日本三大都市
日本三大都市（にほんさんだいとし、にっぽんさんだいとし）とは、日本にある上位3つの大都市をまとめて言う言葉。現代では一般に東京特別区、大阪市、名古屋市を指す。以下三大都市と略す。
目次
三都（江戸時代）
テンプレート:Main 江戸時代の三大都市は、「三都」と呼ばれていた。
江戸開府当時は京（京都）が最大の人口を擁し、人口順では京・大坂・江戸であった。大坂と京は合わせて上方とも呼ばれていた。大坂は、日本における商売・流通・金融の中心地。京は、天皇・公家が住み、日本最大の工業都市として発展していた。江戸は出来たばかりであったが、日本最大の知行地（700万石とも言われる）を持つ江戸幕府の在所であるのみならず、参勤交代で各藩の大名と従者が隔年で集住するため、当時の日本で最も富裕層が集まる都市となり、大消費地となった。
大坂の役により人口順は京・江戸・大坂となる。その後17世紀中頃に江戸の人口が京の人口を抜かす。さらに元禄年間の1700年頃には大坂の人口が京の人口を抜き、以降幕末まで人口順では江戸・大坂・京となった。江戸の人口増の背景として、大消費地を支える商業従事者の増加のほか、飢饉や貧困で営農放棄した農民の流入も言われている。また、火事（大火）が発生し易い気候の土地に造られた都市であったため建設業が発達し、大工や細工師などの工人を多く吸引したとも言われる。
なお慣例的に三都を記載する際の順番は五畿七道に従って「京・大坂・江戸」とする例、天皇・征夷大将軍という地位を重視して「京・江戸・大坂」とする例、人口順に書く例などが見られる。
三市（開国 - 明治中期）
テンプレート:See also 開国以降、「開港5港」と呼ばれる国際貿易港のある都市の人口が急増した。また、明治時代に入って富国強兵が推進されると、近代工業都市、軍が置かれた都市、鉄道流通の拠点都市などの人口も増加した。しかし、明治期においてはまだ三都が人口の上位を占めていた。1889年（明治22年）4月1日の市制施行後の三大都市は、東京市・大阪市・京都市であり、「三市」と呼ばれた。
なお、京都のほかに東京にも皇居が設けられたこと、また、事実上天皇が東京に居を移したこともあり、当時の法律において三市を記載する順は「東京市・京都市・大阪市」であった（単に東から書いたのではない）。
三大都市が定義しづらい時期
六大都市（明治末 - 大正期）
1908年（明治41年）4月1日には、三市と同様に名古屋市にも区制が敷かれ、計4市に大都市制度が導入されることとなった。大正時代になると、名古屋市のほかに開港5港の神戸市や横浜市も京都市と人口で遜色なくなり、「三市」という枠の意味がなくなった。そのため、1922年（大正11年）3月30日には「六大都市行政監督ニ関スル法律」が施行され、東京市・京都市・大阪市・横浜市・神戸市・名古屋市が六大都市とされた（記載順は人口順ではない）。国勢調査が開始した1920年（大正9年）10月1日には、神戸市の人口が京都市の人口を上回り、人口順は、東京市・大阪市・神戸市・京都市・名古屋市・横浜市となった。
関東大震災後
1923年（大正12年）9月1日に関東大震災が発生すると、関東にある東京市と横浜市は人口が減少し、移住者の多かった大阪市と名古屋市の人口が急増した。震災によって被災した東京市の人口は減ったが、震災の影響が少なかった隣接郡の人口は急増した。すなわち、東京では「天災によるドーナツ化現象」が発生した。1925年（大正14年）4月1日には大阪市が隣接2郡45町村を編入して領域を拡大し、人口で大阪市が東京市を上回り、同年の国勢調査の人口順は大阪市・東京市・名古屋市・京都市・神戸市・横浜市となった。
六大都市への大都市制度導入（昭和初期）
1927年（昭和2年）4月1日には横浜市、1931年（昭和6年）9月1日には神戸市にも区制が施行され、六大都市とされた市の全てに大都市制度が導入された。1932年（昭和7年）10月1日、東京市は隣接5郡82町村を編入して領域を拡大し、人口で大阪市を超えた。1943年（昭和18年）7月1日には、東京都制が施行され、東京府と東京市が廃止されて東京都が置かれた（これ以降、東京都内に置かれた区の範囲を東京都区部と記載する）。これにより「六大都市」から東京市を除いた5都市が「五大都市」と呼ばれるようになった。
この時期は各地に大都市が育ち、三大都市の定義が困難である。ただし、関東大震災から戦中の空襲を受けるまでは、人口上位3都市は順位が入れ替わりながらも大阪市・東京都区部・名古屋市 であった。
空襲後（戦後復興期）
戦中に大規模な空襲を受けなかった京都市を除き、六大都市は全て人口が減少した。そのため、戦後復興期の上位3都市は東京都区部・大阪市・京都市となった。復興が進むにつれて、東京都区部・大阪市・名古屋市が三大都市となった。
三大都市圏
高度経済成長期
高度経済成長期に入ると、重厚長大の化学工業や機械工業が発達した。重厚長大産業は「装置集約型産業」であり、かつ、原料を輸入に頼った日本では、沿岸部にそれらが集中して臨海工業の形態を見せた。この臨海工業地域には農村の余剰労働力が流入し、沿岸部に人口が集中する太平洋ベルトが形成された。また、人口の都市への流入は、国民の過半数が自給自足生活であった近代から、国民の多数が自給自足をせずに消費生活をする都市住民へ転換がなされることを意味し、都市では第三次産業も大きく発展していくことになる。
沿岸部に広がる第二次産業と都心に集中する第三次産業の両者の労働者は、内陸へと居住地を求めていったため、都市を自治体の範囲で定義することは意味を失い、都市圏がその代用となった。結果、産業の集中と人口増を実現した大都市圏として、東京都区部を中心とする東京圏（首都圏）、大阪市を中心とする大阪圏（近畿圏）、名古屋市を中心とする名古屋圏（中京圏）が認められ、これらを三大都市圏というようになった。
なお、都市圏は自治体の範囲と異なり定義が様々できること、五大都市に政令指定都市が導入されたことなどから、以下のような見方が生まれた。
- 三大都市 = 三大都市圏（東京圏・大阪圏・名古屋圏）
- 三大都市 = 三大都市圏の中心都市（東京都区部・大阪市・名古屋市）
- 三大都市 = 人口の多い都市（東京都区部・横浜市・大阪市)
- 三大都市 = 人口の多い市（横浜市・大阪市・名古屋市）
安定成長期以降
ニクソンショックとオイルショックで日本が低成長時代に入り、労働者の過半数が第三次産業人口となってくると、太平洋ベルトにある程度満遍なく分布してきた人口が、地方ブロックの中枢都市圏に集中する傾向が強まった。また、都市圏はマイホーム需要から更に内陸に広がった。バブル景気の発生によって地価が高騰すると、各都市圏は更に広がり、既に郊外とは言えないような遠隔地からでも特急や新幹線で通勤する者が現れた。
他方、都心の地価上昇で業務コストも上昇し、企業の競争力低下が問題となると、三大都市圏では都心から離れた地区に副都心や新都心と呼ばれる業務地を設定し、業務の郊外化を勧めた。また、モータリゼーションの進展、あるいは、郊外の居住者増に応じて、物販・サービスの郊外化も進んだ。
これらにより、三大都市圏内には中心都市以外にも拠点となる衛星都市が生まれた。この時期に自治体面積が広く、東京の衛星都市となった横浜市が、大阪市の人口を超えてしまった。そのため、三大都市を「3. 人口の多い都市」とした場合に東京都区部・横浜市・大阪市、あるいは、三大都市を「4. 人口の多い市」とした場合に横浜市・大阪市・名古屋市との順で呼ばれるようになった。ただし、三大都市を「1. 三大都市圏」あるいは「2. 三大都市圏の中心都市」とする場合は東京・大阪・名古屋のままであり、変化はない。なお、市内総生産では大阪市・横浜市・名古屋市の順である（政令指定都市#都道府県と同格を参照）。
六大都市の人口の変遷
以下三大都市を含む、明治以降の六大都市の行政域内人口の変遷をまとめる。なお1918年と1920年の間で都市人口が大幅に減少したように見えるが、これは人口統計の基礎が戸籍による現住人口から国勢調査による現在人口へと変更されたからであり、実際の人口は減少していない。現住人口は本籍人口に対して出入寄留者などを加除することで計算されるが、入寄留者が出寄留者を大幅に上回ることとなった寄留届の不備などにより、年々実際の人口と現住人口の解離が増すこととなった。参考までに1908年と1913年に関しては警察署が各管轄内で把握していた警察署調査現住人口を別途掲載するが、これらは内務省調査の現住人口よりも実際の人口に近いと考えられている。
| 西暦(元号) | 資料 | 人口統計 | 東京 | 大阪 | 京都 | 名古屋 | 横浜 | 神戸 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1873年(明治6年)1月1日 | 日本地誌提要 | 本籍/現住人口 | 595,905 | 272,992 | 238,663 | 125,193 | 64,602 | 40,900 |
| 郡区町村制施行 | 東京十五区 | 大阪四区 | 京都二区 | 名古屋区 | 横浜区 | 神戸区 | ||
| 1879年(明治12年)1月1日 | 日本全国郡区分人口表 | 本籍人口 | 671,335 | 291,565 | 232,683 | 111,783 | 46,187 | 44,368 |
| 1880年(明治13年)1月1日 | 日本全国人口表 | 本籍人口 | 672,331 | 287,988 | 234,532 | 114,898 | 41,556 | 47,429 |
| 1881年(明治14年)1月1日 | 日本全国人口表 | 本籍人口 | 687,893 | 291,086 | 236,038 | 117,419 | 46,456 | 48,786 |
| 1882年(明治15年)1月1日 | 日本全国戸口表 | 本籍人口 | 693,193 | 293,589 | 238,069 | 119,009 | 50,350 | 50,718 |
| 1883年(明治16年)1月1日 | 日本全国戸口表 | 本籍人口 | 698,377 | 297,358 | 239,566 | 121,344 | 52,597 | 52,415 |
| 1884年(明治17年)1月1日 | 日本全国戸口表 | 本籍人口 | 714,223 | 300,662 | 242,040 | 123,056 | 54,479 | 54,421 |
| 1885年(明治18年)1月1日 | 日本全国戸口表 | 本籍人口 | 729,401 | 306,041 | 243,120 | 123,903 | 56,941 | 57,723 |
| 1886年(明治19年)1月１日 | 日本全国民籍戸口表 | 現住人口 | 989,826 | 385,987 | 249,331 | 130,557 | 90,430 | 78,274 |
| 1886年(明治19年)12月31日 | 日本帝国民籍戸口表 | 現住人口 | 1,121,883 | 361,694 | 245,675 | 131,492 | 89,545 | 80,446 |
| 1887年(明治20年)12月31日 | 日本帝国民籍戸口表 | 現住人口 | 1,165,048 | 432,005 | 264,559 | 149,756 | 115,012 | 103,969 |
| 1888年(明治21年)12月31日 | 日本帝国民籍戸口表 | 現住人口 | 1,313,299 | 442,658 | 275,780 | 154,981 | 118,947 | 115,954 |
| 市制施行 | 東京市 | 大阪市 | 京都市 | 名古屋市 | 横浜市 | 神戸市 | ||
| 1889年(明治22年)12月31日 | 日本帝国民籍戸口表 | 現住人口 | 1,389,684 | 476,271 | 279,792 | 162,767 | 121,985 | 135,639 |
| 1890年(明治23年)12月31日 | 日本帝国民籍戸口表 | 現住人口 | 1,155,290 | 473,541 | 289,588 | 170,433 | 127,987 | 136,968 |
| 1891年(明治24年)12月31日 | 日本帝国民籍戸口表 | 現住人口 | 1,161,800 | 483,609 | 297,527 | 179,174 | 132,627 | 142,965 |
| 1892年(明治25年)12月31日 | 日本帝国民籍戸口表 | 現住人口 | 1,180,569 | 479,546 | 308,266 | 185,776 | 143,754 | 148,625 |
| 1893年(明治26年)12月31日 | 日本帝国民籍戸口表 | 現住人口 | 1,214,113 | 482,961 | 317,270 | 194,796 | 152,451 | 153,382 |
| 1894年(明治27年)12月31日 | 日本帝国民籍戸口表 | 現住人口 | 1,242,224 | 488,937 | 328,411 | 206,742 | 160,439 | 158,993 |
| 1895年(明治28年)12月31日 | 日本帝国民籍戸口表 | 現住人口 | 1,268,930 | 487,184 | 340,101 | 215,083 | 170,252 | 161,130 |
| 1896年(明治29年)12月31日 | 日本帝国民籍戸口表 | 現住人口 | 1,299,941 | 503,690 | 341,101 | 242,085 | 179,502 | 184,194 |
| 1897年(明治30年)12月31日 | 日本帝国民籍戸口表 | 現住人口 | 1,333,256 | 753,375 | 332,374 | 252,699 | 188,455 | 194,598 |
| 1898年(明治31年)12月31日 | 日本帝国人口統計 | 現住人口 | 1,440,121 | 821,235 | 353,139 | 244,145 | 193,762 | 215,780 |
| 1903年(明治36年)12月31日 | 日本帝国人口静態統計 | 現住人口 | 1,818,655 | 995,945 | 380,568 | 288,639 | 326,035 | 285,002 |
| 1908年(明治41年)12月31日 | 日本帝国人口静態統計 | 現住人口 | 2,186,079 | 1,226,647 | 442,462 | 378,231 | 394,303 | 378,197 |
| 警察署調査現住人口 | 1,488,245 | 993,003 | 378,966 | 295,897 | 245,307 | 327,555 | ||
| 1913年(大正2年)12月31日 | 日本帝国人口静態統計 | 現住人口 | 2,050,126 | 1,395,823 | 509,380 | 452,043 | 397,574 | 442,167 |
| 警察署調査現住人口 | 1,650,573 | 1,054,840 | 414,838 | 351,120 | 288,697 | 362,844 | ||
| 1918年(大正7年)12月31日 | 日本帝国人口静態統計 | 現住人口 | 2,347,442 | 1,641,580 | 670,357 | 436,609 | 447,423 | 592,726 |
| 1920年(大正9年)10月1日 | 国勢調査 | 現在人口 | 2,173,201 | 1,252,983 | 591,323 | 429,997 | 422,938 | 608,644 |
| 1925年(大正14年)10月1日 | 国勢調査 | 現在人口 | 1,995,567 | 2,114,804 | 679,963 | 768,558 | 405,888 | 644,212 |
| 1930年(昭和5年)10月1日 | 国勢調査 | 現在人口 | 2,070,913 | 2,453,573 | 765,142 | 907,404 | 620,306 | 787,616 |
| 1935年(昭和10年)10月1日 | 国勢調査 | 現在人口 | 5,875,667 | 2,989,874 | 1,080,593 | 1,082,816 | 704,290 | 912,179 |
| 1940年(昭和15年)10月1日 | 国勢調査 | 現在人口 | 6,778,804 | 3,252,340 | 1,089,726 | 1,328,084 | 968,091 | 967,234 |
| 東京都制施行 | 特別区部 | 大阪市 | 京都市 | 名古屋市 | 横浜市 | 神戸市 | ||
| 1944年(昭和19年)2月22日 | 人口調査 | 現在人口 | 6,558,161 | 2,833,344 | 964,466 | 1,344,100 | 1,019,466 | 918,032 |
| 1945年(昭和20年)11月1日 | 人口調査 | 現在人口 | 2,777,010 | 1,102,959 | 866,153 | 597,941 | 624,994 | 379,166 |
| 1946年(昭和21年)4月26日 | 人口調査 | 現在人口 | 3,442,106 | 1,293,501 | 914,655 | 719,382 | 706,557 | 443,344 |
| 1947年(昭和22年)10月1日 | 臨時国勢調査 | 現在人口 | 4,177,548 | 1,559,310 | 999,660 | 853,085 | 814,379 | 607,079 |
| 1948年(昭和23年)8月1日 | 常住人口調査 | 常住人口 | 4,555,565 | 1,690,072 | 1,040,127 | 915,725 | 859,324 | 644,217 |
| 1950年(昭和25年)10月1日 | 国勢調査 | 常住人口 | 5,385,071 | 1,956,136 | 1,101,854 | 1,030,635 | 951,189 | 765,435 |
| 1955年(昭和30年)10月1日 | 国勢調査 | 常住人口 | 6,969,104 | 2,547,316 | 1,204,084 | 1,336,780 | 1,143,687 | 979,305 |
| 1960年(昭和35年)10月1日 | 国勢調査 | 常住人口 | 8,310,027 | 3,011,563 | 1,284,818 | 1,591,935 | 1,375,710 | 1,113,977 |
| 1965年(昭和40年)10月1日 | 国勢調査 | 常住人口 | 8,893,094 | 3,156,222 | 1,365,007 | 1,935,430 | 1,788,915 | 1,216,666 |
| 1970年(昭和45年)10月1日 | 国勢調査 | 常住人口 | 8,840,942 | 2,980,487 | 1,419,165 | 2,036,053 | 2,238,264 | 1,288,937 |
| 1975年(昭和50年)10月1日 | 国勢調査 | 常住人口 | 8,646,520 | 2,778,987 | 1,461,059 | 2,079,740 | 2,621,771 | 1,360,605 |
| 1980年(昭和55年)10月1日 | 国勢調査 | 常住人口 | 8,351,893 | 2,648,180 | 1,473,065 | 2,087,902 | 2,773,674 | 1,367,390 |
| 1985年(昭和60年)10月1日 | 国勢調査 | 常住人口 | 8,354,615 | 2,636,249 | 1,479,218 | 2,116,381 | 2,992,926 | 1,410,834 |
| 1990年(平成2年)10月1日 | 国勢調査 | 常住人口 | 8,163,573 | 2,623,801 | 1,461,103 | 2,154,793 | 3,220,331 | 1,477,410 |
| 1995年(平成7年)10月1日 | 国勢調査 | 常住人口 | 7,967,614 | 2,602,421 | 1,463,822 | 2,152,184 | 3,307,136 | 1,423,792 |
| 2000年(平成12年)10月1日 | 国勢調査 | 常住人口 | 8,134,688 | 2,598,774 | 1,467,785 | 2,171,557 | 3,426,651 | 1,493,398 |
| 2005年(平成17年)10月1日 | 国勢調査 | 常住人口 | 8,489,653 | 2,628,811 | 1,474,811 | 2,215,062 | 3,579,628 | 1,525,393 |
| 2010年(平成22年)10月1日 | 国勢調査 | 常住人口 | 8,945,695 | 2,665,314 | 1,474,015 | 2,263,894 | 3,688,773 | 1,544,200 |
参考文献
- 速水融監修、『国勢調査以前日本人口統計集成』、原書房、1992年。
