DDT
DDTとはDichloro-diphenyl-trichloroethane（ジクロロジフェニルトリクロロエタン）の略であり、かつて使われていた有機塩素系の殺虫剤、農薬である。日本では1971年（昭和46年）5月に農薬登録が失効した。なお、上記の名称は化学的には正確ではなく、4,4'-(2,2,2-トリクロロエタン-1,1-ジイル)ビス(クロロベンゼン)が正確な化学名である。DDTの構造式のうち、塩素元素が2つあるものをDDD(Dicholoro-diphenyl-dichloroethane(ジクロロ-ジフェニル-ジクロロエタン))という。
目次
殺虫剤として
1873年に初めてオーストリアの化学者オトマール・ツァイドラー（Othmar Zeidler）によって合成された化合物。発見以来長きに渡って放置された化合物であったが、1939年にスイスの科学者（染料会社であるガイギー社の技師。ガイギー社は、のちのチバガイギー、現ノバルティス。染料関連は現チバ・スペシャリティケミカルに分社）パウル・ヘルマン・ミュラーによって殺虫効果が発見された。彼はこの功績によって1948年にノーベル生理学・医学賞を受賞した。その後、第二次世界大戦によって日本の除虫菊の供給が途絶えたアメリカによって実用化された。非常に安価に大量生産が出来る上に少量で効果があり、ヒトや家畜に無害であるように見えたため爆発的に広まった。アメリカ軍は1944年9月 - 10月のペリリューの戦いで戦死体や排泄物にわくハエ退治のためにDDTを初めて戦場に散布した。だが激戦のペリリュー島では死体が多すぎ、効果は限定的だった[1]。
日本では、戦争直後の衛生状況の悪い時代、アメリカ軍が持ち込んだDDTによる、シラミなどの防疫対策として初めて用いられた。外地からの引揚者や、一般の児童の頭髪に薬剤（粉状）を浴びせる防除風景は、ニュース映画として配給された。また、衛生状態が改善した後は、農業用の殺虫剤として利用されていた。
1945年10月には、京都大学工学部化学科の宍戸教授の手によって実験室での合成には成功していたが、工業的合成は難しかった。製造特許を持つガイギー社は、製品の海外輸出を禁じていた。戦後アメリカから日本に輸出されたものは、GHQからの援助として特別に許されたものであった。そのため、日本の農薬会社の関心は、次第にBHC（ベンゼンヘキサクロリド）に向けられていったのである。
2007年現在で主に製造している国は中国とインドで、主に発展途上国に輸出されマラリア対策に使われている。農薬としても一部では使用されており、残留農薬となったDDTが問題になることもある。
DDTの分解物のDDE、DDAは非常に安定しており、分解しにくく環境中に長く留まり影響を与える可能性があり、また食物連鎖を通じて生体濃縮されることがわかった。
合成法
クロロベンゼンとクロラールを酸性条件下で加熱することによって製造される。 ファイル:DDT.gif
法規制
- 1981年に化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律の第一種特定化学物質に指定され製造と輸入が禁止されている。
- 2001年に採択されたストックホルム条約において、残留性有機汚染物質（POPs）に指定された。
- マラリア対策として、2006年9月15日にWHO（世界保健機関）からDDTの室内残留性噴霧を奨励する方針が出された。
環境汚染物質として
自然界で分解されにくいため、長期間にわたり土壌や水循環に残留し、食物連鎖を通じて人間の体内にも取り込まれ、神経毒として作用する。またアメリカの野生ワニなどで環境ホルモン作用も疑われた。このため、現在、日本国内において製造・使用が禁止されているが、一部の発展途上国においてはマラリア予防のために使用されている。
化学物質としての危険性については、1960年代に出版されたレイチェル・カーソンの「沈黙の春」により取り上げられ、認識が広まった。
現在でも、危険性の高さを印象づける名称として、プロレスの技（DDT (プロレス技)参照）、グループ名、諸団体の名称などに当て字で使われることが多い。又ソフトウェアのバグ（虫）退治の意でCP/MのデバッガにDDT.COMというものがある。
発癌性
一時期、極めて危険な発癌物質であると評価されたため、各国で使用が禁止された。現在、国際がん研究機関発がん性評価ではグループ2Bの「人に対して発がん性が有るかもしれない物質」に分類されている[2]。
規制後の問題（発展途上国におけるマラリアの蔓延）
先述の通り、DDTは発がん性があるとされ、また環境ホルモンとして機能することが判明したため、世界各国で全面的に使用が禁止されたが、経済的にも工業的にも弱体である発展途上国ではDDTに代わる殺虫剤を調達することは困難であり、DDT散布によって一旦は激減したマラリア患者がDDT禁止以降は再び激増した。例えばスリランカでは1948年から1962年までDDTの定期散布を行ない、それまで年間250万を数えたマラリア患者の数を31人にまで激減させることに成功していたが、DDT禁止後には僅か5年足らずで年間250万に逆戻りしている。
また、発展途上国ではDDTに代わって、パラチオンなどのDDTよりも毒性が強いことが判明している農薬が使用されている実態もあった（なお、パラチオンは日本を含む主な先進国では使用が禁止されている）。このため2006年よりWHOは、発展途上国においてマラリア発生のリスクがDDT使用によるリスクを上回ると考えられる場合、マラリア予防のためにDDTを限定的に使用することを認めた。WHOが主催するマラリア対策プロジェクトの責任者である古知新（こち・あらた）博士は、DDTの使用推進論者として議論をよんでいる。
DDTを禁止した結果、多数のマラリア被害者とDDTよりも危険な農薬による多くの被害が発展途上国で発生し[3]、アメリカなどではカーソンを非難する声が今も続いている。その一方、既にカーソンが「沈黙の春」内で述べている通り、DDTに対する耐性を獲得したマラリア蚊もDDT散布後数年以内に多数報告されており、DDTの散布だけでは直接の解決策には成り得るものではないといえる。
なお、日本を含む主な先進国では根絶活動の成果および生活環境の変化によって、DDTの使用を考慮せざるを得ないほどのマラリア蚊の蔓延は既に見られなくなっている。
イタリアにおけるDDT屋内残留噴霧（マラリア根絶を目的としたもの）
DDTがマラリア根絶に絶大な効果を発揮した例として、イタリアにおけるDDT屋内残留噴霧が挙げられる。
第二次世界大戦終了頃まで、イタリアの大多数の地方に土着マラリアが蔓延していた。イタリアの人口10万人当り、1905年（明治38年）では974.0人、1945年（昭和20年）では900.6人のマラリア患者がいた。中には土着の熱帯熱マラリアが蔓延する地方さえあった。
当時、イタリアでマラリアを媒介していたハマダラカは、主にAnopheles labranchiae・A. sacharovi・A. superpictusの三種である。A. labranchiaeは、イタリア中央部・イタリア南部の海岸地方・シチリア島およびサルジニア島の海抜1000m以下の地域に分布し、A. sacharoviは、海岸地方の大半・サルジニア島・アドリア海沿岸の北東の地方に分布し、A. superpictusは、イタリア中央部・南部・シチリア島に分布し、それぞれ猛威を振るっていた。
1947年（昭和22年）にマラリア根絶を目的としたDDT屋内残留噴霧が大々的に始まると、これらのハマダラカは激減し、1950年（昭和25年）にはマラリア患者もイタリアの人口10万人当り7.5人にまで激減した。1970年（昭和45年）11月17日、ついにWHOはイタリアからのマラリア根絶を宣言した。
それ以来イタリアでは土着マラリアは蔓延していない。
DDTを好む昆虫
ブラジルに生息するハチの一種 Eufriesia purpurata はDDTに対する耐性が強く、そればかりかDDTを好んで集めることが知られている[4]。
参考文献
- ↑ ユージン・スレッジ 『ペリリュー・沖縄戦記』p226 講談社学術文庫 2008年 ISBN 978-4061598850
- ↑ IARC Monographs- Classifications - Group2B
- ↑ マイクル・クライトン「恐怖の存在」文庫版（下）330,340頁に、多数の文献が示されている。
- ↑ Bees collect DDT: orchid bees、2011年7月20日、2013年6月16日閲覧
- 緒方富雄ほか編 『医学の動向 第22集 : 地方病研究の動向』 金原出版、1958年、141頁。
