DS-MAX

DS-MAXは、提携する独立採算制訪問販売会社に商品を委託する卸売会社であり、北米・南米・ヨーロッパ・アジアに点在する架空の巨大企業。各国の提携卸売販売会社・訪問販売会社をコンサルトして多大な業績を挙げる。 フランチャイズではないため経営権の売買等はできず、参入するにはダイレクトセールスから始めなければならない。 委託業務員に対し、違法な拘束を行っているとも言われているが、一方では、セールス手法、マーケティングのノウハウ習得の為に時間を投資するものだとも言える。

歴史

創業者は卸売業者・問屋・各種販売店から返品・売れ残り商品等を安価で仕入れ、それらをダイレクトセールス、いわゆる訪問販売により売却して利益を出した。この時のノウハウが現在系列の訪問販売会社で使用されている営業スキルの根幹となっている。路上で展開される小物商品のダイレクトセールは順調に利益を出した。創業者は資金が溜まるとそれらの小物商品を更に大量に安価に仕入れ、販売した。創業者はその過程でダイレクトセールスの営業スキルと共に現在にまで至り使用されているビジネスモデルを確立する。大量の小物商品を一斉に捌くために市内に数箇所の営業所が必要だと考えた創業者は各営業所の責任者を営業成績・管理能力が優れている部下に任せた。営業所の経営形態は営業所というよりは子会社、もしくは提携会社であり独立採算制であった。商品は供給・委託されて、各営業所が販売した。

ビジネスモデル

DS-MAXのビジネスモデルは非常にシンプルである。このビジネスはダイレクトセールス（訪問販売）がその基盤となっている。本来自社製品を販売していたが、近年一般企業との協賛が増加し、一般企業が製造・販売を行っている商材のダイレクトセールスが主になっている。オフィスを経営する人間はオーナーと呼ばれる。オーナーは供給される商品、又は自分自身で開拓した企業の商材を販売して、売り上げの大半をキックバックする。 販売方法は主に、アポの取れていないいわゆる「飛び込み」での販売を行うものが多いとされる。企業からの基本給はなく、収入は商品の売り上げしだいの出来高制となっている。 現在、このビジネスモデルが、労働マルチと呼ばれ、労働基準法に違反していると示唆されることも多い。

部門

• クリアランス部門

発足時から行われていた部門であり、進出している全ての国・地域で行われている象徴的な部門。玩具・計算機・日用品等の小物品を住宅街・オフィス街で販売する部門。

マネージャーの下で働くスタッフは社員としてではなく委託販売員としてマネージャーと契約を結ぶ。

• アドバタイジング部門

アドバタイジング（以降、アド）は現在にも残る部門では2番目に古い部門である。レストラン・遊興施設・各種スポーツイベント等を経営する会社（以降、クライアント）と交渉して、それらの場所で有効な割引券（日本ではご優待カード・グルメカードが呼称）を発行する。これらの割引券を各オフィスに販売させ、一部をキックバックさせる。クライントからは一切料金を貰わずに、クライアントが経営するレストラン等の割引券を販売して集客を強化させ、割引分を差し引いても結果的には利益が大幅に増大する可能性を提示して、クライアントを獲得していく。各オフィスは割引券の販売のみを行う。クライアントの獲得には、AAM（エリアアカウントマネージャー）と呼ばれる営業員が各国の提携会社に所属している。

• アプリケーション部門

クリアランスやアドバタイジングとは違い自社商品ではなく、他社商材を一軒家やマンションを中心に訪問していく拡張業務。