インターナショナル・ニューヨーク・タイムズ
インターナショナル・ニューヨーク・タイムズ（International New York Times）、旧名インターナショナル・ヘラルド・トリビューン（International Herald Tribune）は、フランスのパリに本部を置き世界各地で発行される英字新聞。1887年創刊の『パリ・ヘラルド（Paris Herald）』を前身に持つ。2013年10月15日より現在の名称となった。[1]
概要
2002年まで『ニューヨーク・タイムズ』（NYT）と『ワシントン・ポスト』（WP）が経営に参画していたが、現在はNYTの傘下にある。世界11都市で印刷され、164カ国で発行されている。発行部数は約23万部。
歴史
1887年に、『パリ・ヘラルド』（『ニューヨーク・ヘラルド』紙のパリ版）として、パリ在住のアメリカ人向けに創刊。1924年にNH紙が『ニューヨーク・トリビューン』により買収され、題字に「トリビューン」が加わり『ニューヨーク・ヘラルド・トリビューン』（NHT）となったのに伴いPH紙も『パリ・ヘラルド・トリビューン』（PHT）となる。
1966年にPHTの母体であったNHTが経営危機で廃刊になり、WPの会長キャサリン・グラハムが救済に乗り出す。一方、1960年にパリ版を発行していたNYTは、苦戦を強いられていたため、同紙パリ版の発行を停止し、1967年に新生IHTの経営に参画。それ以降両社による折半出資で発行されてきた。
しかし2002年10月に、NYTはWPに対しIHTの株式譲渡を迫り、「それに応じなければ国際英字紙を新たに発刊し、IHTへの財政支援を打ち切る」と通告。グラハムは「極めて不本意で悲しい決断」と承諾した。
NYTは国際展開を推進しており、先行する『ウォール・ストリート・ジャーナル』と『フィナンシャル・タイムズ』の二大英字経済新聞への対抗策との見方が専らである。WPは国際報道を傘下の『ニューズウィーク』誌に頼ることとなった。
提携
日本では2001年4月から2011年2月まで朝日新聞社と提携し『インターナショナル･ヘラルド･トリビューン/朝日新聞』（ヘラルド朝日）として、朝日新聞社製作の英語版紙面とともに発行されていた。2011年3月以降も、日本においては印刷、配送は朝日新聞社（朝日プリンテック）が請け負っている。ただし、関東・関西地方以外の地域は郵送での購読のみとなる。販売価格は1部160円、2011年10月より1部200円。当初、紙面は日本向けの構成となっており、特にJAPAN面は朝日新聞社の英語版記事を中心に構成されていた。現在、世界で9つの新聞社と提携している。提携関係にある新聞は以下の通り。
国際新聞との提携を含む：
- Al Watan Daily (クウェート)
- 朝日新聞（日本）
- イ・カシメリニ（ギリシャ）
- 中央日報（韓国）
- Daily Star (エジプト)
- Daily Star（レバノン）
- エル・パイス（スペイン）日々のエル・パイスの内、英語版8ページ分が、インターナショナル・ニューヨーク・タイムズのスペイン版である。
- Haaretz（イスラエル）
- モスクワ・タイムズ (ロシア)
