1918年米騒動

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テンプレート:Infobox 事件・事故 1918年米騒動(1918ねんこめそうどう)は、1918年(大正7年)に日本で発生した、の価格急騰に伴う暴動事件

米騒動の発生

富山県中新川郡東水橋では、1918年(大正7年)「7月上旬」から、「二十五六人」の「女(陸)仲仕たちが移出米商高松へ積出し停止要求に日参する」行動が始まっている[1]井上清渡部徹『米騒動の研究』(全5巻)から45年後の2004年に、その間40年以上の間に積み上げられた新た事実・資料・見地を織り込んで、B5版で六百二十三頁にわたる大著として刊行された『図説 米騒動と民主主義の発展』では、「1918年夏の米騒動について残っている証言・資料に現われている、もっとも早い時点での行動は、東水橋町(現富山市内)の女性陸仲仕たち20数人によって、7月上旬から始められた、移出米商高松への積出停止の要求の行動です。」とまとめられている[2]。東水橋町(現・富山市水橋)の郷土資料館前には、米騒動記念の碑が建立されている[3]

7月22日の昼には、富山市中長江町ほかで富豪浅田家の施米にもれた細民二百名(「杖にすがったむさ苦しい婆さん達もあれば子供の手を曳いた女房連も」)が市役所に押し掛けた(7月23日『北陸政報』)。記事には、「昨今の米高が如何に細民をして生活難に陥らしめているが窺われる」と記している。 同日夜間、富山県下新川郡魚津町魚津港には、北海道への米の輸送を行う為「伊吹丸」が寄航していたという。この時は巡回中の警官の説諭によって解散させられたが、住民らは米商店を歴訪するなど窮状を訴えた。荷積みを行っていたのは十二銀行北陸銀行の前身)で、その倉庫前には「魚津市の自然と文化財を守る市民の会」により記念碑が建立されている。 7月24日及び25日の『北陸タイムズ』では、それぞれ「二十日未明同海岸に於いて女房共四十六人集合し役場へ押し寄せんとせしをいち早く魚津警察署に於いて探知し」、「二十日未明海岸に集合せしを警察署がいち早く探知し解散せしめ」と魚津の動きが20日未明(恐らく十九日夜間)から起きていたと報じている[4]。 また、8月9日の『高岡新報』は、「魚津町にては、米積み込みの為客月一八日汽船伊吹丸寄港にに際し細民婦女の一揆が起こり狼煙を上げたる」と、魚津でも7月18日以来一揆が起きていることを記している[5]。尚、当時、肉体労働の為には一日米一升を食べたといい、その為に米価高騰が人々の生活を困窮させることにつながった。

その頃、東水橋、富山市、魚津町以外にも、東岩瀬町(28日)、滑川町、泊町(31日)等富山県内での救助要請や、米の廉売を要望する人数は更に増加し、各地で動きが起きていた[6]。翌月8月3日には当時の中新川郡西水橋町(現・富山市)で200名弱の町民が集結し、米問屋や資産家に対し米の移出を停止し、販売するよう嘆願した。

8月6日にはこの運動はさらに激しさを増し、東水橋町滑川町の住民も巻き込み、1,000名を超える事態となった。住民らは米の移出を実力行使で阻止し、当時1升40銭から50銭の相場だった米を35銭で販売させた。

永らく(おそらく、2000年頃までは)、米騒動の始まりは、「七月二二日夜、富山県下新川郡魚津町の漁民の妻等が、井戸端で、米が高くなるのは同地方の米を県外へ移出するため」であるから、米の積出しを中止してもらおうと相談し、「二三日午前八時すぎ、警察の調べでは四六名が海岸に集まった。これが全国をおおうた米騒動の発端であった」[7]という説が定説になってきた。 しかしながら、上述したように、井本三夫編『北前の記憶——北洋・移民・米騒動との関係』(桂書房、1998年)、歴史教育者協議会編・井本三夫監修『図説米騒動と民主主義の発展』民衆社(2004年)、井本三夫『水橋町(富山県)の米騒動』(桂書房、2010年)等、米騒動に直接参加した女陸仲仕や漁師、軍人など米騒動の目撃者や随伴者への聞き取りを文字化し、新たな視点による分析が加えられた学術書が次々と刊行された。その為、米騒動がいつどこでどのように始まったのか、については、少なくとも「富山湾沿岸地帯」からであり、「漁村から始まったのではない」、その主体は「海運・荷役労働者の家族、「都市漁民」の前期プロレタリアである、等と従来の定説を大幅に改めることになっている[8]

更に、米騒動と労働者のストライキとの関係についても、「労働者階級の闘争は、一九一八(大正七)年七月の末に所謂「騒動」が勃発する以前から、工場におけるストライキという闘争形態を主たる闘争形態として展開しています。」ストライキの参加人員を見ても、「一六(大正五)年には八四一三名の参加人員が、実に一七(大正六)年には五万七三〇九名、米騒動の起きた一八年には六万六四五七名というように、官庁統計からいってもこの一七年がひとつの転機になっている」など、米騒動が始まった結果ストライキが頻発するようになったように言われていたのは間違いであることが、早くから指摘されていた[9]。又、富山県で米騒動が始まるより2〜3ヶ月早い「18年の4〜5月になると、もう食糧暴動と言えるものも起こっている」とし、「兵庫県赤穂郡相生町にある播磨造船所」で「食料品価格の高騰のなかで、待遇の悪さに怒った労働者数百人が、ラッパを合図に事務所・食堂・炊事場を襲撃して、器物・建物を破壊し炊事夫に暴行を加えた」という新たな事実が掘り起こされてもいる[10]

背景

米価の暴騰

1914年(大正3年)の第一次世界大戦開始の直後に暴落した米価は、周りの物価が少しずつ上昇していく中で、約3年半の間ほぼ変わらない値段で推移していたが、1918年(大正7年)の中頃から急激に上昇し始めた。大阪堂島米市場の記録によれば、1918年(大正7年)の1月に1石15円だった米価は、6月には20円を超え、翌月7月17日には30円を超えるという異常事態になっていた(当時の一般社会人の月収が18円 - 25円)。7月末から8月初めにかけては各地の取引所で立会い中止が相次ぎ、地方からの米の出回りが減じ、8月7日には白米小売相場は1升50銭に暴騰した。

この背景には資本主義の急速な発展が指摘されている。第一次世界大戦の影響による好景気(大戦景気)は都市部の人口増加、工業労働者の増加をもたらしたほか、養蚕などによる収入の増加があった農家は、これまでのムギヒエといった食生活からを食べる生活に変化していった。このように、農業界からの人材流出と米の消費量の増加が続いた事に加え、大戦の影響によって米の輸入量が減少した事も重なり[11]、米価暴騰の原因となった。

国の対応

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神戸、相生町の鈴木商店(旧ミカドホテル)

米価格が高騰することにより、地主商人は米を米穀投機へ回すようになり、次第に売り惜しみや買い占めが発生し始めた。事態を重く見た仲小路廉農商務大臣は、1917年(大正6年)9月1日に「暴利取締令」を出し、石炭綿染料薬品の買い占めや売り惜しみを禁止したが、効果はなかった。常軌を逸した商魂を表す口語の動詞「ぼる」「ぼられる」「ぼったくる」(暴る、暴られる、暴ったくる)は、この「暴利取締令」の「暴利」に由来する[12]

1918年(大正7年)4月には「外米管理令」が公布され、三井物産鈴木商店など指定七社による外国米の大量輸入が実施されたが、米価引下げには至らなかった。

社会不安

米価の暴騰は一般市民の生活を苦しめ、新聞が連日、米の価格高騰を知らせ煽った事もあり、社会不安を増大させた。寺内正毅内閣総理大臣1918年(大正7年)5月地方長官会議にて国民生活難に関して言及したが、その年の予算編成において、救済事業奨励費はわずか35,000円のみであり、寺内の憂慮を反映した予算編成になっているとは言えなかった。

この為、警察力の増加をもって社会情勢の不安を抑え込む方針が取られ、巡査を増員するという措置が取られた[13]

労働者の団結権すらなかったこの時代、厳しい抑圧と、苦しい生活に喘ぐ一般庶民の怒りの矛先は、次第に高所得者、特に米問屋や商人に向けられるようになっていった。

シベリア出兵

米価が徐々に上昇していく中、寺内内閣は1918年(大正7年)8月2日、対外政策としてシベリア出兵を宣言した。この宣言は流通業者や商人などが戦争特需における物資高騰を狙い、売り惜しみをさらに加速させていくという状況を発生させた。事実、神戸米会所における相場では、7月2日に1升34銭3厘だった相場が、8月1日には40銭5厘、8月9日には60銭8厘と急騰している[14]。また、時を前後して富山県での騒動が発生していることなどから、シベリア出兵と米騒動の直接的な因果関係を指摘するものもある[15]

騒動の広がり

第一次世界大戦による好景気がまだ続いていた1918年(大正7年)に伊勢の福寅一派の相場師の買いあおりにより米穀取引所における期米相場は遂に50円(1石あたり)に迫り、小売価格も1升30銭から50銭を超すに至り世の中は物情騒然となった[16]

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8月11日神戸で起きた騒動によって焼き払われた鈴木商店本社

米価の暴騰はとどまりを見せず、1918年(大正7年)8月1日には1石35円を超え、同5日には40円を超え、9日には50円を超えた。8月10日には京都市名古屋市を皮切りに全国の主要都市で米騒動が発生する形となった。8月12日には鈴木商店大阪朝日新聞により米の買い占めを行っている悪徳業者である(米一石一円の手数料をとっている)とのねつ造記事を書かれた事により焼き打ちにあった。米騒動は移出の取り止め、安売りの哀願から始まり、要求は次第に寄付の強要、打ちこわしに発展した。10日夜に名古屋鶴舞公園において米価問題に関する市民大会が開かれるとの噂が広まり、約20,000人の群集が集結した。同じく京都では柳原町(現在の京都市下京区の崇仁地区)において騒動が始まり、米問屋を打ちこわすなどして1升30銭での販売を強要した。

こうした「値下げを強要すれば安く米が手に入る」という実績は瞬く間に市から市へと広がり、8月17日頃からは都市部から町や農村へ、そして8月20日までにほぼ全国へ波及した。騒動は次第に米問屋から炭坑へと場所を移し、9月12日三池炭坑の騒動終了まで、50日間を数えた。

炭坑への飛び火

8月17日以降には、米騒動は山口県や北九州の炭坑騒動へ飛び火する。山口県沖の山炭坑、福岡県峰地炭坑などにおいて、炭坑夫の賃上げ要求が暴動に転化した。沖の山炭坑の騒動は付近住民を加えた数千人規模の騒動に発展し、米問屋、屋敷の打ちこわしや遊郭への放火などが起こった。出動した軍隊に対してもダイナマイトで対抗するなど、死者13名を数える惨事となった。

騒動の発生地域・参加人員と軍隊出動、検挙者の処遇

「米騒動」や「米騒擾」などと呼ばれた約50日間に渡る一連の騒動は最終的に、1道3府37県の計369か所にのぼり、参加者の規模は数百万人を数え、出動した軍隊は3府23県にわたり、10万人以上が投入された[17]呉市では、海軍陸戦隊が出動し、民衆と対峙する中、銃剣で刺されたことによる死者が少なくとも2名出たことが報告されている。検挙された人員は25,000人を超え、8253名が検事処分を受けた。また7786名が起訴[18]され、第一審での無期懲役が12名、10年以上の有期刑が59名を数えた。米騒動には統一的な指導者は存在しなかったが、一部民衆を扇動したとして、和歌山県で2名が死刑の判決を受けている。

被差別部落との関わり

米騒動での刑事処分者は8185人におよび、被差別部落からはそのうちの1割を超える処分者が出た。1割は人口比率に対して格別に多かった。部落の多い京都府大阪府兵庫県奈良県では3割から4割が被差別部落民であり、女性の検挙者35人のうち34人が部落民であった[19]。これは被差別部落民が米商の投機買いによる最大の被害者層であったからである。京都市の米騒動も、市内最大の部落である柳原(現・崇仁地区)から始まっており、同地区では50人以上の部落民が逮捕されている[20]。処分は死刑をも含む重いものであった。死刑判決を受けた和歌山県伊都郡岸上村(現・橋本市)の2人の男性、すなわち中西岩四郎(当時19歳)ならびに同村の堂浦岩松(堂浦松吉とする資料もある。当時45歳)も被差別部落民であった。

1920年(大正9年)、事態を重く見た原敬内閣は部落改善費5万円を計上し、部落改善のための最初の国庫支出を行った。同年、内務省は省内に社会局を設置し、府県などの地方庁にも社会課を設けた。

軍人の参加、警官による暴動への加担

呉市では、水兵が騒動に参加して検挙された。また、一部の地域では制止すべき警官が暴動を黙認した。

政府対応

政府は8月13日に1000万円の国費を米価対策資金として支出する事を発表し、各都道府県に向けて米の安売りを実施させたが、騒動の結果、米価が下落したとの印象があるとの理由から8月28日にはこの指令を撤回し、安売りを打ち切った。結果として発表時の4割程度の支出に留まり、米価格の下落には至らず、1918年(大正7年)末には米騒動当時の価格まで上昇したが、国民の実質収入増加によって騒動が再発することはなかった。

全国中等学校優勝野球大会の中止

この騒動は、全国中等学校優勝野球大会(現:全国高等学校野球選手権大会)にも影響を及ぼした。8月11日神戸市で始まった騒動により、当時の会場だった鳴尾球場に程近い鈴木商店で焼き打ち事件が発生。周辺の治安も大幅に悪化し、8月14日からの開催予定だった第4回全国中等学校優勝野球大会は一旦延期された。その後も治安改善の見通しが立たなかったため、8月16日に大会の中止が決定された。

騒動の起こった都市

『米騒動の研究』 - 井上清渡部徹編より、発生した都市を日付順に並べた。

8月11日
大阪市神戸市
8月13日
東京市福島市豊橋市岐阜市大津市富山市高岡市金沢市福井市和歌山市堺市尼崎市姫路市岡山市尾道市呉市広島市鳥取市高松市丸亀市高知市
8月14日
浜松市岡崎市奈良市福山市
8月15日
仙台市若松市横浜市横須賀市甲府市津市松山市門司市
8月16日
下関市小倉市
8月17日
新潟市長岡市長野市
8月20日
佐世保市熊本市松江市大垣市

言論弾圧

米騒動の報道に際し、各種新聞は民衆の行動を好意的に報じると共に、根本的な原因は民衆の要求を無視し続けた政府にあるとした。一方政府は事件が広がったのは新聞が誇大に報道したためであるとし、8月7日に『高岡新報』を発禁処分にしたのを始め、8月14日には米騒動に関する一切の報道を禁じる記事差止命令を報道各社へ通達した。

東京春秋会新聞社複数社で結成された連合)はこのような政府の処分に対し取り消しを要求し、水野錬太郎内務大臣は「内務省発表の公報情報のみ掲載を認める」と柔化させた。しかし、政府発表情報があまりに事実と反していた事から、春秋会はさらに抗議を続け、報道禁止令を撤廃させる事に成功している。

一連の寺内内閣の言論弾圧に対し、新聞社は激しく抗議し、言論報道の自由に関する運動に発展していった。

平民宰相の誕生

米騒動の影響を受け、世論は寺内内閣の退陣を求めた。寺内は8月31日山縣有朋に辞意を告げ、9月21日に正式に辞表を提出した。山県は西園寺公望に組閣を命じたが、西園寺はこれを固辞し、原敬を推薦した。そして9月27日に原に組閣が命じられ、日本で初の本格的な政党内閣である原内閣が誕生した。爵位を持たない衆議院議員を首相とする初の内閣となったということで、民衆からは「平民宰相」と呼ばれ、歓迎された。

米騒動の意義

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米騒動に触れた作品

脚注

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参考文献

  • 『米騒動の研究』 - 井上清渡部徹1962年、ASIN B000JAL1R2)
  • 『日本労働運動史年表 第一巻<明治大正編>』 -青木虹二(1968年、新生社)
  • 『米騒動五十年』-労働運動史研究会編(1968年、労働旬報社)
  • 『資料大正社会運動史 上』-田中惣五郎(1970年、三一書房)
  • 『所謂米騒動事件の研究』-社会問題資料研究会(1974年、東洋文化社)
  • 『筑豊の女抗夫たち』-新藤東洋男(1974年、部落問題研究所)
  • 『劇画民衆史 米騒動』-作画大谷薫 解説井上清(1981年、而立書房)
  • 『筑豊米騒動記』-林えいだい(1986年、亜紀書房)
  • 『北前の記憶 北洋・移民・米騒動との関係』- 井本三夫(1998年、桂書房)
  • 『聞き書き社会史 北九州の米騒動』 - 林えいだい(2001年、ISBN 4-7512-0816-0)
  • 『大正デモクラシーと米騒動』 - 仲村哲郎(2002年、ISBN 978-4-89757-646-6)
  • 『図説 米騒動と民主主義の発展』- 歴史教育者協議会編 井本三夫監修(2004年、ISBN 4-8383-0913-9)
  • 『米がつくった明治国家』 - 山内景樹(2004年、ISBN 978-4-900277-57-1)
  • 『日本の歴史〈23〉大正デモクラシー』 - 今井清一2006年、ISBN 978-4-12-204717-4)
  • 『水橋町(富山県)の米騒動』 - 井本三夫(2010年、ISBN 978-4-903351-89-6)

関連項目

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  1. 井本三夫『水橋町(富山県)の米騒動』pp.2-3(桂書房、2010年)
  2. 歴史教育者協議会編・井本三夫監修『図説 米騒動と民主主義の発展』p.98(民衆社、2004年)
  3. 井本三夫『水橋町(富山県)の米騒動』pp.251-253(桂書房、2010年)
  4. 7月24日、同25日『北陸タイムズ』
  5. 8月9日『高岡新報』
  6. 歴史教育者協議会編・井本三夫監修『図説 米騒動と民主主義の発展』pp.112-114(民衆社、2004年)
  7. 井上清・渡部徹『米騒動の研究』第1巻、p.72(有斐閣、1959年)
  8. 梅田欽治「紹介 『図説 米騒動と民主主義の発展』」『歴史評論』670号、p.105-106,2006年、等。
  9. 梅田欽治「米騒動論」永原慶二・山口啓二監修『現代歴史学の課題 下』pp.53-54 、(青木書店、1971年)
  10. 歴史教育者協議会編・井本三夫監修『図説米騒動と民主主義の発展』pp.76-77(民衆社、2004年)
  11. 1914年(大正3年)に約200万石あった輸入額が、1915年(大正4年)に45万石、1916年(大正5年)には31万石に減じている(米穀統計より)。
  12. 広辞苑による。
  13. 洛南タイムス連載シリーズ『南山城の光芒」』
  14. 読売新聞神戸支局編『神戸開港百年』
  15. 『大正時代』 - (永沢道雄、2005年、光人社)など
  16. 兵庫穀肥物語 神戸穀物商品取引所十周年記念(昭和37年10月8日神戸穀物商品取引所発行)
  17. 『日本の歴史〈23〉大正デモクラシー』 - 今井清一の調査より。書籍によって本値には若干のばらつきがある。例えば小学館の『日本大百科全書』では1道3府38県の計368か所としている。
  18. うち700余名が騒乱罪によるもので起訴されている。
  19. 三谷秀治『火の鎖 和島為太郎伝』p.82(草土文化、1985年)
  20. 三谷秀治『火の鎖 和島為太郎伝』p.74-75(草土文化、1985年)