ゲオ
株式会社ゲオ（英称：GEO CORPORATION）は、愛知県名古屋市中区に本社を置くレンタルビデオのチェーンストア。
概要
ビデオ、DVD、CDのレンタルに加え、中古テレビゲームや古本・古着、店舗によっては新品も扱う。日本コンパクトディスク・ビデオレンタル商業組合及び日本テレビゲーム商業組合、コンピュータソフトウェア著作権協会、日本映像ソフト協会に加盟している。
徹底した店舗へのコスト削減と、商品・サービスの安価提供で、業績が急成長してきた会社として知られる。同業他社のレンタルビデオ店を買収して中古ゲームソフト売買を導入して収益化したり、民事再生に陥った異業種他社の店舗をゲオショップに転換して収益化するなどによって急速に店舗数を拡大してきた。ナスダックジャパン上場を経て、設立から15年で東京証券取引所一部上場を果たした。
2011年11月のグループ企業再編によって、ゲオグループ内のメディアショップ運営を担うことになった株式会社ゲオでは、2012年6月末時点でDVD・CD・ゲームのレンタル・中古売買などを行うゲオショップを1,204店展開、うち996店が直営であり、フランチャイズ店は210店舗に過ぎず、直営主体の営業に変化はない。また、ゲオホールディングス傘下のグループ会社では、このほかに中古衣料や総合リサイクルショップをジャンブルストアやセカンドストリートの屋号で329店舗展開し、ゲオディノスおよびウエアハウス社では54拠点のアミューズメント施設を運営している。
沿革
- 1980年（昭和55年）6月 - 沢田喜代則（2代目社長）がレンタルレコード店を個人創業。
- 1986年（昭和61年）6月 - 遠藤結城（創業者）が愛知県豊田市にビデオショップ（ビデオロードショー美里店）を開業。
- 1988年（昭和63年）4月 - 遠藤がビデオショップを個人営業から法人に改組。株式会社エー・ブイ・ステーションを設立。
- 1989年（平成元年）
- 1990年（平成2年）
- 1月 - 代理店での委託販売、中古買付業務を開始。
- 12月 - 中古CDのリサイクル業務を開始。
- 1992年（平成4年）5月 - ゲオミルダがエスポ傘下を離脱し、同時にテープ堂を資本傘下におさめ子会社化、テープ堂は株式会社ゲオステーションに社名変更。
- 1993年（平成5年）7月 - 書籍のリサイクル事業開始。
- 1995年（平成7年）
- 1996年（平成8年）4月 - 子会社の株式会社ゲオと株式会社ゲオミルダが株式会社ゲオを存続会社として合併。
- 1998年（平成10年）
- 1月 - フランチャイズ店舗の全国展開を開始。
- 1999年（平成11年）11月 - 株式会社藤田商店より日本ブロックバスター株式会社（株式会社ゲオグローバル、翌年10月当社に吸収合併）取得（38店舗）、子会社化。またプロミスから5店舗、東京小僧寿しから10店舗の営業譲渡を受ける。
- 2000年（平成12年）11月 - 大阪証券取引所ナスダック・ジャパン（現・新ジャスダック）に株式上場。
- 2001年（平成13年）7月 - 東和メックスグループからメディアショップ131店舗を買収。
- 2002年（平成14年）
- 2003年（平成15年）
- 2004年（平成16年）
- 2005年（平成17年）
- 2006年（平成18年）4月 - 株式会社フォー・ユー（現・株式会社セカンドストリート）の第三者割当増資を引き受け、持分法適用関連会社とする。
- 2007年（平成19年）
- 4月 - 株式会社スリーワイの民事再生支援を行い、100%子会社化により救済。
- 5月 - 吉川恭史が社長（3代目）に就任。
- 10月 - 中古バイク買い取り販売の株式会社アークコアと資本・業務提携をし、中古バイク市場へ参入（2010年8月に資本業務提携を解消し、同部門から撤退）。
- 12月 - 当社アミューズメント事業を株式会社ゲオフロンティアに事業譲渡
- 2008年（平成20年）
- 2009年（平成21年）
- 2010年（平成22年）
- 1月1日 - 森原哲也が4代目社長に就任。
- 1月 - 株式会社フォー・ユーを株式会社セカンドストリートに商号変更。
- 2月9日 - TOBにより株式会社セカンドストリートを完全子会社化すると発表。
- 3月 - 株式会社セカンドストリートの完全子会社化を目的とした株券等公開買付を実施し、出資比率を97.4%まで引き上げる
- 5月10日 - 株式会社LDHより子会社である株式会社エイシスの全株式を譲り受け完全子会社化[1]。
- 6月24日 - 株式会社セカンドストリートを完全子会社化。
- 7月2日 - 株式公開買付により株式会社ウェアハウスを連結子会社化。
- 8月 - 株式会社アークコアの株式を売却、資本業務提携を解消し中古バイク事業から撤退。株式会社NESTAGEの民事再生支援を開始。
- 10月1日 - 連結子会社11社（株式会社ゲオサプライ、株式会社ゲオイエス、株式会社ゲオリークル、株式会社ゲオグローバル、株式会社ゲオナイン、株式会社ゲオフロンティア、株式会社ゲオエブリ、株式会社ゲオシティ、株式会社ゲオステーション、株式会社ゲオアクティブ、株式会社スパイキー）を吸収合併し、小売サービス事業を当社が継承。障害者就労環境促進に資する目的で、100%子会社として株式会社ゲオビジネスサポートを設立。
- 2011年（平成23年）
- 2月 - 株式会社ゲオエステート（現・株式会社エスポア）の株式の一部を売却、非連結子会社化。
- 3月11日 - 東日本大震災でゲオ陸前高田店と石巻渡波店が被災後閉店を余儀なくされる。特にゲオ陸前高田店は津波で店舗が影形なく喪失してしまう程の甚大な被害を受ける。
- 3月24日 - 連結子会社である株式会社リテールコムに不適切な取引計上が判明したと発表。
- 3月29日 - 株式会社ゲオエステート（現・株式会社エスポア）の株式を売却、同部門から撤退。
- 4月14日 - 株式会社NESTAGEを子会社化。
- 10月13日 - 臨時株主総会開催、取締役の任期を1年に短縮、5名の社外取締役を選任しコンプライアンスを強化
- 11月1日 - 持株会社制に移行し、社名をゲオホールディングスに変更。会社分割により株式会社ゲオを新設[2]。
- 2012年（平成24年）1月1日 - 遠藤結蔵が社長に就任。
- 2013年（平成25年）
- 2014年（平成26年）4月1日 - 株式会社ウェアハウスを吸収合併[6]。
名称について
ゲオの名前の由来は、大地の意であるGEO（ジオ）をラテン語読みしたもの。ただし、読み間違いがきっかけという説もあるテンプレート:要出典。
なお、「GEO（ゲオ）」という商標は、元々はレーシングドライバーである鈴木亜久里のスポンサーをしていたことなどで知られる、株式会社エスポコミュニケーションズが、1980年代から1990年代前半にかけて、傘下のレンタルビデオ店（株式会社ゲオミルダ等）や不動産事業、事務機器製造販売（東和エスポ株式会社、現・東和メックス）などの事業展開におけるブランドとして使用していたものだった。その後、エスポの経営悪化からゲオミルダが独立し、商標も後にエスポからゲオに譲渡された[7]。その後、「GEO」の商標を使用していた東和メックスおよびビデオシティの店舗を買収し、「GEO」の商標を排他的に使用するようになった。
4億円不正支出問題
2011年（平成23年）12月16日、ゲオや関連会社を巡り、最高幹部3名が関与する総額4億円の不正な支出があったと発表した。本来は必要な取締役会の決議などの手続きをしないで、ある男性顧問らやその関連会社に支払っていたという[8]。その後、この事件に関わった最高幹部3名および担当執行役員1名はいずれも辞任することとなった。またこの事件に深く関わったとされる担当執行役員3名・次長1名を2等級降格する人事を発表した。総額4億円の不正な支出を主導したと指摘されて辞任した前会長らや、不正に支出された金を受け取った同社顧問に対して民事訴訟や刑事告訴も検討しているとされている。
備考
2007年（平成19年）7月5日 - 8月31日、PlayStation 3専用ソフト『ぼくのなつやすみ3 -北国編- 小さなボクの大草原』用に、PLAYSTATION Storeにて「ゲオ・ロゴ入りオリジナルT-シャツ」を無料配信。
ゲオグループ
かつてのグループ企業
- 株式会社JPホールディングス - かつて事業提携により株式会社ジェイ・プランニングからゲオ・ジェイピーに社名を変更するも、のちに事業提携を解消し、現在の社名に至る。
- 株式会社アークコア - 持分法適用会社であったが、保有株式を香港の投資会社へ譲渡したことによりグループより離脱
- 株式会社エスポア - 旧・ゲオエステート。株式譲渡によりグループより離脱
- 株式会社セブンエイト - 1999年2月株式会社ゲオの子会社株式会社ゲオ販売より制作及びその販売部門譲渡。2000年3月子会社化、2000年7月非子会社化。
- 株式会社アグリー - 1997年7月株式会社ゲオの子会社株式会社アキュートとして設立。株式会社クロスナイン(旧社名 株式会社アグリー)より商号を取得。2001年3月の株式売却により非子会社化。
- ゲオに吸収合併されたもの
- 株式会社ゲオイエス（北海道地区） - 旧・そうご電器株式会社
- 株式会社ゲオリークル（東北地区） - 旧・マツモト電器株式会社
- 株式会社ゲオグローバル（北関東・甲信越地区） - 旧・日本ブロックバスター株式会社
- 株式会社ゲオナイン（南関東地区） - 株式会社クロスナイン
- 株式会社ゲオフロンティア（東東海地区）
- 株式会社ゲオエブリ（西東海地区） - 旧・株式会社ビブロス
- 株式会社ゲオシティ（北陸・近畿地区） - 旧・株式会社ビデオシティ
- 株式会社ゲオステーション（中国・四国地区） - 旧・株式会社ロッキー
- 株式会社ゲオアクティブ（九州・沖縄地区） - 旧・株式会社宝船
- 株式会社ゲオサプライ - 旧・グレード・コミュニケーション
- 株式会社スパイキー
- 株式会社ゲオエージェンシー - 旧・ゲオフィットネス。業態変更後に吸収合併
- 株式会社セカンドストリート
- 株式会社ウェアハウス
なお、ゲオエブリはゲオグローバルの子会社で、ゲオステーションはゲオエブリの子会社である。従って資本関係はゲオ（親会社） - ゲオグローバル（子会社） - ゲオエブリ（孫会社） - ゲオステーション（曽孫会社）となっていた。また、ゲオフロンティアはゲオとゲオエブリが半数ずつ出資していた。
脚注
関連項目
- ベスト電器 - 下記関連企業2社において、フランチャイズ契約
- 株式会社ベストゲオ - 福岡県などに於けるフランチャイジー。ベスト電器は、かつては「ベストレンタル」「ベストビデオ」「ベストソフトタウン」の名称で独自にレンタル事業を行っていたが、2005年（平成17年）7月に経営再建のため、ゲオのフランチャイジーに変わった。運営会社名は「ベストゲオ」。店舗名は「ゲオ○○店」。「ベストゲオ」は、2006年（平成18年）7月1日付けで出資比率の変更により、ゲオの持分法適用会社から関連子会社へ。2008年（平成20年）7月1日付けのベスト電器からの株式譲渡により、ゲオの100%子会社化となり、ベスト電器とのFC関係は解消。
- 株式会社ゲオグローバル - 関東地方では、ベスト電器がフランチャイザーとなる中古家電取扱店舗を、ゲオの子会社が運営。こちらの運営会社名は「ゲオグローバル」。店舗名は「ベスト電器○○店」。
外部リンク
テンプレート:ゲオ- ↑ エイシスはライブドア傘下であったが、同社がNHN Japanに買収されることに伴い、LDHに全株式を譲渡しその後買収された。
- ↑ テンプレート:PDFlink
- ↑ テンプレート:PDFlink（2012年3月28日、ゲオホールディングス・ニュースリリース）
- ↑ テンプレート:PDFlink（2012年12月26日、ゲオホールディングス・ニュースリリース）
- ↑ テンプレート:Cite web
- ↑ テンプレート:Cite web
- ↑ テレビゲーム「NEO・GEO」商標事件
- ↑ テンプレート:Cite news
