レーダーサイト
レーダーサイト (radar site) とは軍事用レーダーの地上固定局である。また、レーダーに付随して、対空無線・見通し外通信アンテナ (OH) などの通信施設を備え、電子戦情報の収集や監視情報を他の関連部署と共有し軍事目的に利用するための施設である。レーダーを風雪などの自然環境や悪意の攻撃から保護するための装備や施設も備える。また車両に搭載され、設置場所を変更可能な移動式レーダーも存在する。
レーダー運用拠点としては、固定的に運用するレーダーサイトの他に、航空機に搭載して運用する早期警戒管制機と早期警戒機、および艦船に搭載して運用するレーダーピケット艦やイージス艦がある。
レーダー・サイトの運用と戦闘
軍事目的のレーダーサイトは、どの国においても防衛の要となる重要施設で、3次元レーダーを使用しての対空監視を任務としている。組織的な戦闘が可能なサイトは、地上の防空部隊（地対空ミサイル）や航空部隊（戦闘機）と連携して、防空戦力の支援とその運用を効率良く行えるように組織されている。また多くのレーダーサイトでは、無線傍受（エリントやコミント）などの情報収集任務も行なわれている。
航空作戦では相手の防空能力を低下させることが作戦の成果に大きく影響する。そのため、防空の一翼を担うレーダーサイトはジャミングのような妨害や直接的な攻撃の対象になる。現代の空軍では、レーダー波を逆探知して自らレーダーサイトに着弾する対レーダーミサイルや誘導爆弾を運用していることが多い。
湾岸戦争開戦後、即座に多国籍軍によりイラクのレーダーサイトの指揮所が撃破され、次いでサイトが攻撃されたことからも、レーダーサイトの現代戦における前線基地の役割、その重要性が伺える。
固定型で大型のレーダーサイトは、出力が大きく探知能力も高いが、移動できず攻撃に対して脆弱である。また設置場所については、地平線の見通し線の関係から、高所や沿岸への設置が望まれる。この他、レーダー覆域の空白を埋めるために海上に人工プラットホームを設置し、そこに据えられるケースもある。
日本では、航空自衛隊が領空侵犯を防止するために全国各地にレーダーサイトを配置し、24時間態勢で防空の任務を行っている。これらのレーダーサイトは自動警戒管制組織に組み込まれている。レーダーサイトで抽出したレーダーデータは、全国4つの担任防衛区域ごとにある各防空指令所 (Direction Center) に集められ、探知発見された航跡について彼我等識別が行われると共に、必要に応じて要撃機の管制を実施する。ひとたび領空侵犯の疑いのある飛行物体が防空識別圏に接近すると、千歳（ちとせ）・三沢・百里・小松・築城（ついき）・新田原（にゅうたばる）・那覇の航空自衛隊基地に配備される航空団から、アラート任務に就いている要撃機が発進できる態勢がとられている。出撃することを俗に「スクランブル」という。また、侵攻する航空機や弾道ミサイルなどの撃墜任務を持つ傘下の高射隊（防空ミサイル部隊）のレーダー情報などともレーダー網が共有されている。
現在は、地上レーダーと、偵察衛星、早期警戒管制機、イージス艦、哨戒機のレーダー情報を、一括して統合運用する軍事における革命が進行中である。
敵性国家は、相手国のレーダーサイトの警戒監視能力を探るために、偵察衛星、電子偵察機、情報収集艦、ヒューミントなどあらゆる手段を駆使して、平時から情報戦を行なっている。近代的な国家間が軍事衝突に陥る場合、第一撃は必ずレーダーサイトに対する攻撃から始まる。レーダーサイトは、現代戦の要であり、同時に脆弱性も包含する軍事施設である。
早期警戒管制機に対する固定レーダーサイトの長所と短所
日本のレーダー・サイト
専守防衛を国是とする日本においては、いかにして奇襲に対処できるかが重要な命題であり、そのためにレーダーサイトの必要性が高まっている。日本の（航空自衛隊の）レーダーサイト（航空警戒管制部隊）は、以下の通りである。レーダーサイトは、山頂又は海岸沿いといった僻地に設置されることが多く、航空救難団ヘリコプター空輸隊が三沢・入間・春日・那覇に配備されており、CH-47J大型輸送ヘリが、特に離島等のレーダーサイトへの物資補給などを行っているが、近年の交通網等の発達によりレーダーサイトも都市部へのアクセスは容易となっている。
幹部の要撃管制員と空曹・空士の警戒管制員が配置されているが、主に要撃戦闘機との交信は無線機等を遠隔操作し、DCと呼ばれる防空司令所で行われている。日本のレーダーサイトには、警戒監視を行う監視小隊、レーダー・通信機器の整備・管理を行う通信電子小隊や、基地の施設管理や炊事・警備を行う業務小隊等が編成されており、常に配置に就いている。周辺事態が突発的に発生した場合に備え、宮古島などの一部のレーダーサイトには、平素から外国の軍隊が使用中の電波を傍受・分析するための設備として「地上電波測定装置」が併設され、稼働している。現に、航空自衛隊の地上電波測定装置は、大韓航空機撃墜事件の真相解明に活躍したことがある。
