東京湾フェリー

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テンプレート:Infobox 東京湾フェリー（とうきょうわんフェリー）は、神奈川県横須賀市に本社を置く海運会社。同市久里浜から東京湾を横断し、千葉県富津市金谷までを結ぶ貨客フェリーを運航している。

概要

東京湾の入口にあたる浦賀水道を横断し、三浦半島と房総半島を約40分で結んでいる。なお、この航路は国道16号における実質的な海上区間を成している。

2008年6月より、運賃の支払いにPASMOを利用できるようになった。鉄道のICカードで乗船券を購入できるようになったのは、日本で初めてのことである[1]。

沿革

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第二次世界大戦前後に存在した東亜海運のファンネルマークおよび社旗を引き継いでいる[3]。

航路

テンプレート:Double image aside 久里浜港（横須賀港、神奈川県） - 金谷港（千葉県）

  • 所要時間：久里浜→金谷間40分、金谷→久里浜間35分
  • 運航間隔はドックダイヤを除けばおおむね1時間である。以前は3隻運航であったが、東京湾アクアラインの通行料引き下げなどで引き下げ前の2008年度より輸送車両が約3割減少した[4]ため、2010年以降は2隻運航となっている。


船舶

就航中の船舶

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かなや丸
1991年8月竣工、1992年4月就航。3,580総トン、全長79.0m、幅16.7m、出力4,400ps、航海速力13.5ノット（約24km/h）、最高速力15.0ノット。
旅客定員580名。車両積載数：トラック36台・乗用車110台・バス16台。新浜造船所（玉野）建造。
しらはま丸
1989年6月竣工、同年12月就航、2000年改造。3,351総トン、全長79.1m、幅18.0m、出力4,400ps、航海速力13.5ノット（約24km/h）、最高速力15.0ノット。
旅客定員580名。車両積載数：トラック36台・乗用車110台・バス16台。住友重機械工業（浦賀）建造。

過去に就航していた船舶

くりはま丸
1986年1月竣工、同年7月就航、2001年改造。2,796総トン、全長78.8m、幅16.3m、出力3,200ps、航海速力13.0ノット（約24km/h）、最高速力15.0ノット。
旅客定員570名。車両積載数：トラック36台・乗用車110台・バス16台。林兼造船（長崎）建造。
2009年度決算発表でくりはま丸は経費節減のため売却する方針となり2010年からの3隻運航取りやめにより運航から離脱。同年7月にフィリピンのセブ島に売船された。
  • Kurihamamaru.JPG

    くりはま丸

  • Interior@Kurihama-maru.jpg

    「くりはま丸」の船内（売店）

  • Deck of Tokyo-Wan Ferry.JPG

    車輌デッキの様子

本社・支店

  • 本社
    • 神奈川県横須賀市久里浜8-17-5
  • 支店
    • 久里浜支店 - 神奈川県横須賀市久里浜8-17-20（久里浜港）
    • 金谷支店 - 千葉県富津市金谷4303（金谷港）

アクセス

鉄道・路線バス

久里浜港

  • 東京湾フェリーバス停（旧称・フェリー久里浜港）
    • 京浜急行バス 久7系統（久里浜行政センター・京急久里浜駅行）
    • 京浜急行バス 久8系統（開国橋・京急久里浜駅行）
    • 京浜急行バス 久8系統（野比海岸行）

金谷港

道路

久里浜港

金谷港

連絡運輸制度

  • 金谷港の乗船券販売機では、久里浜港から京急バスを利用し、京急久里浜駅経由で京浜急行電鉄各駅への連絡乗車券が発売されており、運賃表にも掲載されている[5]。
  • 京浜急行電鉄各駅 （泉岳寺駅・京急久里浜駅を除く）で、発駅から京急線、京急バス、東京湾フェリーを利用した金谷港までの往復切符「東京湾フェリー往復きっぷ」が発売されている。[6]

脚注

  1. ↑ 『PASMO』で東京湾フェリーも乗船できます。（報道発表資料） - 京浜急行電鉄（2008年5月29日）
  2. ↑ 1939年に設立された同名の会社（1947年、GHQ命令による在外資産封鎖に伴い解散）とは別法人。
  3. ↑ テンプレート:Cite book
  4. ↑ フェリー3割減 タクシーは増加 公共交通機関に明暗 アクアライン値下げ実験千葉日報2011年6月14日
  5. ↑ 発券される切符は大判のもので、鉄道駅の自動改札機を通過することはできない。
  6. ↑ 各駅のタッチパネル式券売機で購入可能。鉄道・バス乗車券とフェリー乗船券の2枚が発行され、前者は自動改札機も利用可能。有効期限は4日間。

参考文献

  • 京成電鉄編　『京成電鉄五十五年史』　京成電鉄、1967年。
  • 社団法人 日本海運集会所編　『日本船舶明細書I』2008年版　社団法人 日本海運集会所、2007年。

関連項目

外部リンク

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