岩谷産業

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岩谷産業株式会社（いわたにさんぎょう）は、大阪本社（本店）を大阪府大阪市中央区、東京本社を東京都港区に置く産業・家庭用ガス専門商社であり、LPG分野では国内シェアトップの総合エネルギー企業である。燃焼機器・調理器具・健康食品などの販売事業などもおこなっている[1]。

概要

創業者の岩谷直治が、神戸で運送会社勤務を経て、1930年（昭和5年）にカーバイド、酸素、溶接棒等の製造・販売をおこなう岩谷直治商店を大阪に開く。戦後間もなく改組し、1953年（昭和28年）には日本で初めてとなる、家庭用LPGを「マルヰプロパン」という名で販売を開始、本格的なエネルギー供給に乗り出す。1969年（昭和44年）には供給ホースの要らない家庭用ガスコンロ「カセットフー」を販売、同社の代表商品に育て上げると共に、エネルギー総合商社としての地位を確立させる。

LPGとして知られる「マルヰガス」、工業用各種ガス、カセットフー（カートリッジガスボンベを使用する燃焼器具）、ミネラルウォーター宅配事業、あっとスライス（スライサー）、ミルサー（フードミル）、健康食品（黒酢・スッポンなど）、アララクリーン（洗剤）、フィスラー社の調理器具、プリムス社のアウトドア用品（主としてプリムス・ストーブ）の輸入販売、ペット樹脂、ミネラルサンド、半導体関連機器、木材製品、金属加工など、生活関連からエネルギー分野、エレクトロニクス分野などの多角事業を展開している。

エネルギー面では、古くから水素を取り扱っており、太陽光発電やDMEなどの新エネルギーシステムにも取り組んでいる。水素の国内トップメーカーで国内シェアは約4割を占めている。国産宇宙ロケットへの液体水素供給や、大規模な水素製造プラントの立ち上げ、燃料電池車の分野でもトヨタ自動車やホンダなどに燃料電池車の開発当初から水素ステーションなどの供給をし普及に向けた一端を担っている。また、『水素を熟知した会社』をコンセプトに水素エネルギー普及の一端を担っており、日本国内や欧米各国でのビジネスに関わっている。

UFJグループに属する一社であり、「プライムショッピング」などの通販業者にも、取り扱い商品を提供している。

1964年（昭和39年）に行われた東京オリンピックの聖火台では当社のLPGが使用された。

事業所

本社

  • 大阪本社：大阪市中央区本町3丁目6番4号
  • 東京本社：東京都港区西新橋西新橋3丁目21番8号

支社・支店

  • 国内
    • 支社・支店：62ヵ所
    • 営業所：26ヵ所
  • 海外
    • 支社・事務所：6ヵ所
    • 持株会社：3社
    • 現地法人：11社
    • 事業会社：49社

子会社

  • 子会社：88社

文化活動など

岩谷記念財団を設立して「エネルギー及び環境に関する優れた研究に対する助成」・「自然科学分野における人材育成と国際交流への助成」[2]などを行っている。スポーツに関しては、チームが好成績を挙げていないため、一般への認知度は高くないが、1988年（昭和63年）から2010年（平成22年）まで社会人アメリカンフットボール（Xリーグ）西地区2部所属のクラブチーム「サイドワインダーズ」のスポンサーとなっていた。バブル景気崩壊以降の世相の中、企業スポーツにおいては、宣伝効果が見込めなければ早々にスポンサー契約を打ち切る、あるいは単なる名義貸し程度の支援しか行わない企業の多い中、社会の景気動向に左右されず、22年に渡りスポンサー契約を継続した。企業チームを除き、同じXリーグ内で、このような長期に渡ってクラブチームを支援している企業は他にアサヒビールが見受けられる程度である。

また、岩谷産業のキャラバン隊が、次世代の環境対応車として注目を集める燃料電池自動車と水素自動車を使い、日本列島を南から北へ縦断しながら各地の学校などにも立ち寄り、クリーンエネルギーについて分かりやすく解説し、地球温暖化への配慮の観点からの環境保全の大切さも訴える活動も行っている。

広報活動

テレビCM

長年に渡り、浜木綿子を同社のイメージキャラクタに起用しており、浜が主なご当地鍋料理とその地方に合わせた、おいしさを表現する言葉を口にするカセットコンロのCMの他（2012年には孫の五代目市川團子(浜の息子で香川照之の実子)と共演している）、近年では海部剛史が武士に扮したバナジウム天然水のテレビCMが放送されている。

なお、1997年から2000年にかけて同社ブランドで発売した（製造は株式会社 千石が担当）単機能型電子レンジにおいて、部品の欠陥による発煙・発火事故のおそれがあるとして、2011年より同製品の無償点検を告知する、お詫びCMが放映されている。

スポンサー活動

現在

過去

イベント協賛

関連企業

ほか

脚注

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関連項目

外部リンク

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  1. ↑ 2008年度いっぱいで提携契約が切れるヨーロッパのメーカー・フィスラー社との提携で一時期、参入していた調理器具販売は両社グループの方針で合弁解消、フィスラー社の全額出資として再出発した。
  2. ↑ 公益財団法人 岩谷直治記念財団
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