リゾートマンション
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テンプレート:出典の明記 リゾートマンションとは、マンションの中でも主に避暑地や避寒地、温泉地、海沿い、スキー場周辺などに建てられた、主に別荘用途の住居。バブル期からはリゾマンと略されることもある。
目次
経緯
- まだリゾートマンションという言葉すら存在しなかった1960年前後に熱海、伊東、箱根といった保養地の高台に眺望重視でフロントや温泉、プールといったデラックスな設備を備えたいわば観光ホテルの高層住宅版として建てられ始めたのが発端である。
- 1970年代後半になると、新たなる別荘ブームの象徴として、また共同所有向けや一定期間利用出来る会員制向けとして名立たる保養地のみならず日本各地のスキー場や観光地それも高台以外へも建設され始めた。
- 1987年にリゾート法が制定されると自治体が積極的に企業へ開発を促し、併せてバブル景気も重なったことにより利殖目的やスキーブームなどに便乗し各地で建設ラッシュが相次いだ。
特徴
- 1960年代後半までは圧倒的に戸建物件が多かった別荘だが、マンション形態をとることによる利便性や経済性が高く評価された。
- 1DKやワンルームの物件であれば、数百万円台から存在することから庶民でも購入が可能である。
場所
避暑地としては首都圏では軽井沢、草津、那須、箱根、富士五湖など。スキー場周辺としては越後湯沢、苗場、塩沢など。海沿いとしては外房、熱海、伊東、伊豆などに多い。
入居者側が抱える問題
灯油
- 結露防止のために石油暖房の使用が禁止されている物件も少なくない。
電話
- 一部物件では、固定電話が引けず、ブロードバンドインターネット接続環境を整備できないなど定住には向かないことがある。
- 携帯電話やPHSなどの電波条件の良くない地域も多いが、整備されつつある。
- リゾートマンションは地方に多いため、特定の会社の電話が使えないこともある。
テレビ・ラジオ
- 山間部では、衛星放送以外受信できないこともある。
- サービスエリア地域ではCATVなどがあらかじめ引き込まれている物件も多い（これはNHKの集金対策ではないかという批判もある）。
住環境
- 高層物件による環境権問題を建築後も引きずることもある。
- オーナーの所有意識が低いため、管理費や修繕積立金の滞納により維持管理システムの破綻や計画倒れになる可能性がある。
- 温泉権利付き物件では、浴槽の使用時間および湯の使用量などに指定があり、その時間や使用量の条件でしか風呂に入れない。
受け入れ側地域、自治体の問題
立地規制
上・下水道
- 多くは供給量の問題で普通水道ではなく簡易水道が多く、マンション住民が多くやってくる時期には水圧が下がることもある。
- 下水道の無い場所では、大型合併浄化槽を使用しており、メンテナンスがずさんな場合、排水による環境問題になることもある。
税金
- 固定資産税を未納するオーナーがいると、地元自治体で回収が問題となる。
商業
- マンション住民が大挙して訪れた場合、周囲の食料品店から商品が無くなるという現象も起こりうる。
マナーに起因するもの
不景気によるもの
- バブル崩壊による物件の売れ残り問題
