カルフール
カルフール（テンプレート:Lang-fr）は、世界各地にスーパーマーケットチェーンを展開する、売上世界2位のフランス企業。取締役会長（PCA）はアモウリ・ド・ソズ（Amaury de Seze）、代表執行役（DG）はラー・オロフソン（Lars Olofsson）。本部はマシーにある。2004年現在、アメリカ合衆国のウォルマートに次ぐ世界9位の総合小売業であり、フランスおよび欧州最大の小売店である。アメリカの経済誌『フォーチュン』は2004年の「フランスで最も賞賛すべき企業」に挙げる。「カルフール」（Carrefour）とは、フランス語で交差点という意味である。
店内にはオートウォークと呼ばれるスロープ方式（階段式でない）のエスカレーターがあり、インラインスケートを履く案内係がいる。
歴史
1958年にマルセル・フルニエらがアヌシーで創業する。世界で初めてスーパーマーケットと百貨店を結合したハイパーマーケットの概念を導入し、1963年にパリ近郊に最初のハイパーマーケット店を出店、1976年には50種類の食料品をブランド最低価格で販売することを宣言する。1999年にフランスのスーパーマーケット「プロモデス」を合併するほか、2005年には同じくフランスの大手スーパー「シャンピオン」を買収する。
国際展開
EU各国の他、ブラジル、ルーマニア、北米、アジアにも店舗展開する。中華圏では「家楽福」の名称で100店舗展開する[1]。タイにも店舗展開する。韓国にも進出するが、2006年に中堅流通の「イーランドグループ」へ売却され、「ホームエバー」に改称されたが、 のちに三星テスコに買収され全店舗がホームプラスに転換された。
2000年 - 日本国内での事業展開を見据えたカルフール・ジャパン株式会社を設立し出店。 2005年3月10日 - 業績の悪化を理由に同社をイオンに売却し、カルフール・ジャパンはイオンマルシェに商号変更。カルフールブランドの継続展開を同社と提携し、5年間は引き続き「カルフール」として展開していた。
2010年3月9日 - に店舗名称使用ライセンス契約の期間満了をもって、日本における「カルフール」ブランドは消滅。翌日の3月10日に店舗名称を「イオン」に変更した。なお、イオンマルシェは2010年12月1日にイオンリテールに吸収合併されて消滅した。
2012年10月18日 - コロンビアの現地法人を Cenconsud 社売却し撤退。Cenconsud 社はブランド名を Jumbo に衣替えしたことから、同地域でのカルフールブランドは消滅した。
2012年10月31日 - マレーシアの現地法人をイオングループイオンマレーシアに売却。イオンマレーシアは、現地法人名称をカルフールからイオンビッグマレーシアに変更し、マレーシアにおける「カルフール」ブランドは消滅した[2]。
中国でのトラブル
2008年にチベット騒動を武力鎮圧した中国を非難した欧米各国の中でフランスのサルコジ大統領が中国を非難した発言が報道される。この報道を受け、「カルフールで買うのはやめよう」という内容や、「5月1日に全国のカルフールで、精算せずに品物を持ち去ったり、店内を破壊したり」することを勧める内容の携帯電話を用いたメールが配布され[3]、カルフール不買運動が起きる。店の前で抗議し、大型トラックが置かれ客入りを阻止したりする動きが中国各地で起きた。
しかし、四川大地震の際に、カルフールが四川大地震への義援金を拠出したことで、中国商務省が外資系企業の支援金リストを公表するなどテンプレート:要出典範囲。
なお、不買運動の原因には、カルフールの大株主であるルイ・ヴィトン社が、チベット独立派を支持して多額な資金援助を行ってきたとする報道があったこともあるとされるが、ルイ・ヴィトン社は、これを否定する[4]。
2012年9月 中国での日本政府による尖閣諸島国有化に抗議する反日デモ激化を受け、中国店舗では日本製品の撤去を開始した[5]。8月のアナリスト向け説明会において、ジョルジュ・プラサ最高経営責任者（CEO）はフランス・ブラジル・中国等の主要市場へ注力する方針を表明している[6]。
脚注
関連項目
外部リンク
- テンプレート:Fr icon/テンプレート:En icon カルフール
- テンプレート:Ja icon カルフール 日本 (Archive)
