Nippon News Network

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ファイル:NNN logo.svg
主に報道フロア内の看板で使用されている「NNN」ロゴ（2003年10月 - 現在）
ファイル:NNNロゴ④.jpg
NNNのロゴ。現在は一部のニュース番組でこのロゴが使われている。

Nippon News Network（ニッポン ニュース ネットワーク、略称：NNN）は、日本テレビ（NTV）をキー局とする、日本の民放テレビのニュースネットワークである。

『JNN』に続いて、日本で2番目に古いニュースネットワークであるが、国内の民放テレビネットワークの加盟局数においては、国内最多である[1]。

また、一般に本項で解説するNNNと、別項で解説する『NNS』（日本テレビネットワーク協議会）とを合わせて日本テレビ系列（日テレ系列、NTV系列）という（NNN、NNSどちらか一方だけでも通じる場合もある）。なお、ニュースとは別関係の番組供給ネットワーク『NNS』については、その項目を参照。

概説

ネットワークの形成

日本テレビ（NTV）、読売テレビ（ytv）などを中心として1966年4月1日に結成。

NTVの初期のネット局である大阪テレビ放送（OTV、現在の朝日放送）や中部日本放送（CBC、現在のCBCテレビ）などはラジオ東京（現在のTBSテレビ）のニュースをネットしていたため、ytvの開局までNTVのニュースにネットワークニュースは無かった。ytv等系列局が順次開局したことに伴い、NTVもこれまで自局向けに制作されていた『NTVニュース』をそのままネット局に流す事を改め、ネット局向けの全国ニュースを制作することとなり、『あさ7時のニュース』、『日本テレニュース』、『ニュースフラッシュ』、『きょうの出来事』がネットワークニュースとして制作された。これらの番組は原則としてNTVが制作に当たったが、各局は取材協力を行うなど現在のNNNに近い体制であった。しかしながら、スポンサーはNTVが付け（のち各社独自の販売に変わる）、制作費もNTVが丸抱えをするなどこれらはあくまでもNTVの番組であった。

NNN発足当初は、福岡県等の九州全域に系列局が存在しなかった[2][3][4][5]。また中京地区も長らく不安定なネット状態（名古屋テレビ→中京テレビ）であった事など[6]、JNNやFNNに比べ体制作りに時間を要した[7]。

1994年に鹿児島讀賣テレビが加盟し現体制が完成。2012年現在、フルネット局27局とクロスネット局2局（福井放送[8]、テレビ大分[9]）、トリプルネット局1局（テレビ宮崎）の計30局で形成されていて、日本最大である。沖縄県にはNNN（NNS）系列局が存在しない[1]。また、ラテ兼営局は11局ある[10]が、基幹局は全てテレビ単営局である[11][12][13]。

ファイル:NNNID.png
NNN系列のリモコンキーID地図

地上デジタル放送のリモコンキーIDは、日テレを始めとして「4」が多いが、青森放送（RAB）・北日本放送（KNB）・四国放送（JRT）・日本海テレビ（NKT）が「1」、STV・FBSが「5」、福井放送（FBC）が「7」、ytvが「10」である。リモコンキーIDに「4」を使用しない放送局の内、FBS（アナログ親局37ch）・FBC（アナログ親局11ch）以外は、アナログ親局の送信チャンネル番号を引き継いだ。

ロゴマーク

「NNN」のロゴは日テレ本社の汐留（港区東新橋）移転に伴い、シンボル的に別バージョン（記事冒頭の画像参照）が報道局内など一部に掲示されているが、正式なロゴの変更は行われていないものの、最近はそれぞれの番組ロゴのフォントに合わせられる場合が多い。

地方発のニュースの場合は毎回ニュースVTR終わり時、画面右上に日本地図[14]とともにNNNのロゴと配信元の放送局名が表記されている[15]。2局以上にまたがる場合は連名表記され、地震や大事件・事故発生の場合は近隣地域局と日本テレビも含むので「NNN 取材団」と表記される。毎回表記されるのはNNNくらいである[16]。当初は単に「（系列局名）取材」と表記していた。なお、『NEWS ZERO』は純粋なNNN枠でないためかすべてにおいて表記されない。また『news every.』も一部ニュースは日テレの番組取材班が直接乗り込むためか表記されないこともある。

単発番組など一部の制作系番組においては過去に、日本テレビの略称「NTV」ロゴの「N」部分を並べてNNNのロゴとして使用していた例があった。また、地震や台風等の災害報道においてNNN取材団などが被るヘルメットにもこの「間違ったロゴ」が使用されていたことがある。似たような事例として、汐留移転直後の2004年度に放送された『NNNニュースサタデー』でも、ニュース専門チャンネル『NNN24』（現・日テレNEWS24）のロゴを借用していた[17]。

ロゴマークの色は原則赤で「テンプレート:Color」と表示する。

報道体制・姿勢

ハイビジョンでの中継や取材に力を入れている。全国ニュース向けの素材回線は、フルネット27局とクロスネット局である福井放送・テレビ大分の計29局（NNS全局）に関しては2009年内にハイビジョン回線への更新を完了している。なお、当初NNNでの報道方針として、2008年8月頃まで系列局の送出回線全てを出来る限りハイビジョン化する目標だったが、回線設備の更新には多額な経費を要する上に、クロスネット局では他のネットワーク向けの回線も保有しているため、標準画質での送出を行っている局もある[18]。また現在でも、各支社・支局が取材するニュース映像を中心に標準画質になっている局が多い。これに加えて現在では、通信コストを抑えるためにIP回線を用いたMXFファイル形式でのハイビジョン素材の配信も系列局間で行われている。衛星中継車（SNG）によるハイビジョン中継は、コスト削減の目的で同じ仕様の中継車を系列局全体で共同購入したため、ほとんどの系列局で対応している。全国ニュースで地上回線がハイビジョンに対応していない局でも「中継車→衛星→キー局（NTV・ytvなど）」のルートでハイビジョン中継が可能である（その場合のテロップはキー局側で挿入）。

また、日本テレビが開局55周年を迎えた2008年には、『ACTION 日本を動かすプロジェクト』を立ち上げ、報道分野のさらなる強化を図っている。同企画はもともと開局55周年記念企画であったが、翌年以降も継続し、定期的に特別番組が放映されている。

その他

NNN加盟局は「NNN」の冠が付いたニュース番組は基本的に放送しなくてはならない規則があるが、JNN排他協定とは違い、クロスネット局はこの規則に則らなくてもよいことになっている。土曜朝のNNNニュースサタデーについては例外となっており、クロスネット局でなく（かつNNSマストバイ局の）札幌テレビと南海放送がネットしていない。

ニュース番組におけるテロップフォーマットについては、民放4系列（TXN除く）中で唯一、統一したものが存在していない。2013年3月まで日本テレビが用いていたフォーマットに準ずる局がある一方で、独自にフォーマットを設定し、それに沿ってテロップの作成を行う局もある。前者を採る局は少数派で、基幹局を中心に大半の局が後者である。なお、2013年4月期から日本テレビにおけるニュース用フォーマット（使用フォントを含む）は夕方の基幹ニュースである『news every.』に準じたスタイル（キャプションの色調が番組によって異なるという差違はある）へと変更・統一された（『NEWS ZERO』を除く）。

夕方のニュース番組は、2010年3月時点で関東や近畿などでは、視聴率で苦戦を強いられていたが、最近では関東や東北などの東日本地域や、（その地域に）最初開局した局（第1局）の地域において、視聴率は回復している。また、NNN地方局では、ローカル夕方ワイド番組の視聴率が好調な局が多いので、全国の夕方ニュースも高視聴率をマークする場合が多い（北海道・宮城・広島・愛媛・山口・福岡・熊本など）。しかし、17時台からの『news every.』を、一部のみネット（ローカルワイドに内包）、または17時台全てネットして、18:15からローカルニュースをする系列局もある。

テレビ神奈川（tvk）や千葉テレビ放送（CTC）など、一部の独立テレビ局に対して、ニュース素材の供給を行っている。これはかつて、関東地方の一部の独立系地上波放送局がNNSにオブザーバー加盟していた名残である。

また、2012年10月改編より、日本テレビの資本がある神奈川県の県域ラジオ・アール・エフ・ラジオ日本の定時ニュースにおいて、従来の読売新聞グループ本社に加え、NNNが取材・編集協力を行うようになった。これに伴いラジオ日本の定時ニュースの題名も「読売新聞ニュース」から「ラジオ日本ニュース」に改題された。[19]

主調整室の機器はNEC製を使用している局と東芝製を使用している局でやや半々の割合を占めている。[20][21]

なお、www.nnn.co.jpのURLは新日本海新聞社（鳥取県）のドメインとして取得されている。

加盟局

現在の加盟局

この表は、日本民間放送連盟公式サイト「会員社」ページの表記に準じて記載している（一部に例外あり）。

  • ● - 中波ラジオ局兼営局（○○放送と言う名の局は福岡放送を除きラテ兼営）
  • ○ - 関連会社・子会社にラジオ局を持つ局 [22]
  • ■ - 地域ニュース動画配信実施局
  • ◆ - 第三セクター局
エリア 略称/ID 社名 開局日 NNN加盟日 備考 記号
北海道 STV 5 札幌テレビ放送 1959年4月1日 1966年4月1日発足時 基幹局。ロゴ表示は2008年6月1日開始。[23] ○■
青森県 RAB 1 青森放送 1959年10月1日 1966年4月1日発足時 ロゴ表示は2009年4月3日開始。ワンセグでは2013年2月25日までウォーターマーク・時刻共、非表示だった。[24] ●■
岩手県 TVI 4 テレビ岩手 1969年12月1日 [25] ○■
宮城県 MMT 4 宮城テレビ放送 1970年10月1日 基幹局。旧通称：MTB（開局-1975年）、mm34（1975-1985年）。[26] ■
秋田県 ABS 4 秋田放送 1960年4月1日 1966年4月1日発足時 ロゴ表示は2009年1月12日開始。[27] ●■◆
山形県 YBC 4 山形放送 1960年3月16日 1966年4月1日発足時 [28] ●■◆
福島県 FCT 4 福島中央テレビ 1970年4月1日 1971年10月1日 本社は郡山市。[29] ■
関東広域圏 NTV 4 日本テレビ放送網 1953年8月28日 1966年4月1日発足時 キー局、基幹局。日本初の民放テレビ局。
ロゴ表示は2008年5月19日開始（ワンセグでは非表示）。		 ○■
新潟県 TeNY 4 テレビ新潟放送網 1981年4月1日 旧通称：TNN（開局 - 1997年）。 ■
長野県 TSB 4 テレビ信州 1980年10月1日 1980年9月30日までは日本テレビ長野支局が取材を担当。[30][31] ■
山梨県 YBS 4 山梨放送 1959年12月20日 1966年4月1日発足時 ●■
静岡県 SDT 4 静岡第一テレビ 1979年7月1日 1978年6月30日までは日本テレビ報道局静岡駐在部が取材を担当。 ■
富山県 KNB 1 北日本放送 1959年4月1日 1966年4月1日発足時 ●■◆
石川県 KTK 4 テレビ金沢 1990年4月1日 1990年3月31日までは北日本放送（金沢・能登地区）と福井放送（小松・加賀地区）が取材を担当。 ■
福井県 FBC 7 福井放送 1960年6月1日 1966年4月1日発足時 1989年4月1日からANNとのクロスネット。[8] ●■
中京広域圏 CTV 4 中京テレビ放送 1969年4月1日 1973年4月1日 準キー局、基幹局 ■
近畿広域圏 ytv 10 讀賣テレビ放送 1958年8月28日 1966年4月1日発足時 準キー局、基幹局 ■
鳥取県 NKT 1 日本海テレビジョン放送 1959年3月3日 1966年4月1日発足時 本社は鳥取県鳥取市。[32] ■
島根県 山陰地区の放送局相互乗り入れ開始時から放送対象地域に。
広島県 HTV 4 広島テレビ放送 1962年9月1日 1966年4月1日発足時 基幹局[3]。[33] ■
山口県 KRY 4 山口放送 1959年10月1日 1966年4月1日発足時 本社は周南市。1969年4月1日に福岡放送が開局するまでは九州全体の取材を担当。[34][3][4][35] ●■◆
徳島県 JRT 1 四国放送 1959年4月1日 1966年4月1日発足時 旧通称：JR（1982年まで）。[36]
徳島県内の民放テレビ局はNNN/NNS系列のみのため、特例扱いとして、同県内のデジタルGガイド[37]の番組データの配信を行っている。なお、かつてのアナログGガイド[37]の番組データの配信はJNN系列局[38]の毎日放送が対応していた。		 ●■◆
香川県 RNC 4 西日本放送 1958年7月1日 1966年4月1日発足時 ●■
岡山県 1983年4月1日から放送対象地域に。
愛媛県 RNB 4 南海放送 1958年12月1日 1966年4月1日発足時 [39] ●■
高知県 RKC 4 高知放送 1959年4月1日 1966年4月1日発足時 [40] ●■
福岡県 FBS 5 福岡放送 1969年4月1日 基幹局[4]。正式の放送対象区域は福岡県のみ。 ■
佐賀県 なし 福岡放送が取材を担当している。
長崎県 NIB 4 長崎国際テレビ 1991年4月1日
熊本県 KKT 4 熊本県民テレビ 1982年4月1日 ■
大分県 TOS 4 テレビ大分 1970年4月1日 FNN/FNS[9]クロスネット局。[41] ■
宮崎県 UMK 3 テレビ宮崎 1970年4月1日 1979年4月1日 FNN/FNS/ANNクロスネット局。ただし、NNSには非加盟。 ■
鹿児島県 KYT 4 鹿児島讀賣テレビ 1994年4月1日 ■
沖縄県 なし 日本テレビ那覇支局が取材を担当している。
毎年夏放送の「24時間テレビ」、「高校生クイズ」および年末年始の「高校サッカー」の中継（沖縄県大会および全国大会の沖縄県代表絡みの試合）はFNN/FNS系列局の沖縄テレビ（最もNNN/NNS系列に協力的な局でもある）が特例で参加している。		 [42]

過去の加盟局

●印は加盟当時メインネットであった。

エリア 略称 社名 NNN加盟期間 備考（脱退の理由など） 現在の所属系列
宮城県 OX 仙台放送 1966年4月1日発足 - 1970年9月30日 宮城テレビ開局のため脱退。 FNN/FNS
福島県 FTV 福島テレビ● 1966年4月1日発足 - 1971年5月31日 新聞資本の意向による福島中央テレビとのネット整理のため。[43][44] FNN/FNS
新潟県 NST 新潟総合テレビ 1968年12月16日開局 - 1981年3月31日 テレビ新潟開局のため脱退。[45] FNN/FNS
静岡県 SATV 静岡朝日テレビ 1978年7月1日開局 - 1979年6月30日 当時（NNN加盟期間中）の社名は「静岡県民放送」（SKT）。静岡第一テレビ開局のため脱退。 ANN
中京広域圏 NBN 名古屋テレビ放送● 1966年4月1日発足 - 1973年3月31日 当時（NNN加盟期間中）の社名は「名古屋放送」。系列整理により中京テレビに一本化して脱退。 ANN
長崎県 KTN テレビ長崎 1969年4月1日開局 - 1990年9月30日 長崎国際テレビ開局のため脱退。[46] FNN/FNS
熊本県 TKU テレビ熊本 1969年4月1日開局 - 1982年3月31日 熊本県民テレビ開局のため脱退。[47] FNN/FNS
鹿児島県 KTS 鹿児島テレビ放送 1969年4月1日開局 - 1994年3月31日 鹿児島讀賣テレビ開局のため脱退。 FNN/FNS

海外支局

2011年1月現在。なお、実際の運営・設置（NNN/NNS）加盟局が地方局の場合、特派員は一旦日本テレビに出向した後、現地に派遣される形式になっている。従って海外では地方局出身者も、日本テレビ社員の肩書と、日本テレビから支給された名刺を使用し取材活動を行う。

地域 海外支局名 設置・運営加盟局 備考
アメリカ合衆国 NNNニューヨーク支局 日本テレビ
NNNワシントン支局 日本テレビ
NNNロサンゼルス支局 読売テレビ
ヨーロッパ・旧ソ連 NNNロンドン支局 日本テレビ
NNNパリ支局 読売テレビ
NNNモスクワ支局 日本テレビ・札幌テレビ
アジア・アフリカ NNN中国総局 日本テレビ 北京に設置。
NNN上海支局 読売テレビ
NNNソウル支局 日本テレビ 韓国SBS本社内に設置。福岡放送も記者を派遣。
NNNバンコク支局 福岡放送
NNNカイロ支局 日本テレビ
海外現地法人 NTVインターナショナル 日本テレビ
NTVヨーロッパ 日本テレビ

ネットニュース

随時
朝

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昼

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夕方

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20:54 - 21:00
最終版

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ニュースコーナーが設けられている番組（日本テレビ報道局制作のみ）
  • スッキリ!!「最新のニュース」（秋田放送と四国放送を除くNNS非マストバイ局と札幌テレビなど1部飛び降り局は非ネット。）
  • ヒルナンデス!「ニュース」（テレビ大分・テレビ宮崎は非ネット。）
  • 情報ライブ ミヤネ屋「最新のニュース」（テレビ大分・テレビ宮崎は非ネット[48]。）

報道特別番組

選挙・台風・地震や、他に、大きな事件・事故の際に特別番組を編成、放送する。

国政選挙

開票状況を伝える特別番組を放送。出口調査などを駆使して早く、分かりやすく伝える。なお選挙テレビ特番で多くのテレビ局が実施している、議席数や当確情報を表示する通称「L字画面」は、テンプレート:要出典範囲国政選挙速報をプロ野球中継と両立させるために実施したのが始まりである。

地震・津波

震度3以上を観測した揺れについては、ニュース速報の形式で伝え、場合によっては市町村別震度も伝える。なお、「NNNニュース速報」は地上波（関東ローカル。系列各局は送出元の放送局名）のほかBS日テレ、日テレNEWS24でも表示される。2011年5月頃までのテロップ送出については、日本テレビは0.01秒毎に1文字ずつ素早く表示するというもので、後にこの演出は廃止された。ほとんどの系列局では0.1秒毎に1文字ずつタイピング風に表示されるといった演出だった[49]。2011年6月頃からニュース速報フォントがNNN各種ニュース番組とほぼ同じ、輪郭が太めになってなおかつ滑らかな、イワタ新ゴシックのフォントとなった。速報チャイム音はBS日テレも含めほぼすべての系列局がドミソ音に似せた3音（一部例外あり（例：青森放送などでは1世代前のチャイム音を使用、広島テレビ・鹿児島讀賣テレビ等では独自の効果音を使用。）となっている。各局共通であるが、ニュース速報・気象警報・交通情報のいずれもタイトル表示時は2回点滅するパターンがある。

緊急地震速報では画面上に部分的な赤のカラーバックの枠内で強い揺れが予想される地域が表示され、画面右下に揺れが予想される地域を中心にした地図が表示される（地上波・BS日テレ・日テレNEWS24共通のフォーマット）。それ以前のものは「NNN緊急地震速報」というテロップが最初に表示され、その後強い揺れが予想される地域が表示されるという仕組みだった。1行16文字ということであって、「関東など」と省略したりする等、具体的な地域名が表示されないといったデメリットがあった。速報音は日本テレビとBS日テレ、日テレNEWS24はNHKと同じチャイム音と村山喜彦アナウンサーによる自動音声が2回繰り返しで入る。

規模が大きな地震については、長時間にわたって伝える。地震に伴う津波に関しても同様の措置をとる。

尚、2007年1月13日13時24分（日本時間）に千島列島沖で発生したM8.2の地震では12分後の13時36分に津波警報・注意報が発令されたが、NNN系列（BS・CS含む）では警報・注意報が出される地域を表示する“日本地図”が、警報・注意報発令から約18分後の13時54分になって表示されていた（NHKとNNN以外の他系列はすぐに表示）。なお、日テレNEWS24に至っては、13時53分になって“速報”という形で津波情報を放送した。又、2009年9月30日2時48分（日本時間）にサモア沖で発生した地震による津波注意報発令でも同様の事例が起きている。

台風

台風時は、各局で編成されるため、すべての加盟局に向けた特別番組の放送は滅多にしない。又、通常のニュース・情報番組のなかで、番組の多くを台風情報に充てている。

関連項目

脚注

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外部リンク

テンプレート:Navbox テンプレート:放送ネットワーク テンプレート:日本テレビ放送網 テンプレート:読売新聞グループ本社 テンプレート:日テレNEWS24

テンプレート:Sister
  1. ↑ 1.0 1.1 JNNはフル28局、FNNはフル26局とクロス1局、トリプル1局、ANNはフル24局とクロス1局、トリプル1局である。また、ニュースネットワークではないがテレビ東京系列のTXNは大都市圏中心の6局のみである。
  2. ↑ マイクロ回線の都合上、九州・沖縄の先発ラテ兼営局は全てJNN系列局。また、NNN、NNS発足前の1964年9月30日までは福岡県のテレビ西日本（TNC）が日本テレビ系列だったが、フジテレビ系列にネットチェンジした。
  3. ↑ 3.0 3.1 3.2 1975年10月にHTVがNNN/NNSのマストバイ化するまでのNNN/NNSの基幹局はKRYで、HTVは1975年9月30日までFNN/FNSの基幹局だった。したがって、KRYは1959年10月（開局） - 1975年9月の間、中国地方における基幹局を担当したことになる。
  4. ↑ 4.0 4.1 4.2 1969年4月にFBSが開局するまでの間のNNN/NNSの基幹局はKRYが担当した。KRYは1964年10月 - 1969年3月の間、九州地方における基幹局を担当。なお、1958年8月（開局） - 1964年9月の間はTNCが日本テレビ系列局の基幹局を担当していたが、この当時は（組織としての）NNN、NNSは未成立。
  5. ↑ 但し、（NNNにおける）報道取材は、広島県においてはHTVがそのまま担当した。一方で福岡県においては（TNCが日本テレビ系列を脱退してからは）FBSが開局するまで、（KRYが）福岡県の報道取材も担当していた。
  6. ↑ 中京広域圏と静岡、石川、長野、新潟の各県におけるエリア第1局は（マイクロ回線の都合上）JNN系列。
  7. ↑ 東北の日本海側・富山・福井・山梨・四国4県・鳥取・山口のテレビエリア第1局は（マイクロ回線の都合上）NNN系列
  8. ↑ 8.0 8.1 日本テレビのウェブサイトによる国内ネットワーク表では、クロスネット局としていない。これはNNNの指定するニュース番組がキー局と同時ネットしているためである。なお、ANNの指定するニュース番組は昼11時台のニュースのみキー局と同時ネットである。
  9. ↑ 9.0 9.1 テレビ大分は、一部資料でFNSが非加盟扱いとされているが、FNSホームページ内では加盟の扱いであり、FNSのトップページにもリンクがある。『日本民間放送年鑑 2008（平成19年度版）』〔日本民間放送連盟・編、コーケン出版、2008年11月、ISBN 4-9903139-2-5〕の「FNS」紹介欄では「テレビ大分を除いた27局」とテレビ大分をFNS非加盟としている。ただしFNSのあゆみ（FNSホームページ内）では加盟の扱い。
  10. ↑ RAB・ABS・YBC・YBS・KNB・FBC・KRY・JRT・RNC・RNB・RKCの11局。また、所属ネットワークは全てJRNとNRNのクロスネット局である。
  11. ↑ 東京NTV、札幌STV、仙台MMT、名古屋CTV、大阪ytv、広島HTV、福岡FBSを指す。
  12. ↑ 以前はSTVがNNN（NNS）基幹局で唯一ラテ兼営だったが、2005年10月1日よりラジオ部門を分社化。TV放送から先に始まった経緯から、コールサインは開局当初から今日までラテ別々である。但し網走局だけは唯一ラテ共通のコールサイン「JOVX」を採用している。また、STVラジオはNRNシングルネット局である。
  13. ↑ また、STV、ytv、FBSの基幹局3局はNTVの持分法適用関連会社（関連局）でもある。
  14. ↑ 1990年代末から2004年の汐留移転までは、取材局エリアの地図(ex.STV取材なら北海道、ytv取材なら近畿地方の地図)が表示。
  15. ↑ この表記方法は1980年代後半頃から開始。初代の表記は簡素化された日本地図で、取材局の地域の所に赤い点を付けていた。2代目の表記は1990年代後半頃からで、日本地図は正確なものであったが、日本全体の地図ではなく、取材局所在地の道府県のみを表記していた。3代目は日テレ汐留移転の2004年2月29日からで、再び簡素化された日本地図に戻ったが、NNNのロゴが日本地図に重なっているため、初代のような表記とは異なっている。地図の配色は、水色が基本だが、『NNN Newsリアルタイム』の2009年10月 - 2010年3月放送分ではオレンジ色、2010年3月末からの『news every.』ではピンク色で、『Going!Sports&News』では白色で表示されている。
  16. ↑ FNNも2005年まで同様の系列局テロップを表示していた。
  17. ↑ NNN24においてNNNは“NTV NONSTOP NEWS”の略であり、Nippon News Networkを意図した表記ではない
  18. ↑ ITmedia +D LifeStyle：ここまで来た、日本のハイビジョン放送の現状 (1/3)
  19. ↑ これにより放送の締めには「この時間は読売新聞社とNNNの配信によるニュースをお伝えしました」との説明を入れるようになる
  20. ↑ NTV、STV、ABS、MMT、YBC、FCT、YBS、KTK、SDT、KRY、RNB、FBS、KKT、UMK（FNN・ANNクロスネット局）、KYTはNEC製。RAB、TVI、TeNY、KNB、CTV、ytv、NKT、HTV、JRT、RNC、RKC、NIB、TOS（FNNクロスネット局）およびBS日テレは東芝製。TSB、FBC（ANNクロスネット局）はパナソニック製。
  21. ↑ なお、NEC製の機器は採用した局では、放送機器エラーなどのトラブルの報告が相次いでいる。2006年に札幌テレビで、地上デジタル放送開局初日のNHK・民放合同特番放送中に数分間の放送中断事故、同年9月にはデジタル試験放送中の南海放送で8:54 - 10:00まで画面が出ないままの状態が発生。2007年には、NNS非加盟局ではあるがテレビ宮崎で長時間にわたって放送が中断する事故が起こっている。日本テレビでは2003年11月に汐留本社社屋に新設されたアナログ･デジタル統合型テレビマスターでもテスト作業の際に放送機器エラーなどのトラブルがあったが、この時は現行マスターに切り替える前に起きたトラブルであったため、放送事故には至らなかった。このトラブルの原因究明と準備が遅れている局内調整の慎重性を考慮して当初同年11月下旬に予定した送出マスターの切り替え時期を2004年2月29日まで延期した。なお余談だが、このトラブルの影響を受けて、「マイスタジオ」が汐留マスター稼働開始までの間、麹町分室と汐留本社の2か所で併用された。
  22. ↑ 関連会社として日本テレビにはRFラジオ日本、テレビ岩手にはエフエム岩手（TVI社屋内に本社・演奏所を設けている）がある。札幌テレビは2005年10月1日からラジオ部門が子会社のSTVラジオへ移行（TV放送が先に始まり、数年遅れてラジオ放送が始まっている為、コールサインは開局当初から網走局以外ラテ別々）。
  23. ↑ 1969年4月1日 - 1972年3月31日の間はFNSに加盟していた（実際は1959年4月1日の開局時からフジの制作番組をネットしていた）が、FNNには開局から一貫して加盟していない。
  24. ↑ 1975年3月31日 - 1991年9月30日の間はANNとのクロスネットだったが、ANN加盟期間中もNNNの報道番組を全て放送していたため、事実上NNNフルネット局扱いであった。
  25. ↑ 1970年1月1日ANN発足（ただし正式には1974年4月1日発足） - 1980年3月31日の間はANNとのクロスネットだったが、ANN加盟期間中もNNNの報道番組を全て放送していたため、事実上NNNフルネット局扱いであった。
  26. ↑ 1970年10月1日開局（ただし正式には1974年4月1日） - 1975年9月30日の間はANNとのクロスネットだった。
  27. ↑ 1960年4月1日開局 - 1992年9月30日の間は（ニュース番組において）JNNニュースのネットがあった。
  28. ↑ 1980年4月1日 - 1993年3月31日の間はANNとのクロスネットだったが、ANN加盟期間中もNNNの報道番組を全て放送していたため、事実上NNNフルネット局扱いであった。
  29. ↑ 1970年4月1日開局 - 1971年9月30日の間はFNN/FNS/ANNのクロスネット局、1971年10月1日 - 1981年9月30日の間はANNとのクロスネットだった。
  30. ↑ 1980年10月1日開局 - 2007年9月30日の間は松本市に本社があった。
  31. ↑ 1980年10月1日開局 - 1991年3月31日の間はANNとのクロスネットであった。
  32. ↑ 1959年8月1日 - 12月14日の間はJNNに加盟。1959年12月15日 - 1972年9月21日（山陰地区の放送局相互乗り入れ開始直前日）の間はFNN/FNS/ANNとのクロスネット、1972年9月22日（山陰地区の放送局相互乗り入れ開始日） - 1989年9月30日の間はANNとのクロスネットだった。なお（1972年9月22日以降）、ANN加盟期間中もNNNの報道番組を全て放送していたため、事実上NNNフルネット局扱いであった。
  33. ↑ 1966年4月1日発足 - 1975年9月30日の間はFNN/FNSとのクロスネットだった。
  34. ↑ テレビ長崎、テレビ熊本、鹿児島テレビも同じく1969年4月1日の開局で、FBSを含むこれら4局が開局するまでは、山口放送が九州地方全体が取材対象地域だった。
  35. ↑ 1978年10月1日 - 1993年9月30日の間はANNとのクロスネットだったが、ANN加盟期間中もNNNの報道番組を全て放送していたため、事実上NNNフルネット局扱いであった。
  36. ↑ 2011年3月31日まで、番販で平日15:55からANNニュースをネットしていたが、ANNには非加盟（JRT開局、ならびにANN発足から今日に至るまで）。
  37. ↑ 37.0 37.1 Gガイドのホスト局は、原則、JNN系列局をホスト局としている。
  38. ↑ 原則通りとして
  39. ↑ RNB開局から1992年9月30日まで（1992年10月1日のあいテレビ開局直前日。開局当初の局名は伊予テレビ）、例外的に（番組販売扱いで）JNNニュースの同時・スポンサードネット、ニュース素材の提供・取材協力があった。また、同じく（RNB開局から）1995年3月31日まで（1995年4月1日の愛媛朝日テレビ開局直前日）、番販でANNニュースの同時・スポンサードネット、ニュース素材の提供・取材協力があった。
  40. ↑ RKC開局から1970年3月31日まで（1970年4月1日のテレビ高知開局直前日）、例外的に（番組販売扱いで）JNNニュースの同時・スポンサードネット、ニュース素材の提供・取材協力があった。
  41. ↑ 1970年4月1日開局 - 1993年9月30日の間はFNN/FNS/ANNクロスネットであった。
  42. ↑ 那覇支局
  43. ↑ NNN/NNSと関連の深い読売新聞社と福島民友新聞社（読売新聞社系の福島県の県域紙）の意向による。
  44. ↑ 1971年10月に行われるネットチェンジに先駆け、同年5月末に脱退。その後JNN/FNSクロスネットを経て（1971年6月1日 - 1983年3月31日）、FNN/FNSフルネット局へ移行（1983年4月1日-）。
  45. ↑ その後FNN/FNS/ANNクロスネットを経て（1981年4月1日 - 1983年9月30日）、FNN/FNSフルネット局へ移行（1983年10月1日-）。
  46. ↑ 長崎国際テレビ開局と同時にテレビ長崎はNNNを脱退する予定だったが、長崎国際テレビの開局が遅れ、半年の空白期間が生じた（1990年10月1日 - 1991年3月31日）。なお、空白期間中のニュース取材は、福岡放送が新たに長崎支局を設置して担当した。
  47. ↑ その後FNN/FNS/ANNクロスネットを経て（1982年4月1日 - 1989年9月30日）、FNN/FNSフルネット局へ移行（1989年10月1日-）。
  48. ↑ 但し、2014年1月6日から「日テレNEWS24」でニュースパートの配信が開始された為、チャンネル契約すれば、大分・宮崎でも視聴が可能である。
  49. ↑ 札幌テレビではニュース速報と交通情報においてはカラー表示による独自のフォーマットで最初に速報のタイトルに光り輝くアクセントをつけて表示され、次に項目がタイピング風に表示された後、左へスライドして消去し、速報タイトルがカットアウトで消去するパターンになっていた。
  50. ↑ NNN加盟局のうち、UMKを除く29局が加盟。RBC、OTVはNNN・NNSには非加盟。
  51. ↑ 先発ラテ兼営局がNNN系列の地区で実際に（NNNを含む）民放TV4大系列が揃ったのは山形・香川（岡山県との放送区域統合&テレビせとうち開局により5局化）・愛媛のみで、それ以外の地区（青森・秋田・山梨・富山・福井・山口・徳島・高知）では未だに民放テレビ局が1～3局に留まっている。
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