横浜国立大学
テンプレート:Infobox 横浜国立大学(よこはまこくりつだいがく、テンプレート:Lang-en)は、神奈川県横浜市保土ケ谷区常盤台79番1号に本部を置く日本の国立大学である。1949年に設置された。大学の略称は#略称の節を参照。
目次
概観
大学全体
新制大学発足以降、学部・大学院共に整備・改組が順次行われ、現在4学部5研究科(連合学校教育学研究科を除く)を設置。日本の最主要都市の一つである横浜を基盤とし、学部増設に力点を置いた規模拡大路線をとらず、少数精鋭化と大学院教育研究の重点化を進めてきた。近年は国際研究拠点としての環境整備に力を入れている。
日本の国立大学の中で、唯一大学名に「国立」の文字が入る[1]。
沿革
略歴
横浜国立大学は、横浜経済専門学校・横浜工業専門学校・神奈川師範学校・神奈川青年師範学校の4つの旧制官立教育機関を母体とし、新制国立大学として1949年に発足した。前身校の沿革を含めると、横浜師範学校が設置された1876年以来の歴史を有する。学内には、横浜国立大学工学部の前身、横浜高等工業学校初代校長 鈴木達治先生の功績を顕彰した頌徳碑[名教自然碑]が聳え立つ。
大学名について
「横浜国立大学」の名称決定への経緯
横浜地区では当初、新制国立大学は名称を「横浜大学」とする予定で申請したが、旧制横浜市立経済専門学校及び私立の旧制横浜専門学校も新制大学への改組にあたって同じ大学名を申請しており、名称に関しては三者間で協議を行うこととなった。この協議において、各校は「横浜大学」の名を使用しないことで意見の一致を見ることとなり、新制国立大学は「横浜国立大学」の名称を使用することに決定した。また、横浜市立経済専門学校の後身校は「横浜市立大学」、横浜専門学校の後身校は「神奈川大学」の名称を使用することとなった。
略称
「YNUユニバーシティ・アイデンティティ」(後述)では公式略称を「横浜国大」と「YNU」、呼称として使用できるものとして「横国(よここく)」を定めている。しかし、所在地の横浜市周辺では「国大(こくだい)」[2]という呼称も使われている。これは、テンプレート:要検証範囲呼ぶようになったものである[3]。
年表
- 1876年 横浜師範学校(後の神奈川師範学校)設置
- 1920年 横浜高等工業学校(後の横浜工業専門学校)設置
- 1920年 神奈川県立実業補習学校教員養成所(後の神奈川青年師範学校)設置
- 1923年 横浜高等商業学校(後の横浜経済専門学校)設置
- 1949年 横浜経済専門学校・横浜工業専門学校・神奈川師範学校・神奈川青年師範学校を母体として横浜国立大学が発足、学芸学部・経済学部・工学部を設置
- 1966年 学芸学部を教育学部に改称
- 1967年 経済学部を改組し、経済学部・経営学部に分離
- 1972年 大学院経済学研究科(修士課程)および経営学研究科(修士課程)設置
- 1974年 清水が丘・弘明寺・鎌倉などに分散していたキャンパスを統合し、程ヶ谷カントリー倶楽部移転跡地に常盤台キャンパスを設置
- 1979年 工学部の常盤台キャンパス移転完了、大学院教育学研究科(修士課程)設置
- 1990年 大学院国際経済法学研究科(博士課程)設置
- 1994年 大学院国際開発研究科(博士課程後期)設置
- 1996年 大学院連合学校教育学研究科(博士課程後期)(東京学芸大学・埼玉大学・千葉大学・横浜国立大学による連合大学院)を設置
- 1997年 教育学部を教育人間科学部に改組
- 1999年 大学院経済学研究科・経営学研究科・国際経済法学研究科・国際開発研究科を統合し、大学院国際社会科学研究科(博士課程前期・博士課程後期)を設置
- 2001年 大学院工学研究科を工学研究院・工学府(博士課程前期・博士課程後期)に改組、環境科学研究センターを大学院環境情報研究院・環境情報学府(博士課程前期・博士課程後期)に改組
- 2004年 法改正により国立大学法人へ移行、大学院国際社会科学研究科に法曹実務専攻(法科大学院)を設置、経済学部経済法学科を廃止
- 2011年 教育人間科学部及び工学部を改組し理工学部を設置、また、大学院教育学研究科を改組、大学院都市イノベーション研究院・都市イノベーション学府(博士課程前期・博士課程後期)を設置
- 2013年 国際社会科学研究科を廃止し、国際社会科学研究院・国際社会科学府(博士課程)を設置
基礎データ
所在地
- 常盤台キャンパス(神奈川県横浜市保土ケ谷区常盤台79番1号)
- サテライトキャンパス
- みなとみらいキャンパス(神奈川県横浜市西区みなとみらい2丁目2番1号 横浜ランドマークタワー18階1809室)
- 弘明寺キャンパス(神奈川県横浜市南区大岡2丁目31番3号)
象徴
- 校歌・学生歌
- YNUユニバーシティ・アイデンティティ[5]
- 2010年に制定された「YNU」ブランドを国際的なものにするための宣言。この宣言を明確化するために「YNU University Identity Systems」が作成された。この中では既存の学章や「YNUシンボルマーク」に加え、「YNUロゴ」・「YNUスローガン」・「シンボルカラー」が定められている。
- YNUシンボルマーク
- YNUシンボルマークは2007年に制定された。青地の円の上に白いカモメが書かれており、『青い空を自由に、力強く羽ばたくカモメは、地球の豊かな自然環境を育み、未来に向かって大きく、力強く飛翔する横浜国立大学の姿』を表現している。このマークが描かれた大学のオリジナルグッズも存在する。
教育および研究
組織
学部
大学院
- 教育学研究科(修士課程)
- 教育実践専攻(教育学研究科を改組して2011年4月に設置)
- 教育デザインコース
- 専門領域:臨床教育、教育学、心理学、日本語教育、国語、英語、社会、数学、理科、技術、家政、音楽、美術、保健体育
- 特別支援・臨床心理コース
- 特別支援教育専修
- 臨床心理学専修
- 教育デザインコース
- 教育実践専攻(教育学研究科を改組して2011年4月に設置)
- 国際社会科学府[18](国際社会研究科を改組して2013年4月に設置)
- 国際社会学研究院(国際社会研究科を改組して2013年4月に設置)
- 国際社会科学部門
- 工学府[23](博士課程前期・博士課程後期)
- 機能発現工学専攻
- 先端物質化学コース
- 物質とエネルギーの創生工学コース
- システム統合工学専攻
- 機械システム工学コース
- 海洋宇宙システム工学コース
- 材料設計工学コース
- 物理情報工学専攻
- 電気電子ネットワークコース
- 物理工学コース
- 機能発現工学専攻
- 工学研究院
- 機能の創生部門
- 連携分野:応用材料工学、応用材料設計工学
- システムの創生部門
- 連携分野:統合設計工学、マリタイムフロンティアサイエンス
- 知的構造の創生部門
- 連携分野:ネットワークインフラストラクチャー工学、ライフサイエンス
- 機能の創生部門
- 環境情報学府(博士課程前期・博士課程後期)
- 環境生命学専攻
- 地球環境コース(前期)
- 生命環境コース(前期)
- 環境システム学専攻
- マテリアルシステムコース(前期)
- システムデザインコース(前期)
- 情報メディア環境学専攻
- 情報メディア学コース(前期)
- 環境数理解析学コース(前期)
- 環境イノベーションマネジメント専攻
- 環境リスクマネジメント専攻
- 生命環境マネジメントコース(前期)
- セイフティマネジメントコース(前期)
- 環境生命学専攻
- 環境情報研究院
- 自然環境と情報部門
- 分野:環境生態学、環境管理学、分子生命学、環境遺伝子工学、生命適応システム学(連携分野)、実践環境安全学(連携分野)
- 人工環境と情報部門
- 分野:循環材料学、調和システム学、数理解析学、安全管理学、医用情報学(連携分野)
- 社会環境と情報部門
- 分野:情報メディア学、技術開発学、環境社会システム学、環境社会工学(連携分野)
- 自然環境と情報部門
- 都市イノベーション学府
- 建築都市文化専攻(博士課程前期)
- 建築都市文化コース
- 建築都市デザインコース
- 横浜都市文化コース
- 都市地域社会専攻(博士課程前期)
- 都市地域社会コース
- 国際基盤学コース
- 都市イノベーション専攻(博士課程後期)
- 建築都市文化専攻(博士課程前期)
- 都市イノベーション研究院
- 都市イノベーション研究部門
※研究院は研究組織、学府は教育組織である。
- 連合学校教育学研究科(博士課程、東京学芸大学・埼玉大学・千葉大学・横浜国立大学で構成)
附属機関・施設
- 附属図書館
- 教育人間科学部附属教育デザインセンター
- 教育人間科学部附属高度理科教員養成センター
- 経済学部附属アジア経済社会研究センター
- 環境情報研究院附属臨海環境センター
- 教育人間科学部野外教育実習施設
- 教育人間科学部平塚教場
- 教育人間科学部 附属学校(附属学校の項目参照)
- 教育学研究科教育相談・支援総合センター規則
- 経営学部研究資料室
- 経営学部情報センター
- 経営学部研究推進室
- 研究推進機構
- 研究戦略推進部門
- 研究企画室
- 大学研究情報分析室
- 研究支援室
- 産学官連携推進部門
- 知的財産支援室
- 研究戦略推進部門
- 情報戦略推進機構
- 情報戦略推進会議
- 情報基盤センター
- 国際戦略推進機構
- 企画推進部門
- 基盤教育部門
- 国際教育センター
- 未来社会イノベーション機構
- 全学教育研究施設
- マネジメントセンター
- 保健管理センター
- 共同研究推進センター
- 情報基盤センター
- 機器分析評価センター
- 大学教育総合センター
- 男女共同参画推進センター
- 国際教育センター
- アカデミックセンター
- 安全・安心の科学研究教育センター
- 未来情報通信医療社会基盤センター
- 地域実践教育研究センター
- 総合的海洋教育・研究センター
- 成長戦略研究センター
- マネジメントセンター
- その他
- 大学会館
- 峰沢国際交流会館
- 留学生会館
- 教育文化ホール
- みなとみらいキャンパス[24]
研究
21世紀COEプログラム
21世紀COEプログラムとして、2件のプロジェクトが採択された。
- 2002年
- 情報・電気・電子
- 情報通信技術に基づく未来社会基盤創生
- 学際・複合・新領域
- 生物・生態環境リスクマネジメント
グローバルCOEプログラム
グローバルCOEプログラムとして、2件のプロジェクトが採択されている。
- 2007年
- 学際・複合・新領域
- アジア視点の国際生態リスクマネジメント
- 2008年
- 学際・複合・新領域
- 情報通信による医工融合イノベーション創生
学生生活
クラブ・サークル活動
2010年8月1日現在、大学に団体届を提出している団体は体育会系サークル39団体、文化系サークル36団体の計75団体あり、それ以外のサークルも数多く存在している。相対的に見て、硬式テニスのサークルの割合が多い。また、横浜市立大学や神奈川大学などの近隣の大学とのインカレサークルも存在する。
大学祭
年2回、常盤台キャンパスで大学祭実行委員会によって行われ、5月の終わり頃に開かれるものを「清陵祭」(登録上は体育祭テンプレート:要出典)、10月の終わり頃に開かれるものを「常盤祭」(登録上は大学祭テンプレート:要出典)と呼ぶ。清陵祭は2日間、常盤祭は3日間開催であり、どちらも最終日は日曜日となるように期間が設定される。また大学祭の前日は準備日とされ、講義は休講となる。なお、常盤祭ではミスコンテストが行われている。
大学関係者と組織
大学関係者組織
同窓会
大学全体としての同窓会活動はあまり活発ではなく[25]、「友松会(教育人間科学部)」、「富丘会(経済学部・経営学部)」、「工学部同窓会連合(工学部)」に分かれて、各学部ごとに同窓会活動が行われている。
大学関係者一覧
施設
キャンパス
常盤台キャンパス
- 使用学部:全ての学部
- 使用研究科:全ての大学院
- 使用附属施設:なし
- 交通アクセス:横浜駅西口バスターミナルより、横浜市営バス・相鉄バスがキャンパス内を東西に往復して横浜駅へ戻る循環運転を行っている(平日ダイヤのみ)。鉄道では、横浜市営地下鉄ブルーライン三ツ沢上町駅より徒歩16分、相模鉄道本線和田町駅より徒歩20分。この他、横浜市営バス・相鉄バス・神奈川中央交通岡沢町より徒歩5分。
ゴルフ場(程ヶ谷カントリー倶楽部)跡地にキャンパスを建てたため、起伏が激しい。
サテライトキャンパス
みなとみらいキャンパス
- 使用学部:なし
- 使用研究科:国際社会科学研究科博士課程前期経営学専攻マネジメント専修コース、会計・経営システム専攻ファイナンス・アカウンティング専修コース
- 使用附属施設:なし
- 交通アクセス:横浜高速鉄道みなとみらい線みなとみらい駅より徒歩3分、JR東日本・横浜市営地下鉄桜木町駅より徒歩5分
三菱地所が管理している横浜ランドマークタワーの18階に開設されたサテライトキャンパス。MBA修得の夜間コースを設置している。
弘明寺キャンパス
- 使用学部:なし
- 使用研究科:教育学研究科学校教育臨床専攻夜間大学院
- 使用附属施設:教育相談支援総合センター弘明寺相談室
- 交通アクセス:横浜市営地下鉄ブルーライン弘明寺駅前、京浜急行電鉄本線弘明寺駅より徒歩8分
横浜国立大学教育人間科学部附属横浜中学校内に設置されている。
対外関係
他大学との協定
- 大学間交流協定
- 現在(2013年10月1日)、海外に所在する90大学、1機関と協定を結んでいる。
- アジア
- インド統計研究所(インド)
- ランプン大学(インドネシア)
- バンドン工科大学(インドネシア)
- ソウル市立大学校(韓国)
- 高麗大学校(韓国)
- 淑明女子大学校(韓国)
- 嶺南大学校(韓国)
- 京畿大学校(韓国)
- 延世大学校(韓国)
- 済州大学校(韓国)
- 釜慶大学校(韓国)
- 昌原大学校(韓国)
- タマサート大学(タイ)
- プリンス・オブ・ソンクラ大学(タイ)
- 国立高雄大学(台湾)
- 国立台湾大学(台湾)
- 国立清華大学(台湾)
- 北京師範大学(北京市/中国)
- 上海交通大学(上海市/中国)
- 華東師範大学(上海市/中国)
- 天津大学(天津市/中国)
- 山西大学(山西省/中国)
- 大連理工大学(遼寧省/中国)
- 四川大学(四川省/中国)
- 対外経済貿易大学(北京市)
- 北京大学(北京市)・石河子大学(新疆ウイグル自治区/中国)
- 3大学での協定
- 中山大学(広州市/中国)
- イスタンブル工科大学(トルコ)
- オジェギン大学(トルコ)
- サント・トマス大学(フィリピン)
- フィリピン大学(フィリピン)
- ハノイ交通通信大学(ベトナム)
- ダナン工科大学(ベトナム)
- ホーチミン市工科大学(ベトナム)
- ベトナム教育訓練省国際教育開発局(ベトナム)
- ベトナム国家大学ハノイ校経済経営大学(ベトナム)
- ハノイ貿易大学(ベトナム)
- マレーシア科学大学(マレーシア)
- マレーシアマラッカ工科大学(マレーシア)
- マラヤ大学(マレーシア)
- アフリカ
- オセアニア
- 北アメリカ
- サンディエゴ州立大学(アメリカ)
- ジョージア大学(アメリカ)
- ベラミン大学(アメリカ)
- カリフォルニア州立大学サクラメント校(アメリカ)
- ユタ州立大学(アメリカ)
- サンノゼ州立大学(アメリカ)
- ロジャー・ウィリアムス大学(アメリカ)
- サスカチュワン大学(カナダ)
- モントリオール工科大学(カナダ)
- トロント大学人文科学部(カナダ)
- クイーンズ大学(カナダ)
- 南アメリカ
- アスンシオン大学(パラグアイ)
- サンパウロ大学(ブラジル)
- パラナ・カトリカ大学(ブラジル)
- ペルナンブコ連邦大学(ブラジル)
- ヨーロッパ
- シェフィールド大学(イギリス)
- カーディフ大学(イギリス)
- ノッティンガム・トレント大学(イギリス)
- サザンプトン大学(イギリス)
- エジンバラ大学(イギリス)
- イーストアングリア大学(イギリス)
- ピサ大学(イタリア)
- デルフト工科大学(オランダ)
- ベルン大学(スイス)
- グラナダ大学(スペイン)
- オストラバ工科大学(チェコ)
- ズリーン・トマスバタ大学(チェコ)
- ザールラント大学(ドイツ)
- オスナブリュック大学(ドイツ)
- エルフルト大学(ドイツ)
- オウル大学(フィンランド)
- パリ・中央工科大学(フランス)
- リヨン第3大学(フランス)
- パリ大学東クレテイユ校(フランス)
- グルノーブル第3大学(スタンダール)(フランス)
- 国立セラミックス工業大学(グランゼコール)(フランス)
- リエージュ州大学校(ベルギー)
- リスボン大学(ポルトガル)
- マルタ大学(マルタ共和国)
- M.V. ロモノーソフ・モスクワ国立総合大学
- 国際連合大学
- 部局間交流協定
- 現在(2013年10月1日)、海外に所在する27大学28部局と協定を結んでいる。
- 横浜市内大学間学術・教育交流協議会
- 横浜市内に所在する14大学による協議会。単位互換事業や図書館コンソーシアム事業を実施している。
- 神奈川県大学院学術交流協定
- 神奈川県内に所在する21大学による、大学院における単位互換協定。
附属学校
- 横浜国立大学教育人間科学部附属横浜小学校(神奈川県横浜市中区)
- 横浜国立大学教育人間科学部附属鎌倉小学校(神奈川県鎌倉市)
- 横浜国立大学教育人間科学部附属横浜中学校(神奈川県横浜市南区)
- 横浜国立大学教育人間科学部附属鎌倉中学校(神奈川県鎌倉市)
- 横浜国立大学教育人間科学部附属特別支援学校(神奈川県横浜市南区)
脚注
- ↑ 国立音楽大学は私立の大学であり、「国立」の読みは「くにたち」である。
- ↑ テンプレート:Cite web
- ↑ 同様の例として、横浜市に存在する「横浜市立大学」は周辺住民からは「市大」と呼ばれている。
- ↑ 詳しくは大学サイトの当該ページを参照。楽譜、音声データがある。
- ↑ http://www.ynu.ac.jp/about/ynu/symbol/index.html
- ↑ 講座として、学校教育、臨床心理学、国語・日本語教育、社会科教育、数学教育、理科教育、生活科教育、音楽教育、美術教育、保健体育、技術教育、家政教育、英語教育、特別支援教育を置いている。
- ↑ 講座として、人間文化を置いている。
- ↑ 教育組織として、経済システムを置いている。
- ↑ 教育組織として、国際経済を置いている。
- ↑ 教育組織として、経営学、企業環境システムを置いている。
- ↑ 教育組織として、制度会計、情報会計を置いている。
- ↑ 教育組織として、経営科学、経営情報を置いている。
- ↑ 教育組織として、国際経営、比較経営を置いている。
- ↑ 教育組織として、機械工学、材料工学を置いている。
- ↑ 教育組織として、化学、化学応用、バイオを置いている。
- ↑ 教育組織として、建築、都市基盤、海洋空間のシステムデザイン、地球生態学を置いている。
- ↑ 教育組織として、数理科学、物理工学、電子情報システム、情報工学を置いている。
- ↑ 博士論文研究基礎力考査コース(博士課程前期後期一貫博士コース)を法曹実務専攻以外に設置。修士論文作成に代えて、専門知識の理解を問う専門科目筆記試験と、専門的研究の展開能力に関する口頭試問の2段階による試験を実施する。
- ↑ 博士課程前期では、「金融プログラム特別コース」を設け、工学府、環境情報学府と共同で授業を行い、経済学・数学・計算機科学を教授するとともに、それらのファイナンス分野への応用能力を育成している。また、後期でも「金融教育プログラム(金融EP)」を設けている。国際社会科府・研究院のパンフレットによると、専攻横断型プログラムとして後期に「国際公共政策教育プログラム」、前期・後期に「英語による教育プログラム」(「国際経済」)を設けているとされるが、「横浜国立大学大学院国際社会科学府規則」では、専攻横断型プログラムに「英語による教育プログラム」は含まれていない。
- ↑ 研究領域は、経営学分野、会計学分野、経営システム分野の3領域に区分されている。博士課程後期に経営学専攻が中心となって設置する教育プログラムとして、「グローバル・ビジネスドクターEP」を設けている。社会人が博士号(経営学)を取得するための教育プログラムだが、このEPで開講されている授業は全専攻の学生が受講できる。このほか、国際社会科府・研究院のパンフレットによると、専攻横断型プログラムとして後期に「国際公共政策教育プログラム」、「租税法・会計教育プログラム」、「英語による教育プログラム」(「日本的経営」)を設けているとされるが、「横浜国立大学大学院国際社会科学府規則」では、専攻横断型プログラムに「英語による教育プログラム」は含まれていない。
- ↑ 毎年度2種類の演習が設定され、演習ごとに募集。2014年度入学生の募集では、演習A(グローバル化と日本企業)と演習B(企業価値評価と会計・ファイナンス)が設定された。
- ↑ 国際社会科府・研究院のパンフレットによると、専攻横断型プログラムとして後期に「国際公共政策教育プログラム」、「租税法・会計教育プログラム」、「英語による教育プログラム」(「トランスナショナル法政策プログラム」)を設けているとされるが、「横浜国立大学大学院国際社会科学府規則」では、専攻横断型プログラムに「英語による教育プログラム」は含まれていない。
- ↑ 各専攻に、T型工学教育(T-type Engineering Degree、「TED」)プログラムと、Π型工学教育(Pi-type Engineering Degree、「PED」)プログラムを置いている。TEDプログラムは研究室配属により、専門の研究を深め、修士・博士論文により学位審査が行われるが、PEDプログラムの前期では研究室に配属せず、修士論文の代わりに実習・演習・研修を通じたコースワークを履修する。後期では博士論文を課すが、基礎研究に従事する研究者ではなく、「高度なものづくり」を目指す実務家型研究者としての視点から論文審査をするとしている。
- ↑ ビジネススクールの講義・演習、大学が実施する事業などに使用する目的でランドマークタワーに設置されたが、横浜国立大学規則集では、教育文化ホールとともに、「共同施設」として位置付けられている。
- ↑ 大学全体の同窓会組織(横浜国立大学同窓会連合)は最近創設された。
Wiki関係他プロジェクトリンク
- 横浜国立大対策(ウィキブックス)
公式サイト
テンプレート:日本の国立大学 テンプレート:横浜市内大学間学術・教育交流協議会 テンプレート:Asbox
この項目は、ウィキプロジェクト 大学のテンプレートを使用しています。