東成岩駅
東成岩駅(ひがしならわえき)は、愛知県半田市旭町三丁目にある、東海旅客鉄道(JR東海)・衣浦臨海鉄道の駅である。
概要
東成岩駅は、武豊線を運営するJR東海と、半田線を運営する衣浦臨海鉄道が管轄する駅である。武豊線は愛知県内の大府駅と武豊駅を結び、この駅から貨物列車専用の貨物線である半田線が半田市内の半田埠頭駅まで伸びている。武豊線はJR東海が施設を有する第一種鉄道事業者で、大府駅から東成岩駅まで日本貨物鉄道(JR貨物)がそれを借用して貨物列車を運行する第二種鉄道事業者になっているが、駅自体はJR貨物には属さない。
開業は1933年(昭和8年)である。当初は武豊線の単独駅であったが、1975年(昭和50年)に半田線が開業している。
駅は半田市の南部に位置し、駅東側は工場地帯、西側は市街地で、それらの境界線上にある。西方600メートルほどの場所には名古屋鉄道(名鉄)の青山駅があるが、同駅の方が乗車人員ベースで5倍近く利用客が多い。
歴史
東成岩駅は、1886年(明治19年)の武豊線開通から40年以上経った1933年(昭和8年)12月に開業した。1930年代前半に開通した知多鉄道(現・名鉄河和線)への対抗策として実施された気動車列車の運転開始・列車増便(1933年8月実施)にあわせて新設された駅の一つである[1]。
同時に開業した他の駅と同じく旅客専用の駅であったが、1945年(昭和20年)から貨物の取り扱いを開始した。しかし貨物営業は1975年(昭和50年)11月の衣浦臨海鉄道半田線の開業と引き換えに廃止され、国鉄所管駅については開業時と同様の旅客専用の駅となったまま1987年(昭和62年)の国鉄分割民営化を迎え、JR東海に継承されている。
年表
- 1933年(昭和8年)12月7日 - 国有鉄道武豊線の半田・武豊間に開業。旅客のみを取り扱った[2]。
- 1939年(昭和14年)7月21日 - 中央本線の大曽根駅・千種駅・鶴舞駅を発着する旅客の取り扱いも開始[2]。
- 1945年(昭和20年)5月1日 - 貨物の取り扱いを開始[2]。同月から駅員配置[3]。
- 1947年(昭和22年)4月16日 - 旅客取り扱い区間の制限を廃止[2]。
- 1975年(昭和50年)11月15日 - 衣浦臨海鉄道半田線が開通。当駅での貨物の取扱いを廃止[2]。あわせて駅を無人化[3]。
- 1987年(昭和62年)4月1日 - 国鉄分割民営化により、国鉄駅は東海旅客鉄道(JR東海)が継承。
- 1998年(平成10年) - 12月のダイヤ改正に備え、ホームを1線増設[4]。
- 2000年(平成12年) - 駅前に自転車置場を整備。
- 2006年(平成18年)11月25日 - TOICAの利用が可能となる。
- 2013年(平成25年)10月1日 - 「集中旅客サービスシステム」導入により、自動券売機・自動改札機を設置[5][6]。
貨物営業
東成岩駅では上記の通り1945年5月より貨物の取り扱いを開始した。対象は車扱貨物で、専用線発着のものに限って取り扱った[2]。
駅に接続していた専用線は、駅の東隣で操業する川崎製鉄知多製造所(現・JFEスチール知多製造所)のものである。1970年の専用線一覧表[7]によれば、川崎製鉄専用線の総延長は2.9kmである。同線は、工場への原料輸送や工場からの製品輸送に使用されていた[8]。1975年11月に東成岩駅での貨物の取り扱いは廃止されたが、それと同時に開業した衣浦臨海鉄道半田線経由(新半田駅接続)に専用線は切り替えられ、1996年(平成8年)3月まで使用された[8]。
駅構造
ホームが地面に接する地上駅という形態をとる。ホームは島式ホーム1面で、両側に線路が1本ずつ接する。2本のうち西側が1番線、東側が2番線で、1番線に大府方面行きの上り列車、2番線に武豊方面行きの下り列車が発着する。単線の武豊線上にある交換駅であり、列車の交換が可能である。
半田線は2番線から北側に向かって分岐しており、武豊線・半田線を直通する貨物列車は2番線南方にある機回し線で機関車を付け替えてスイッチバックを行う[9]。
駅舎は構内西側(1番線側)にあり、1番線を渡る構内踏切でホームと繋がる。無人駅(駅員無配置駅)[9][10]で、管理駅である大府駅の管理下にある[11]。JR東海は2013年10月1日より当駅を含む6駅について「集中旅客サービスシステム」を導入し、自動券売機・自動改札機を整備した上で遠隔案内によって一括的に管理されるようになった[5][6]。
利用状況
旅客
2011年度の乗車人員は、1日平均482人であった[12]。この数値は、武豊線の9駅(大府駅を除く)の中では最も少ない。
1日平均の乗車人員の推移 | ||
---|---|---|
年度 | 乗車人員 | 出典・備考 |
1950年度 | 259人 | [13] |
1951年度 | 270人 | [14] |
1952年度 | 240人 | [15] |
1953年度 | 228人 | [16] |
1954年度 | 246人 | [17] |
1955年度 | 237人 | [18] |
1956年度 | 252人 | [19] |
1957年度 | 253人 | [20] |
1958年度 | 227人 | [21] |
1959年度 | 261人 | [22] |
1960年度 | 329人 | [23] |
1961年度 | 393人 | [24] |
1962年度 | 357人 | [25] |
1963年度 | 365人 | [26] |
1964年度 | 351人 | [27] |
1965年度 | 359人 | [28] |
1966年度 | 370人 | [29] |
1967年度 | 344人 | [30] |
1968年度 | 337人 | [31] |
1969年度 | 309人 | [32] |
1970年度 | 288人 | [33] |
1971年度 | 257人 | [34] |
1972年度 | 250人 | [35] |
1973年度 | 232人 | [36] |
1974年度 | 265人 | [37] |
1975年度 | 179人 | [38] |
1976年度 | 176人 | [39] |
1977年度 | 177人 | [40] |
1978年度 | 156人 | [41] |
1979年度 | 146人 | [42] |
1980年度 | 127人 | [43] |
1981年度 | 141人 | [44] |
1982年度 | 177人 | [45] |
1983年度 | 138人 | [46] |
1984年度 | 134人 | [47] |
1985年度 | 121人 | 1950年度以降最低値[48] |
1986年度 | 132人 | [49] |
1987年度 | 141人 | [50] |
1988年度 | 152人 | [51] |
1989年度 | 170人 | [52] |
1990年度 | 217人 | [53] |
1991年度 | 250人 | [54] |
1992年度 | 246人 | [55] |
1993年度 | 276人 | [56] |
1994年度 | 271人 | [57] |
1995年度 | 280人 | [58] |
1996年度 | 270人 | [59][60] |
1997年度 | 288人 | [61][60] |
1998年度 | 307人 | [62][63] |
1999年度 | 299人 | [64][65] |
2000年度 | 322人 | [65] |
2001年度 | 373人 | [65] |
2002年度 | 400人 | [66] |
2003年度 | 404人 | [66] |
2004年度 | 418人 | [66] |
2005年度 | 451人 | [67] |
2006年度 | 478人 | [67] |
2007年度 | 516人 | [67] |
2008年度 | 533人 | 1950年度以降最大値[68] |
2009年度 | 502人 | [68] |
2010年度 | 483人 | [68] |
2011年度 | 482人 | [12] |
貨物
1950年度から、貨物の取り扱いが廃止された1975年度までの貨物取扱量(発送・到着トン数)は、以下の表のとおりに推移していた。
貨物取扱量の推移 | ||
---|---|---|
年度 | 発送 | 到着 |
1950年度 | 35,523t | 93,886t |
1951年度 | 41,228t | 101,128t |
1952年度 | 46,204t | 69,358t |
1953年度 | 51,629t | 86,197t |
1954年度 | 30,306t | 43,306t |
1955年度 | 12,056t | 32,739t |
1956年度 | 13,163t | 42,630t |
1957年度 | 10,992t | 35,115t |
1958年度 | 9,334t | 22,316t |
1959年度 | 9,688t | 24,565t |
1960年度 | 11,348t | 26,102t |
1961年度 | 18,416t | 33,457t |
1962年度 | 11,237t | 23,014t |
1963年度 | 12,212t | 23,944t |
1964年度 | 23,100t | 30,006t |
1965年度 | 26,856t | 28,453t |
1966年度 | 27,880t | 30,136t |
1967年度 | 27,584t | 32,115t |
1968年度 | 12,370t | 28,718t |
1969年度 | 14,590t | 35,428t |
1970年度 | 15,671t | 33,071t |
1971年度 | 25,323t | 19,757t |
1972年度 | 29,874t | 11,973t |
1973年度 | 23,361t | 8,441t |
1974年度 | 14,899t | 6,597t |
1975年度 | 7,429t | 3,482t |
※出典は乗車人員の推移に同じ。 |
停車列車
東成岩駅には、武豊線で運行されている普通列車、東海道本線名古屋駅直通の区間快速(武豊線内では各駅停車)および快速列車の3種類がすべて停車する。概ね1時間に2本(ラッシュ時は3本)の頻度で列車が発着する。
駅周辺
隣の駅
- 東海旅客鉄道(JR東海)
- 武豊線
- テンプレート:Color快速・テンプレート:Color区間快速・テンプレート:Color普通
- 衣浦臨海鉄道
- 半田線
- 東成岩駅 - 半田埠頭駅
脚注
参考文献
- テンプレート:Cite book
- テンプレート:Cite book
- テンプレート:Cite book
- テンプレート:Cite book
- テンプレート:Cite book
- テンプレート:Cite book
- 愛知県編 『愛知県統計年鑑』各年度版
- 知多統計研究協議会編 『知多半島の統計』各年版
関連項目
テンプレート:衣浦臨海鉄道- ↑ 『新修半田市誌』本文篇中巻、353-358頁
- ↑ 2.0 2.1 2.2 2.3 2.4 2.5 2.6 『停車場変遷大事典 国鉄・JR編』2、116頁
- ↑ 3.0 3.1 『武豊線物語』、2頁
- ↑ 『武豊線物語』、14頁
- ↑ 5.0 5.1 武豊線への集中旅客サービスシステムの導入について - 東海旅客鉄道ニュースリリース 2012年11月15日
- ↑ 6.0 6.1 武豊線 集中旅客サービスシステムの使用開始について - 東海旅客鉄道ニュースリリース 2013年8月22日
- ↑ 「昭和45年版の全国専用線一覧表」(『トワイライトゾーンMANUAL』12に収録)
- ↑ 8.0 8.1 『武豊線物語』、149・150頁
- ↑ 9.0 9.1 『東海道ライン全線・全駅・全配線』第4巻、28・47・48頁
- ↑ 『東海旅客鉄道20年史』、732頁
- ↑ [1]
- ↑ 12.0 12.1 『知多半島の統計』平成25年版、43頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和27年度刊、326頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和28年度刊、310頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和29年度刊、329頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和30年度刊、305頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和31年度刊、303頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和32年度刊、319頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和33年度刊、335頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和34年度刊、379頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和35年度刊、292頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和36年度刊、261頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和37年度刊、325頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和38年度刊、297頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和39年度刊、299頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和40年度刊、263頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和41年度刊、239頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和42年度刊、262頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和43年度刊、192頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和44年度刊、196頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和45年度刊、204頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和46年度刊、228頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和47年度刊、237頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和48年度刊、217頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和49年度刊、214頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和50年度刊、221頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和51年度刊、225頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和52年度刊、217頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和53年度刊、231頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和54年度刊、233頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和55年度刊、221頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和56年度刊、227頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和57年度刊、239頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和58年度刊、223頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和59年度刊、223頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和60年度刊、241頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和61年度刊、235頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和62年度刊、223頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』昭和63年度刊、223頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』平成元年度刊、225頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』平成2年度刊、223頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』平成3年度刊、225頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』平成4年度刊、229頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』平成5年度刊、221頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』平成6年度刊、221頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』平成7年度刊、239頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』平成8年度刊、241頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』平成9年度刊、243頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』平成10年度刊、241頁
- ↑ 60.0 60.1 『知多半島の統計』平成11年版、46頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』平成11年度刊、241頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』平成12年度刊、239頁
- ↑ 『知多半島の統計』平成12年版、46頁
- ↑ 『愛知県統計年鑑』平成13年度刊、240頁
- ↑ 65.0 65.1 65.2 『知多半島の統計』平成15年版、46頁
- ↑ 66.0 66.1 66.2 『知多半島の統計』平成18年版、114頁
- ↑ 67.0 67.1 67.2 『知多半島の統計』平成21年版、43頁
- ↑ 68.0 68.1 68.2 『知多半島の統計』平成24年版、43頁