水戸電気鉄道線

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|} 水戸電気鉄道線(みとでんきてつどうせん)は、かつて茨城県水戸市東茨城郡茨城町を結んでいた、水戸電気鉄道の鉄道路線である。1936年昭和11年)に全線が廃止された。

路線データ

廃止直前

  • 路線距離:11.2km
  • 軌間:1,067mm
  • 駅数:12駅(起終点駅含む)
  • 複線区間:なし(全線単線
  • 電化区間:なし(全線非電化

電気鉄道という名を冠し、直流電化路線として建設する計画であったが、最後まで電化されることはなかった。近隣の新治郡柿岡町(現・石岡市柿岡)にある気象庁柿岡地磁気観測所に影響を与える恐れがあるとして、計画当初は電気運転の認可が下りなかったためである。開業後の1933年(昭和8年)になって認可が下りたが、そのころには毎年累積していた赤字により、電化工事を行う企業体力はなくなっていた。

1928年(昭和3年)2月23日当初、施工線は茨城県水戸市から同県東茨城郡竹原村(現・小美玉市)までを電気鉄道にて結ぶ計画[1]であり、停留所は新水戸・吉田・吉澤・小鶴・小幡・堅倉の6駅とされていた。

歴史

沿革

計画当初は水戸石岡電気鉄道と名乗り、その名の通り水戸 - 石岡間を水戸街道陸前浜街道)沿いの最短距離で結ぶことが目的とされた。当時すでに開業していた鉄道省常磐線は同区間を友部経由で遠回りするルートとなっており、水戸街道近辺の住民にとっては不便をきたしていたことが当路線建設のきっかけであった。

しかし、水戸駅の手前に鉄道省の車両基地があり、水戸駅に乗り入れるにはこの上に高架線を敷設する必要があった。これに必要な資金を確保できる余裕はなく、水戸駅への乗り入れは実現させることができなかった。また、石岡側も石岡からはるか手前の奥ノ谷までしか到達できなかった。そのため利便性に大きな問題を抱え、わずか6年で事実上の営業廃止へと追い込まれることとなった。

ちなみに廃止後の軌道敷の一部は陸軍省によって買い上げられている。 廃止後に沿線近くに陸軍水戸南飛行場が建設されており、物資の輸送に利用しようとしたのかもしれないが、使われる事は無かったようである。

年表

駅一覧

柵町駅 - 紺屋町駅 - 下水戸駅 - 蓮乗寺下駅 - 古宿駅 - 一里塚駅 - 中吉沢駅 - 吉沢駅 - 矢頭駅 - 常陸長岡駅 - 小鶴駅 - 奥ノ谷駅

他線との連絡はなし。柵町駅は水戸駅から約700m離れていた。

輸送・収支実績

年度 乗客(人) 貨物量(トン) 営業収入(円) 営業費(円) 益金(円) その他益金(円)
1929 5,633 4,509 2,766 1,743
1930 78,176 46 11,586 23,430 ▲ 11,844
1931 83,109 83 8,103 16,877 ▲ 8,774
1932 74,052 930 8,342 15,365 ▲ 7,023
1933 65,165 989 13,244 17,122 ▲ 3,878
1934 75,286 1,229 10,520 19,778 ▲ 9,258
1935 81,529 502 9,727 21,478 ▲ 11,751
1936 16,877 121 2,890 10,201 ▲ 7,311
1937 16,555 73 1,982 15,952 ▲ 13,970 株金払込延滞損害10,104
  • 鉄道統計資料、鉄道統計各年度版

車両

電化が不可能となったため、開業にあたりガソリン動車2両と貨車無蓋車)2両を準備し、その後は蒸気機関車を1両、ガソリン動車を1両投入した。営業廃止後は全車両が茨城鉄道(現・茨城交通)へ譲渡された。

キハ1・2
開業時に導入された車両で木造2軸のガソリン動車、大阪府梅鉢工場製造。定員50名、自重10トン。この同系車輌としては、常総鉄道(現・関東鉄道常総線)のキハ11・12がある。
キハ11
1931年(昭和6年)汽車製造東京支店製造の片ボギー式半鋼製のガソリン動車。定員60名、自重14トン。
600形蒸気機関車 (600)
1930年(昭和5年)、貨物営業を行うため鉄道省から購入。営業廃止後は茨城鉄道が譲受後、磐城セメント(現・住友大阪セメント)へ転売。

脚注

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参考文献

関連項目

  1. 水戸、同起点十五哩間工事施行ノ件』。同資料によれば、竹原村から同県石岡市石岡駅までは除外区間とされている。また、電気機関車2輌、定員80名のボギー電動客車8輌、10トン貨車24輌にて運行する計画だった。
  2. 全線ではなく水戸より15哩(24.14キロ)まで電気とし水戸起点24.14キロ地点より石岡までが蒸気となっている。『鉄道統計資料. 昭和2年』(国立国会図書館近代デジタルライブラリー)
  3. 「鉄道免許状下付」『官報』1926年7月21日(国立国会図書館デジタル化資料)
  4. 4.0 4.1 『鉄道統計資料. 昭和2年』(国立国会図書館近代デジタルライブラリー)
  5. 『日本全国諸会社役員録. 第36回』(国立国会図書館近代デジタルライブラリー)
  6. 『地方鉄道及軌道一覧 : 附・専用鉄道. 昭和10年4月1日現在』(国立国会図書館近代デジタルライブラリー)
  7. 「地方鉄道運輸開始」『官報』1929年11月22日(国立国会図書館デジタル化資料)
  8. 「地方鉄道運輸開始」『官報』1931年10月7日(国立国会図書館デジタル化資料)
  9. 「地方鉄道運輸開始」『官報』1934年1月12日(国立国会図書館デジタル化資料)
  10. 「地方鉄道運輸開始」『官報』1934年11月15日(国立国会図書館デジタル化資料)
  11. 『鉄道統計. 昭和12年度』(国立国会図書館近代デジタルライブラリー)
  12. 「鉄道運輸営業廃止及起業廃止許可」『官報』1938年12月2日(国立国会図書館デジタル化資料)