) 2008.jpg
燃料補給の様子
- US Navy 020311-N-9777F-009 P-3 Maintenance aboard NAF Misawa, Japan.jpg
エンジン整備中の様子
- US Navy 050311-N-3122S-008 Aviation Ordnancemen download an AN-AWW-13 Advanced Data Link pod from a weapons pylon on a P-3C Orion, assigned to the Tigers to Patrol Squadron Eight (VP-8) in Okinawa, Japan.jpg
外部ポッドの取り外し
性能・主要諸元 (P-3C UD-II)
主な装備品
- UHF/VHF無線機（国際VHFも含む）
- HF無線機 伝搬距離約1,200海里
- 暗号通信装置
- 戦術データ・リンク（リンク 11）
- 衛星通信装置
- 捜索用レーダー AN/APS-115 最大捜索距離約200km
- ESM 逆探知装置
- IRDS 赤外線暗視装置
- ISAR 逆合成開口レーダー AN/APS-137
- ソノブイ投射機 ソノブイ探知距離CZ捜索時約30nm 直接伝搬域探知時約3000m
- ソノブイ解析システム AN/UYS-1
- MAD 磁気探知機 AQS-81 探知範囲約500~1000m
- ミサイル防御装置
- AGM-84空対艦ミサイル
- Mk46魚雷
- 97式短魚雷（海上自衛隊機のみ）
- 150kg対潜爆弾
- 水中発音弾（音響警告用）
搭乗員の編成
- 操縦士（パイロット） 2名（1名の場合もある）
- FE（機上整備員）
- TACCO（戦術航空士）
- NAV/COM（航法・通信員）
- SS-1、SS-2（ソナー員、機上対潜音響員）
- SS-3（レーダー員、機上対潜非音響員）
- IFT（機上電子整備員）
- ORD（機上武器整備員）
- US Navy 030128-N-5362A-003 Lt. j.g. Amelia Ebhardt assigned to Patrol Squadron Four Zero (VP-40), home based at Naval Air Station Whidbey Island, Wa flies on a routine mission.jpg
P-3C コックピット
- US Navy 030816-N-1928O-043 Naval Reservists assigned to The Liberty Bells of Patrol Squadron Sixty Six (VP-66) man stations in a P-3C Orion.jpg
P-3C 戦術航空士（TACCO）席（左）と航法・通信員（NAV/COM）席（右）
- US Navy 041231-N-3122S-001 Aviation Warfare Systems Operators monitor the acoustic station during the flight of a P-3C Orion.jpg
P-3C ソナー員（SS-1、SS-2）席
日米後継機種との比較
事故
- 1972年7月: テンプレート:仮リンクからシチリア島テンプレート:仮リンクへと向かっていたP-3、VP-44機は、ジブラルタル海峡を通過中、モロッコ国内の山に突入した。これにより搭乗員14名全員が死亡した。
- 1991年3月12日: 2機のアメリカ海軍所属機が、サンディエゴ近郊を哨戒中に空中衝突した。これにより両機の搭乗員27人全員が死亡した。
登場作品
- 映画
- ソ連原潜の救難信号で出動した海上自衛隊所属機が超音波写真でゴジラの影を撮影した（実際のP-3Cにそのような装備はない）ほか、その後行なわれたゴジラの捜索に出動。ライブフィルムによる機内よりのソノブイの投下シーンが登場する。
- 米海軍のEP-3Eが登場。尚、作中に登場する機体は『ゴジラ』（84年版）制作時に製作された海自仕様のP-3Cを改造したプロップモデルであり、機内もその際の資料を基に制作されたセットである。
- 『ゴジラvsデストロイア』（1995年）
- 米海軍のP-3Cが登場。
- アニメーション作品
- 米海軍機として登場。ミッドウェー基地所属機が、ソ連の改アルファ型原子力潜水艦を核魚雷で撃沈。
- 原作の漫画版、及びTVアニメ版に登場。
- 東京湾内での海自出動シーンに登場。
- 国連軍所属機として登場。型は作品独自のEP-3D多用機型。
- ヤシマ作戦のシーンで登場。画像偵察機と呼ばれていることからOP-3C。
- その他
- 『宣戦布告』
- 『大戦略シリーズ』システムソフトアルファー
脚注
- ↑ この事件により後に田中らは逮捕され、前内閣総理大臣の逮捕は日本の社会に大きな衝撃を与えた
- ↑ 哨戒機では機体性能よりも、搭載電子機器の性能が重要である。海上自衛隊採用の初期型は、捜索用機器はすべてブラックボックスの輸入に頼っていたが、国内技術の成長により、順次国産機器に換装されつつある。ブラックボックスの輸入のほうがコスト的には有利であるが、故障時の代替機器の手配に難があり、また、オペレーターと開発者との接点がないため、ユーザーの意図を反映した改善がなされにくいなど、問題が多い。国産電子機器は世界的にも最高水準を維持しており、また、民間技術の導入による低廉化が促進されることも期待できる
- ↑ 内訳はアップデートII.5相当が69機、アップデートIII相当が32機である
出典
外部リンク
関連項目
テンプレート:アメリカ軍の固定翼機 (呼称統一以降)- ↑ 防衛庁 洋上防空体制研究会資料 か-56
- ↑ 平成25年度防衛白書 資料13 主要航空機の保有数・性能諸元
.jpg){kind=link}
01.jpg){kind=link}
