コメンテーター
テンプレート:独自研究 テンプレート:出典の明記 コメンテーター（テンプレート:Lang-en-short）とは、ラジオ・テレビなどのニュース解説者のこと。注釈者とも言われる。ワイドショーの解説者も含む。転じて、トーク番組のゲストのことも指す。
概要
テレビや新聞において、元政治家や退役軍人、フリージャーナリストが報道機関と契約を交わして解説・発言を行う。コメンテーターは解説者という意味を持つため、スポーツ中継の解説者という意味に用いる。報道においてはアナリスト・コントリビューターという名称を用いる事が多い。
日本ではワイドショーで発言する人（コントリビューター）を指す。
歴史
日本の場合、報道番組が「ワイドショー化」する以前は、1つのニュースごとに「○○新聞編集委員」の肩書きを持つ新聞記者、テレビ局の解説委員（NHK・民放にはニュースを解説する為の部署として解説委員室が存在する）、その分野の専門記者などの報道機関内部の人間及び、外部の専門家や専門性の高い評論家等が入れ替わって、ニュース解説・社説放送を行っていた。
1980年代中盤の報道番組の「ワイドショー化」により、1人のコメンテーターが複数のニュースを解説するようになった。解説の専門性は低下し、意見の比率が高くなった。報道番組とワイドショーのコメンテーターの人選には歴然とした区別があった。報道番組のコメンテーターには編集委員・解説委員などが選ばれた。ワイドショーのコメンテーターは、庶民の声の代弁者であり、専門家としての役割は期待されていなかった。芸能人の不倫などへの無責任なコメントを売り物にしていた。
1990年代中盤のオウム事件以降、ワイドショーも（視聴率が稼げるため）時事問題を積極的に扱うようになった。必然的にワイドショーのコメンテーターもジャーナリストを積極的に起用し、時事問題をコメントするようになった。庶民の声と称して、番組にある種の政治的傾向を帯びさせたり、かなりつっこんだ主張をすることも可能となった。しかし報道する側と報道される側の区別はあった。
2000年代に入ると、ワイドショーで政治家が起用される事が多くなった。特に、2001年（平成13年）に成立した小泉内閣や2002年（平成14年）に行われた日朝首脳会談によって、拉致問題がクローズアップされたことで、政治家の番組へのゲスト出演が大幅に増加した。その後もこの傾向は続き、2007年（平成19年）度の国会議員の所得等報告書によると、テレビ出演した議員数は106人と急増しており、過去10年間で最高だった[1]。
問題点
専門性に乏しい人物を起用することに対して、発言の正確性や信憑性がない場合、不的確な発言が問題に上げられる。
コメンテーターと本職
脚注
関連項目
- 解説委員
- 文化人
- メディア・リテラシー
- パネラー（パネリストとも。ほぼ同義）
