オープンソース

Netscapeのオープンソース化を経て生まれ変わったwebブラウザ・Mozilla Firefoxは、オープンソース運動の代表的な成果物の一つである

オープンソース (テンプレート:En) とは、言葉通りにはソースコードを公開することと理解できる。Open Source Initiative は，「オープンソース」と名乗るための要件を定義している（後述）。

History of the OSIによれば、1998年 2月3日に、パロアルトにおいて、Netscapeブラウザのソースコードをどのような形で公開していくかという戦略会議の中でつけられた新たな用語であると説明している。またオープンソースに関する本 "Open Sources: Voices from the Open Source Revolution" にも、マーケット向けのプロモーション用語として使う新しい言葉“オープンソース”を作り出したとある。

定義

テンプレート:Main Open Source Initiative (OSI) は、オープンソース・ライセンスの要件として、以下のような定義 "The Open Source Definition(OSD)" を掲げている。これはもともとはDebianフリーソフトウェアガイドラインをベースとしたものである。

自由な再頒布ができること
ソースコードを入手できること
派生物が存在でき、派生物に同じライセンスを適用できること
差分情報の配布を認める場合には、同一性の保持を要求してもかまわない
個人やグループを差別しないこと
適用領域に基づいた差別をしないこと
再配布において追加ライセンスを必要としないこと
特定製品に依存しないこと
同じ媒体で配布される他のソフトウェアを制限しないこと
技術的な中立を保っていること

日本語ではソースコードを無償で公開していることを基本とした様々な定義（のライセンス）に「オープンソース」という表現を使う人がいる。当事者が「オープンソース」と言っていなくても「オープンソース」と呼ばれている場合がある。(例:JRA-VANの馬吉ソース公開版、これはソース公開版と名乗っている。)

フリーソフトウェアとの関連

オープンソースの原型となった概念として、フリーソフトウェア（自由なソフトウェア）^{[注釈 1]}がある。

ソフトウェアライセンスとしては、オープンソースソフトウェアはフリーソフトウェアの一部のようにも見える。事実、フリーソフトウェアライセンスの代表格である GPL は OSD を満たしている。
OSI は、オープンソースとは社会をフリーソフトウェアに向かって導くためのやり方だと説明している。
フリーソフトウェア財団は、オープンソースは「自由」の思想を含んでいないという点でフリーソフトウェアとは決定的に異なるとしている。

創始者の1人であるエリック・レイモンドによれば、オープンソースはフリーソフトウェアに付きまとっていた否定的な印象を払拭するための、「製品の再ブランド化を図る」[1]ためのものであった。

ソフトウェアがフリー（自由）であるということは、ソフトウェアを自由に改良していくことを望むハッカーや、そうして改良されたものを利用する消費者の利益となるのみではない。ソフトウェア関連産業の企業にとっても有用な戦略になりうるものとされている。レッドハットの成功やIBMのオープンソースへの投資はその象徴としてしばしば言及されるテンプレート:要出典。

1997年当時、フリーソフトウェアというものに対する経営者や投資家の印象は必ずしも良いものではなかった。1つには、「フリーソフトウェア」という言葉が「無償のソフトウェア」という意味と紛らわしく、ビジネスには無償という考え方は馴染まないということがあった。もう1つには、フリーソフトウェア運動を進める中心的な存在であるフリーソフトウェア財団 (FSF) がフリーでない（プロプライエタリな）ソフトウェアに対して攻撃的であったことや、その「コンピュータのユーザは、何の制約も受けずにソフトウェアを他人と共有できるべきなのである」[2]という主張が共産主義的だとされたことがある。

反商業的なイメージをもつ「フリーソフトウェア」は、利益追求を目的とする企業としては関わりたくない対象だったことは当然であった^[1]。ソースコードの公開は有意義であるが、フリーソフトウェア運動の急進的な思想は非現実的であり、その極端な思想がビジネスの世界からは拒否されると考えた人々によって、新たに「オープンソース」いう言葉が生み出された^[1]。そこでは敢えて自由という点を強調はせず、むしろ「ソースコードを公開するとどういうメリットがあるか」が関心の中心である。

この方針は一定の成功を収めオープンソースという概念の浸透をもたらしたが、自由を強調しないという点はフリーソフトウェア運動の支持者からの攻撃の標的となることがある。オープンソース創始者の1人ブルース・ペレンスは1999年 2月17日、オープンソースが既に成功を収めたこと、そしてオープンソースがフリーソフトウェアから離れすぎていることを挙げて「今こそフリーソフトウェアについて再び語るべきときだ」と述べた。[3]

オープンソース運動の歴史

オープンソースは1970年代から，ソースコードをオープンにしたフリーソフトをBBSなどの通信を利用して配布したり，実験ネットワークとして始まったインタネットにおいて大学，研究機関の成果のソフトウェアのソースコードを公開する流れから始まっている。

コピーレフト思想に基づいたフリーソフトウェア運動は1984年にアメリカで始まった。ソフト開発技術者のリチャード・ストールマンはソフトウェアは特定の国・企業・団体・個人の所有物ではなく、人類の共有財産であり、誰でも開発・供給に参加でき、誰でも自由に使用できるものという理念に基づいてコピーレフト理論を提唱し、フリーソフトウェア財団、GNU Projectを設立し、フリーソフトウェアの開発・普及運動を開始した。

オープンソース運動のうち，現在に繋がっているものの１つは1998年にアメリカで始まった。マイクロソフトのInternet Explorerとの競争でシェアが低下したネットスケープコミュニケーションズのブラウザNetscape Navigatorの建て直しプロジェクトで、製品の機能・品質の向上とシェア回復のために、技術者の参加を募集する方法、誰でも開発・供給に参加できる理念として、エリック・レイモンド、ブルース・ペレンズが提唱・開始し、後にOpen Source Initiativeが具体的に定義した開発スタイルである。

2000年代の最初の10年間である現在では、オープンソース、オープンテクノロジーによる製品開発・ビジネスモデルはコンピュータ業界だけでなく様々な分野で、非営利組織、営利企業、国・自治体の議会・行政機関の連携により普及が進行し、クローズドソース、プロプライエタリソフト・テクノロジーによる製品開発・ビジネスモデルからオープンソース、オープンなテクノロジーによる製品開発・ビジネスモデルへの変革・転換が進行中である。2012年現在では、世界の多くの国において、多種多様な分野で多種多様なオープンソース、オープンテクノロジー・ビジネスで開発し供給し普及し使用している。

オープンソース、オープンテクノロジー・ビジネスによる製品・システム・サービスの開発・供給・消費を積極的に推進する非営利組織・企業は世界中に存在するが、本部・本社がアメリカに所在する事例、主要な開発者・供給者、消費者・利用者がアメリカに所在する事例が多く、オープンソース、オープンテクノロジー・ビジネスによる製品・システム・サービスの開発者・供給者・消費者は、発祥地であるアメリカが中心地であるがインタネット上での活動は国を特定できないこともある。

オープンソース、オープンテクノロジー・ビジネスを積極的に推進する非営利組織: Open Source Initiative、フリーソフトウェア財団、SourceForge、World Wide Web Consortium
製品・システム・サービスを開発・供給する非営利組織: GNU Project、Mozilla Foundation、Apacheソフトウェア財団、Fedora Project、openSUSE Linux、Debian、CentOS、StartCom、Gentoo Foundation、GNOME Project、KDE Project、OpenOffice.org、Vim Developers - WinMerge Developers - 7-ZIP Foundation - TrueCrypt Foundation、PostgreSQL、Eclipse Foundation、NetBeans Foundation、Ruby on Rails、Perl Foundation、Pythonソフトウェア財団、Samba、ウィキメディア財団、XWik Developers、JAMWiki Developers、TWiki Developers、TiddyWiki Developers
製品・システム・サービスを開発・供給する企業: IBM、サン・マイクロシステムズ、アップル、レッドハット、ノベル、SCO、Linspire、Slackware、Terra Soft Solutions、JBoss、Zope、Django、SugarCRM、Compiere、Jaspersoft
製品・システム・サービスの開発・供給に協力する企業: ヒューレット・パッカード、デル、オラクル、Google、Yahoo!、Computer Sciences、EDS、アクセンチュア

前記の各組織・各社はいずれもアメリカに本部・本社がある非営利組織または企業である。

様々なライセンス

以下では、OSIがOSD準拠と認定しているライセンスで、主要なものを挙げる。

各々のライセンスの詳細については個別の記事やオリジナルの契約書を参照のこと。

まず、OSDへの準拠に関連するものやそれ以外の特徴などを述べる。

以下の各ライセンスは、一定の条件の下でソフトウェアの使用、複製、改変、（複製物または二次的著作物の）再頒布を認めている。次の 2 つの条件はほぼ共通している。

無保証であること: オープンソースの性質上、ソフトウェアやその二次的著作物は元の著作者でも制御しきれない形で流通し、元の著作者がそこから直接に利益を得ることは難しい。そのため、ソフトウェアは「有用であるとは思うが無保証である」と謳っている。つまり、著作者は、そのソフトウェアについて、予期した動作をする／しないの保証をしない。また、その動作の結果何らかの損害をもたらしたとしてもそれを保障しないものと定めている。
著作権表示を保持すること: オープンソースは一定の条件内で自由な利用を認めるものであって、著作権を放棄するものではない。むしろ、「一定の条件」を守らせるための法的根拠は原著作者の著作権に求められる。そのため、多くのライセンスは適切な形でソースコードや付属文書に含まれる著作権表示を保持し、つまり二次的著作物を作った者が自分で0から作ったように偽らないことを定めている。; ソースコードを伴わないバイナリ形式のみでの配布を認めているライセンスでは、その際にも付属文書に著作権表示を記載するように定めているものもある。

次の条件は、採用しているライセンスとそうでないライセンスがある。

同一ライセンスの適用: 複製や改変物を頒布する際には、必ず元と同じライセンスでの利用を認めるように定めているものがある。GNU General Public License (GPL) が代表的である。例えば、GPLのソースコードを BSD ライセンスのソースコードと組み合わせて新しいソースコードを作った場合、GPL の規定によりこのソースコードを頒布する際には GPL での利用を認めなければならない（詳細はコピーレフトを参照）。このようなソースコードを利用して、ソースコードを独占する（プロプライエタリな）ソフトウェアを作成することは難しい。
原著作者の特別な権利: この種の条件は、現在ソースコードを独占的に所有している企業がそれをオープンソース化するに当たって考慮する余地のあるものである。例えばMozillaのためのライセンスとして作成されたMPLでは、二次的著作物を頒布する際にはソースコードを公開しなくてはならないが、元々のMozillaの著作権を有していたNetscape Communicationsだけは特別で二次的著作物のソースコードを公開しなくても良い権利を持っている。

MIT License (X11 License)

テンプレート:Main

マサチューセッツ工科大学 (MIT) を起源とするライセンス。非常に制限が緩い。X Window Systemで使用されていることから X11ライセンスとも呼ばれる。フリーソフトウェア財団によれば、MITは過去にこれ以外のライセンスで多数のソフトウェアを公開しており、厳密にはX11 Licenseと呼ぶべきだとしている^[2]。現在一般にThe MIT Licenseの名称で配布されているのはこのライセンス^[3]である。利用条件は、

無保証
著作権表示の保持

BSDライセンス

テンプレート:Main 次の条件のもと、複製・改変・再頒布を認めている。

無保証
著作権表示の保持
二次的著作物の広告には、オリジナルの著作者が紹介されていること（宣伝条項）

修正BSDライセンス

オリジナルのBSDライセンスの宣伝条項と呼ばれる条項は、多数のソフトウェアを収録したパッケージ製品の場合、広告本体よりも多くの紹介文を必要とする事態を招きかねないという欠点があった。そのため、オリジナルのBSDライセンスから広告条項を削除した修正BSDライセンスが発表された。派生物への制限が緩いため広く使用されている。

GNUのライセンス

GNUプロジェクトの一環としてフリーソフトウェア財団より配布されているライセンス。

GNU General Public License (GPL)

テンプレート:Main 次の条件のもと、複製・改変・再頒布を認めている。

無保証
著作権表示の保持
同一ライセンスの適用

GPL 3

2007年6月29日（米国時間）Free Software Foundation (FSF) がGPL 3を発表した。 GNU GPL 3は、オープンソースによるソフトウエアの権利、義務、プログラム提供者のもつ特許の使用など基本理念を明文化したライセンス体系となっている。

GNU Lesser General Public License (LGPL)

LGPLはGPLと同じく同一ライセンスの適用を要求しているが、その条件がいくらか緩やかである。LGPLでは、元のソースコードそれ自体を変更した改変版にはLGPLまたはGPLを適用しなければならない。しかし、元のソースコードを改変することなく他のソースコードとリンクした場合には、他のソースコードにはLGPLを適用しなくても良い。

これは、LGPLが当初glibcのためのライセンスとして作成されたことに関係がある。C言語ライブラリのように他のソフトウェアを作るための基盤として広く利用されるソフトウェアの場合、GPLはリンクされるすべてのソースコードがGPLであることを要求するので、ライブラリとしての価値を低くしてしまう。つまり、ライブラリがGPLであると、そのライブラリはGPLのソフトウェアを作るためにしか使えないものとなってしまう。

この問題を解決するため、LGPLのソフトウェアを一緒にリンクするだけであればLGPLを適用しなくてもよいものと定めている。

GNU Free Documentation License (GFDL)

テンプレート:Main

無保証
著作権表示の保持

GPLがコンピュータプログラムの配布に主眼を置いて設計されているのに対し、GFDLは文書の配布に主眼を置いて書き直した「文書用GPL」と言える。

Apache Software License

テンプレート:Main Apacheソフトウェア財団によるライセンス。

Apache Software License 1.0

http://apache.org/licenses/LICENSE-1.0

Apache HTTP Server 1.2などのライセンス。いわゆる「広告条項」が存在する。

Apache Software License 1.1

http://apache.org/licenses/LICENSE-1.1

Apache Software License 1.0からいわゆる「広告条項」を削除したライセンス。頒布の際にドキュメントに記載するようになった。

Apache License, Version 2.0

http://apache.org/licenses/LICENSE-2.0

2004年3月1日以降にApacheプロジェクトからリリースされたソフトウェアのライセンス。 Apache Software Foundationにより2004年1月21日に承認^[4]された。

Common Public License (CPL)

テンプレート:Main IBMが提唱したライセンス。修正を加えたコードが商用製品で使用しやすくなっている。

参考文献

オープンソース・フリーソフト

Open Sources: Voices from the Open Source Revolution, ISBN 1-56592-582-3
- WEB公開版
「オープンソースソフトウェア彼らはいかにしてビジネススタンダードになったのか」, ISBN 4-900900-95-8 (Open Sourcesの日本語版)
- WEB公開版

脚注

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注釈

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出典