啓蒙専制君主
啓蒙専制君主（けいもうせんせいくんしゅ、Enlightened despotism）とは、主に18世紀後半、東ヨーロッパの君主国のプロイセン・オーストリア・ロシア・トルコにおいて啓蒙思想を掲げて「上からの近代化」を図った君主をさす。この概念を北欧・南欧・西欧の君主にあてはめる場合もある。西欧の絶対君主と類推して啓蒙絶対君主（Enlightened absolutism）と訳出されたこともあったが、近年はあまり用いられない。
代表的人物
などがその典型とされる。最も有名なのは、18世紀後半を代表するフリードリヒ2世であろう。
また一般的には知られていないが、スペインのカルロス3世、スウェーデンのグスタフ3世も啓蒙君主として説明されることがある（グスタフ3世の母ロヴィーサ・ウルリカはフリードリヒ2世の妹であり、彼女も啓蒙思想に感化されていたように、啓蒙思想は当時の各国君主に少なからず影響を与えた）。
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マリア・テレジア（オーストリア）
さらに、後述の説明に基づけば、フランスのルイ16世を啓蒙専制君主として理解することも可能である。
概念
当初、啓蒙専制君主は啓蒙思想を掲げる絶対君主として理解されていた。プロイセンのフリードリヒ2世がヴォルテールを自国へ招いた際には両者は数日で不和を招き、啓蒙専制君主は絶対君主よりも酷い物であるとヴォルテールは述懐している。こういった逸話は啓蒙専制君主の体制を、実質的には絶対君主制と何ら変らないとする理解をもたらした。こうして、啓蒙専制君主を絶対君主の概念から類推して説明する場合、この概念は「啓蒙絶対君主」とも訳出された。
しかしながら、近年はこうした見解に批判が強い。その根拠として、絶対王政の時代を「社団国家」という枠組みで理解することが主流になったことが挙げられる。フランスのルイ14世にみられるような、いわゆる「絶対君主」においても、その権力の及ぶ範囲は一人一人の人民にまで及ぶものではなく、身分団体や経済的特権団体などの「社団」にまでしか及ばなかった。「絶対王政」という体制は、この王権と特権的諸団体の連携のもとに成立するものである。
こうして「絶対王政」を捉えた場合、決して啓蒙専制君主は「絶対君主」と類推できるものではなく、むしろその逆であるといえる。例えばオーストリアのヨーゼフ2世が貴族の特権をおさえようとしたり、宗教寛容令を出してカトリック教会の特権的地位を弱めようとしたことは、「絶対君主」が「社団」を利用して君主権を強化したことに対して、その反対に「社団」の弱体化や特権剥奪によって君主権強化を図ったものである。すなわち、啓蒙専制君主は「上からの改革」を通じて身分制社会の構造を切り崩し、均質な国民を創出することに寄与したと理解できる。
上記の観点に立つのであれば、フランス革命直前のルイ16世は、テュルゴーやネッケルの助言のもとで、貴族や聖職者の免税特権剥奪を図るなど、国家財政の危機的状況を脱するために「社団」の枠組みを超えた国内改革を行おうとしていた。この点で彼は「絶対君主」ルイ14世とは異なるため、むしろ「啓蒙専制君主」の概念から類推して理解するほうが妥当ともいえるのである。
その他
先述の概念を広義的に捉えれば、明治維新期の日本の明治天皇、洋務運動を推し進めた清朝の同治帝や明治維新に倣った戊戌の変法（百日維新）を推し進めた光緒帝なども「上からの近代化もしくは改革」を行った啓蒙的君主と言えるだろう。
