仕事中毒
仕事中毒（しごとちゅうどく）とは、生活の糧である筈の職業に、私生活の多くを犠牲にして打ち込んでいる状態を指す言葉である。英語ではワーカホリック（英：Workaholic）とも呼ばれる。
概要
仕事中毒とは、仕事に打ち込むあまり、家庭や自身の健康などを犠牲とするような状態を指す。その結果として、過労死や熟年離婚といった事態を招くこともある。[1]
地域的な捉え方の違い
仕事と人との関係は、地域によってやや異なるため、仕事に「中毒（依存）」しやすいかどうかの事情も、やや異なる傾向が見られる。
日本
日本ではかつて、特に男性においては「滅私奉公」等の言葉に代表されるように、己の身を顧みず職業に邁進することこそが良いとする規範が存在し、己よりも職を優先することが、社会的に求められた。この中では、有給休暇を取ることすら罪悪のようにみなされた。
高度経済成長期からの日本では、第二次世界大戦に敗れた後の戦後の貧しい時代の経験から、国の復興と経済発展に邁進することこそが社会から個人に求められ、先の滅私奉公の精神とあいまって、仕事に邁進する人が多く見られた。この当時、まだ日本では女性の社会進出が進んでいなかったこともあり、女性会社員が家庭を顧みずに働くことはまれで、家庭で男性を支えることが求められた。男性会社員が家庭を顧みずに仕事を優先させることは当たり前であるとする風潮も見られ、地域社会の希薄化もあって、育児はもっぱら母親の責任とされた。特にエリート職であるビジネスマンを始めとして、サラリーマンでも家庭を顧みない人は多く見られ、職場を「戦地」に例え、そこに赴く「企業戦士」という言葉も生まれた。
しかしこの日本でも、高度経済成長期から一時の不況を経てバブル期に差し掛かると、職業に没頭した挙句に健康を害したり、または過労により死亡する人が目立つようになり、社会問題として仕事に没入することの危険性が指摘され始めた。また労働災害や職業病に見られる安全や健康を損なってまで就労することの是非も問われた。なおこの時期には女性の社会進出も進み、過労で体調を崩すキャリアウーマンも少なからず発生した。
また、その高度経済成長期に家庭を顧みず会社のために毎日遅くまで仕事に没頭し、休日ですら会社幹部や取引先との「接待ゴルフ」で家族サービスすらもしなかった男性サラリーマンが定年退職する際に、家庭で家政婦同然に扱われた妻から突然離婚を切り出される「熟年離婚」の問題（実際には年金分割制度の実施も影響している）も浮上している。
この方向性は、米国などから「エコノミックアニマル」（1969年には流行語にもなった）とまで批判（あるいは驚嘆）され、1990年代には経済成長の鈍化を受けての労働時間短縮もおこった（→サラリーマンの項を参照）。その後、少数精鋭採用と人員削減により、賃金上昇を伴わない長時間労働が広がる傾向にある（→名ばかり管理職などを参照）。
働きすぎの日本人と言うイメージは、イメージ自体が先行しているという批判もある。こうした批判の一つとして、先進諸国では米国では平均労働時間は日本人よりも長く、また日本人より低賃金・長時間労働で日本を追い上げている（韓国、中国などの）中進諸国の実態が存在する、というものがある。しかし、日本の労働時間には統計に現れない無償労働（→サービス残業）が多く含まれている。さらに、この労働時間の中には正社員の半分程度の労働時間であることが多いパートタイマーの労働時間も含まれており、日本では近年パートタイマーが増加傾向にあることから、これも全体として日本の平均労働時間を大きく押し下げている。こうしたことから、表面上の数字のみでの単純比較はできない。(ただし、米国にはホワイトカラーエグゼンプションがあり、その分は統計に入っていない）。日本における長時間労働とサービス残業の蔓延は、少子化の原因としてよく論じられる点のひとつである（ただし、それが少子化の原因であるとの明確な論拠はない。近年は平均労働時間は下がってきているが、少子化は改善していない。これは出生率自体は改善傾向にあるものの、子育て世代の人口自体の減少により出生数が減っていることが最大の原因である）。
仕事中毒だけに限らず、過労によるうつや精神疾患、自殺など、私生活の多くを犠牲にする仕事・労働は悲劇に繋がりやすい。こうしたことから、2007年末頃より日本政府などがワーク・ライフ・バランス（仕事と生活の調和）の取り組みを始めた。大企業を中心に、育児休業制度など仕事と育児を両立しやすくする制度を設けたり、有給休暇の取得励行、定時退社励行などの取り組みがなされている。
職場において人が機械同然の扱いをされることを「人間疎外」とも言う。
欧米
欧米では、古くから「人はまず家庭にあり、その対価を得るために仕事がある」という個人主義の価値観、および仕事は原罪に対する償いであるという宗教的な背景もあって、日本人のような仕事に埋没する姿勢を「ワーカホリック（仕事依存、"work"(仕事)と"alcoholic"(アルコール依存症の)との合成語）」と表現して忌避した。また、日本に比べ失業率の高かった欧米では、仕事中毒者が失業者の仕事を奪ってしまうということからも、過度の過密長時間労働は社会的に問題があるとみなされた。
この風潮は1980～1990年代に至るまで続いたが、近年ではやや一部職種に限り異なる傾向が見られる。また、ヨーロッパとイギリス・アメリカ合衆国では労働環境が大きく異なっており、アメリカ合衆国やイギリスにおいては一部職種に限り、日本人と同じかそれ以上の分量の労働を行う場合もある。
また、会社のオーナーやエグゼクティブ(役員以上)の中には、生活を顧みないかのような過密スケジュールで労働している者もいる。
アメリカ
米国は訴訟社会とも言われる程、刑事・民事の訴訟が多い国であるが、この裁判の場において、弁護士の良し悪しが裁判の行く末を左右し、原告・被告双方に雇われた弁護士が熱弁を振るうことも多い。このため弁護士らは持てる全てを出して裁判に臨むが、この場においては当人のパーソナリティ（個性）ですら強力な武器となるケースも見られ、こういった個人資質にも関連する技能職的な分野でのワーカホリックに関しては、しばしば社会問題としても取り上げられる。
同種の傾向は、メディア関係者や研究職、近年では情報処理技術に関連する技術者にもみられ、過剰な労働による健康被害に警鐘が鳴らされると共に、サプリメント等に代表される健康ブームの市場も盛況である。
ただ、米国の場合、一律に労働時間の上限を設けることが憲法に抵触すると考えられており、勤労を権利と考える文化もあり、実際、労働時間は国際的にみて長い部類に入る。
ヨーロッパ
ヨーロッパ（イギリスをのぞくEU諸国）においては労働者の権利保護の考えが根強く、「ワーカホリック」は侮蔑的表現として用いられることが多い。
ただし、こうした労働者保護の姿勢が、企業にとって容易に労働者を解雇できない状況を作り出し、ドイツやフランスでは労働市場の硬直化と若年失業者の増加、経済的効率性の低下などを招いていることもまた事実である。また店舗の営業時間を法で規制していることが多い上に、一般労働者は労働時間外に働くことを極端に嫌うため、同地域ではコンビニエンスストアなどの業態が発展しにくいといった傾向が見られる。一般の商店（サービス業）でも、祝祭日には早々と店を閉める・そもそも祝祭日には店を開かない、もしくは法によって開けないという傾向も見られる。
特にイギリスやフランスなどでは、正規労働者と非正規労働者の間の労働環境の格差が大きく、移民問題や人種差別とあいまって深刻な社会問題となっている（→外国人労働者）。
北欧諸国では政府の労働市場への関与が強く、「同一労働同一賃金」原則の徹底により、労働市場の流動化と労働者保護の両立を図っており、国際競争力の維持強化にも寄与しているとされる（→福祉国家論）。
社会的影響
弊害ばかりが目立つ仕事中毒だが、その一方で以下のような統計もある。
日本では年々悪化の一途をたどる少子高齢化であるが、女性の就職率や労働時間が長い県では、他県よりも女性が生涯の内に子供をもうける数が多いというものである。2005年の厚生労働省が発表した白書であるが、これによれば30代前後の女性がよく働いている県では、他県よりも明らかに子供を持つ率が高い（女性の就労率が高い北陸地方や中国・四国地方では出生率が比較的高く、女性の就労率が低い近畿地方や関東地方、東海地方では出生率が低い傾向がある）。反面、男性の就労時間が長い地域では子供は少ない傾向も見られ、一概に「仕事中毒 = 少子化解消」という訳でもないが、特に女性の就労と少子化解消は、一定の関連性が見られる。
現代日本において子育てにかかるコストは第一子で約1300万円（育児期間は22年と計算）との試算がある（国民生活白書2005年版に基く）が、女性がよく働ける環境が整っている地域では、経済的に余裕があることから、子をもうける心理的な負荷が軽いと厚生労働省白書では見ている。これらでは、子供を預けて働きに出やすい非核家族の多い地域や、または保育園などの社会的な育児施設が充実している地域に重なっている。
しかしながら、就労が出産を促進しているわけではなく、子供を多く産んだために育児費用がかさみ、子供の成長に手がかからなくなった後に、育児・教育の費用を稼ぐ目的で再就職をするためだともみなすことも可能である。各々の家庭には様々な事情が含まれることだろう。
- なお国民生活白書では、同じ22年間の間に掛かる育児コストに関して、第二子は2割減の1000万円・第三子は4割減の800万円と試算している。多く子をもうける程に、その一人当たりの養育費はいわゆるお下がりや慣れに伴って下がる傾向が見られ、また他方では子をもうけるたびに補助金を出す自治体もあり、これを加味すればさらに育児コストは下がると考えられる。
結婚した女性が家庭を気にせずに働くのは、それをサポートできる体制が整っているという副次的な結果であるが、逆を言えば家庭に煩わされることなく働ける人では、経済的余裕もあって子をもうけやすい（結果的に少子化解消）傾向も見られる。
この社会的な育児へのサポート体制に関しては、スウェーデンでは特に育児福祉の拡充が少子化傾向の歯止めとなっている様子が見られるが、オーストラリアや日本では福祉を年々充実させても、比例的に出生率は下落しており、効果は不明確である。なお日本では保育施設の定員が女性の就労ニーズの伸びに対応するほど増加してはおらず、大都市圏では待機児童などの形で保育施設への入園待ちという事態が悪化しており、地方よりも大都市圏で少子化が深刻化している一因とも考えられる。
