日本三大都市

日本三大都市（にほんさんだいとし、にっぽんさんだいとし）とは、日本にある上位3つの大都市をまとめて言う言葉。現代では一般に東京特別区、大阪市、名古屋市を指す。以下三大都市と略す。

三都（江戸時代）

テンプレート:Main 江戸時代の三大都市は、「三都」と呼ばれていた。

江戸開府当時は京（京都）が最大の人口を擁し、人口順では京・大坂・江戸であった。大坂と京は合わせて上方とも呼ばれていた。大坂は、日本における商売・流通・金融の中心地。京は、天皇・公家が住み、日本最大の工業都市として発展していた。江戸は出来たばかりであったが、日本最大の知行地（700万石とも言われる）を持つ江戸幕府の在所であるのみならず、参勤交代で各藩の大名と従者が隔年で集住するため、当時の日本で最も富裕層が集まる都市となり、大消費地となった。

大坂の役により人口順は京・江戸・大坂となる。その後17世紀中頃に江戸の人口が京の人口を抜かす。さらに元禄年間の1700年頃には大坂の人口が京の人口を抜き、以降幕末まで人口順では江戸・大坂・京となった。江戸の人口増の背景として、大消費地を支える商業従事者の増加のほか、飢饉や貧困で営農放棄した農民の流入も言われている。また、火事（大火）が発生し易い気候の土地に造られた都市であったため建設業が発達し、大工や細工師などの工人を多く吸引したとも言われる。

なお慣例的に三都を記載する際の順番は五畿七道に従って「京・大坂・江戸」とする例、天皇・征夷大将軍という地位を重視して「京・江戸・大坂」とする例、人口順に書く例などが見られる。

三市（開国 - 明治中期）

テンプレート:See also 開国以降、「開港5港」と呼ばれる国際貿易港のある都市の人口が急増した。また、明治時代に入って富国強兵が推進されると、近代工業都市、軍が置かれた都市、鉄道流通の拠点都市などの人口も増加した。しかし、明治期においてはまだ三都が人口の上位を占めていた。1889年（明治22年）4月1日の市制施行後の三大都市は、東京市・大阪市・京都市であり、「三市」と呼ばれた。

なお、京都のほかに東京にも皇居が設けられたこと、また、事実上天皇が東京に居を移したこともあり、当時の法律において三市を記載する順は「東京市・京都市・大阪市」であった（単に東から書いたのではない）。

三大都市が定義しづらい時期

六大都市（明治末 - 大正期）

1908年（明治41年）4月1日には、三市と同様に名古屋市にも区制が敷かれ、計4市に大都市制度が導入されることとなった。大正時代になると、名古屋市のほかに開港5港の神戸市や横浜市も京都市と人口で遜色なくなり、「三市」という枠の意味がなくなった。そのため、1922年（大正11年）3月30日には「六大都市行政監督ニ関スル法律」が施行され、東京市・京都市・大阪市・横浜市・神戸市・名古屋市が六大都市とされた（記載順は人口順ではない）。国勢調査が開始した1920年（大正9年）10月1日には、神戸市の人口が京都市の人口を上回り、人口順は、東京市・大阪市・神戸市・京都市・名古屋市・横浜市となった。

関東大震災後

1923年（大正12年）9月1日に関東大震災が発生すると、関東にある東京市と横浜市は人口が減少し、移住者の多かった大阪市と名古屋市の人口が急増した。震災によって被災した東京市の人口は減ったが、震災の影響が少なかった隣接郡の人口は急増した。すなわち、東京では「天災によるドーナツ化現象」が発生した。1925年（大正14年）4月1日には大阪市が隣接2郡45町村を編入して領域を拡大し、人口で大阪市が東京市を上回り、同年の国勢調査の人口順は大阪市・東京市・名古屋市・京都市・神戸市・横浜市となった。

六大都市への大都市制度導入（昭和初期）

1927年（昭和2年）4月1日には横浜市、1931年（昭和6年）9月1日には神戸市にも区制が施行され、六大都市とされた市の全てに大都市制度が導入された。1932年（昭和7年）10月1日、東京市は隣接5郡82町村を編入して領域を拡大し、人口で大阪市を超えた。1943年（昭和18年）7月1日には、東京都制が施行され、東京府と東京市が廃止されて東京都が置かれた（これ以降、東京都内に置かれた区の範囲を東京都区部と記載する）。これにより「六大都市」から東京市を除いた5都市が「五大都市」と呼ばれるようになった。

この時期は各地に大都市が育ち、三大都市の定義が困難である。ただし、関東大震災から戦中の空襲を受けるまでは、人口上位3都市は順位が入れ替わりながらも大阪市・東京都区部・名古屋市 であった。

空襲後（戦後復興期）

戦中に大規模な空襲を受けなかった京都市を除き、六大都市は全て人口が減少した。そのため、戦後復興期の上位3都市は東京都区部・大阪市・京都市となった。復興が進むにつれて、東京都区部・大阪市・名古屋市が三大都市となった。

三大都市圏

高度経済成長期

高度経済成長期に入ると、重厚長大の化学工業や機械工業が発達した。重厚長大産業は「装置集約型産業」であり、かつ、原料を輸入に頼った日本では、沿岸部にそれらが集中して臨海工業の形態を見せた。この臨海工業地域には農村の余剰労働力が流入し、沿岸部に人口が集中する太平洋ベルトが形成された。また、人口の都市への流入は、国民の過半数が自給自足生活であった近代から、国民の多数が自給自足をせずに消費生活をする都市住民へ転換がなされることを意味し、都市では第三次産業も大きく発展していくことになる。

沿岸部に広がる第二次産業と都心に集中する第三次産業の両者の労働者は、内陸へと居住地を求めていったため、都市を自治体の範囲で定義することは意味を失い、都市圏がその代用となった。結果、産業の集中と人口増を実現した大都市圏として、東京都区部を中心とする東京圏（首都圏）、大阪市を中心とする大阪圏（近畿圏）、名古屋市を中心とする名古屋圏（中京圏）が認められ、これらを三大都市圏というようになった。

なお、都市圏は自治体の範囲と異なり定義が様々できること、五大都市に政令指定都市が導入されたことなどから、以下のような見方が生まれた。

1. 三大都市 = 三大都市圏（東京圏・大阪圏・名古屋圏）
2. 三大都市 = 三大都市圏の中心都市（東京都区部・大阪市・名古屋市）
3. 三大都市 = 人口の多い都市（東京都区部・横浜市・大阪市)
4. 三大都市 = 人口の多い市（横浜市・大阪市・名古屋市）

安定成長期以降

ニクソンショックとオイルショックで日本が低成長時代に入り、労働者の過半数が第三次産業人口となってくると、太平洋ベルトにある程度満遍なく分布してきた人口が、地方ブロックの中枢都市圏に集中する傾向が強まった。また、都市圏はマイホーム需要から更に内陸に広がった。バブル景気の発生によって地価が高騰すると、各都市圏は更に広がり、既に郊外とは言えないような遠隔地からでも特急や新幹線で通勤する者が現れた。

他方、都心の地価上昇で業務コストも上昇し、企業の競争力低下が問題となると、三大都市圏では都心から離れた地区に副都心や新都心と呼ばれる業務地を設定し、業務の郊外化を勧めた。また、モータリゼーションの進展、あるいは、郊外の居住者増に応じて、物販・サービスの郊外化も進んだ。

これらにより、三大都市圏内には中心都市以外にも拠点となる衛星都市が生まれた。この時期に自治体面積が広く、東京の衛星都市となった横浜市が、大阪市の人口を超えてしまった。そのため、三大都市を「3. 人口の多い都市」とした場合に東京都区部・横浜市・大阪市、あるいは、三大都市を「4. 人口の多い市」とした場合に横浜市・大阪市・名古屋市との順で呼ばれるようになった。ただし、三大都市を「1. 三大都市圏」あるいは「2. 三大都市圏の中心都市」とする場合は東京・大阪・名古屋のままであり、変化はない。なお、市内総生産では大阪市・横浜市・名古屋市の順である（政令指定都市#都道府県と同格を参照）。

六大都市の人口の変遷

以下三大都市を含む、明治以降の六大都市の行政域内人口の変遷をまとめる。なお1918年と1920年の間で都市人口が大幅に減少したように見えるが、これは人口統計の基礎が戸籍による現住人口から国勢調査による現在人口へと変更されたからであり、実際の人口は減少していない。現住人口は本籍人口に対して出入寄留者などを加除することで計算されるが、入寄留者が出寄留者を大幅に上回ることとなった寄留届の不備などにより、年々実際の人口と現住人口の解離が増すこととなった。参考までに1908年と1913年に関しては警察署が各管轄内で把握していた警察署調査現住人口を別途掲載するが、これらは内務省調査の現住人口よりも実際の人口に近いと考えられている。

六大都市の人口遷移

西暦(元号)	資料	人口統計	東京	大阪	京都	名古屋	横浜	神戸
1873年(明治6年)1月1日	日本地誌提要	本籍/現住人口	595,905	272,992	238,663	125,193	64,602	40,900
郡区町村制施行			東京十五区	大阪四区	京都二区	名古屋区	横浜区	神戸区
1879年(明治12年)1月1日	日本全国郡区分人口表	本籍人口	671,335	291,565	232,683	111,783	46,187	44,368
1880年(明治13年)1月1日	日本全国人口表	本籍人口	672,331	287,988	234,532	114,898	41,556	47,429
1881年(明治14年)1月1日	日本全国人口表	本籍人口	687,893	291,086	236,038	117,419	46,456	48,786
1882年(明治15年)1月1日	日本全国戸口表	本籍人口	693,193	293,589	238,069	119,009	50,350	50,718
1883年(明治16年)1月1日	日本全国戸口表	本籍人口	698,377	297,358	239,566	121,344	52,597	52,415
1884年(明治17年)1月1日	日本全国戸口表	本籍人口	714,223	300,662	242,040	123,056	54,479	54,421
1885年(明治18年)1月1日	日本全国戸口表	本籍人口	729,401	306,041	243,120	123,903	56,941	57,723
1886年(明治19年)1月１日	日本全国民籍戸口表	現住人口	989,826	385,987	249,331	130,557	90,430	78,274
1886年(明治19年)12月31日	日本帝国民籍戸口表	現住人口	1,121,883	361,694	245,675	131,492	89,545	80,446
1887年(明治20年)12月31日	日本帝国民籍戸口表	現住人口	1,165,048	432,005	264,559	149,756	115,012	103,969
1888年(明治21年)12月31日	日本帝国民籍戸口表	現住人口	1,313,299	442,658	275,780	154,981	118,947	115,954
市制施行			東京市	大阪市	京都市	名古屋市	横浜市	神戸市
1889年(明治22年)12月31日	日本帝国民籍戸口表	現住人口	1,389,684	476,271	279,792	162,767	121,985	135,639
1890年(明治23年)12月31日	日本帝国民籍戸口表	現住人口	1,155,290	473,541	289,588	170,433	127,987	136,968
1891年(明治24年)12月31日	日本帝国民籍戸口表	現住人口	1,161,800	483,609	297,527	179,174	132,627	142,965
1892年(明治25年)12月31日	日本帝国民籍戸口表	現住人口	1,180,569	479,546	308,266	185,776	143,754	148,625
1893年(明治26年)12月31日	日本帝国民籍戸口表	現住人口	1,214,113	482,961	317,270	194,796	152,451	153,382
1894年(明治27年)12月31日	日本帝国民籍戸口表	現住人口	1,242,224	488,937	328,411	206,742	160,439	158,993
1895年(明治28年)12月31日	日本帝国民籍戸口表	現住人口	1,268,930	487,184	340,101	215,083	170,252	161,130
1896年(明治29年)12月31日	日本帝国民籍戸口表	現住人口	1,299,941	503,690	341,101	242,085	179,502	184,194
1897年(明治30年)12月31日	日本帝国民籍戸口表	現住人口	1,333,256	753,375	332,374	252,699	188,455	194,598
1898年(明治31年)12月31日	日本帝国人口統計	現住人口	1,440,121	821,235	353,139	244,145	193,762	215,780
1903年(明治36年)12月31日	日本帝国人口静態統計	現住人口	1,818,655	995,945	380,568	288,639	326,035	285,002
1908年(明治41年)12月31日	日本帝国人口静態統計	現住人口	2,186,079	1,226,647	442,462	378,231	394,303	378,197
		警察署調査現住人口	1,488,245	993,003	378,966	295,897	245,307	327,555
1913年(大正2年)12月31日	日本帝国人口静態統計	現住人口	2,050,126	1,395,823	509,380	452,043	397,574	442,167
		警察署調査現住人口	1,650,573	1,054,840	414,838	351,120	288,697	362,844
1918年(大正7年)12月31日	日本帝国人口静態統計	現住人口	2,347,442	1,641,580	670,357	436,609	447,423	592,726
1920年(大正9年)10月1日	国勢調査	現在人口	2,173,201	1,252,983	591,323	429,997	422,938	608,644
1925年(大正14年)10月1日	国勢調査	現在人口	1,995,567	2,114,804	679,963	768,558	405,888	644,212
1930年(昭和5年)10月1日	国勢調査	現在人口	2,070,913	2,453,573	765,142	907,404	620,306	787,616
1935年(昭和10年)10月1日	国勢調査	現在人口	5,875,667	2,989,874	1,080,593	1,082,816	704,290	912,179
1940年(昭和15年)10月1日	国勢調査	現在人口	6,778,804	3,252,340	1,089,726	1,328,084	968,091	967,234
東京都制施行			特別区部	大阪市	京都市	名古屋市	横浜市	神戸市
1944年(昭和19年)2月22日	人口調査	現在人口	6,558,161	2,833,344	964,466	1,344,100	1,019,466	918,032
1945年(昭和20年)11月1日	人口調査	現在人口	2,777,010	1,102,959	866,153	597,941	624,994	379,166
1946年(昭和21年)4月26日	人口調査	現在人口	3,442,106	1,293,501	914,655	719,382	706,557	443,344
1947年(昭和22年)10月1日	臨時国勢調査	現在人口	4,177,548	1,559,310	999,660	853,085	814,379	607,079
1948年(昭和23年)8月1日	常住人口調査	常住人口	4,555,565	1,690,072	1,040,127	915,725	859,324	644,217
1950年(昭和25年)10月1日	国勢調査	常住人口	5,385,071	1,956,136	1,101,854	1,030,635	951,189	765,435
1955年(昭和30年)10月1日	国勢調査	常住人口	6,969,104	2,547,316	1,204,084	1,336,780	1,143,687	979,305
1960年(昭和35年)10月1日	国勢調査	常住人口	8,310,027	3,011,563	1,284,818	1,591,935	1,375,710	1,113,977
1965年(昭和40年)10月1日	国勢調査	常住人口	8,893,094	3,156,222	1,365,007	1,935,430	1,788,915	1,216,666
1970年(昭和45年)10月1日	国勢調査	常住人口	8,840,942	2,980,487	1,419,165	2,036,053	2,238,264	1,288,937
1975年(昭和50年)10月1日	国勢調査	常住人口	8,646,520	2,778,987	1,461,059	2,079,740	2,621,771	1,360,605
1980年(昭和55年)10月1日	国勢調査	常住人口	8,351,893	2,648,180	1,473,065	2,087,902	2,773,674	1,367,390
1985年(昭和60年)10月1日	国勢調査	常住人口	8,354,615	2,636,249	1,479,218	2,116,381	2,992,926	1,410,834
1990年(平成2年)10月1日	国勢調査	常住人口	8,163,573	2,623,801	1,461,103	2,154,793	3,220,331	1,477,410
1995年(平成7年)10月1日	国勢調査	常住人口	7,967,614	2,602,421	1,463,822	2,152,184	3,307,136	1,423,792
2000年(平成12年)10月1日	国勢調査	常住人口	8,134,688	2,598,774	1,467,785	2,171,557	3,426,651	1,493,398
2005年(平成17年)10月1日	国勢調査	常住人口	8,489,653	2,628,811	1,474,811	2,215,062	3,579,628	1,525,393
2010年(平成22年)10月1日	国勢調査	常住人口	8,945,695	2,665,314	1,474,015	2,263,894	3,688,773	1,544,200

参考文献

• 速水融監修、『国勢調査以前日本人口統計集成』、原書房、1992年。

関連項目

• 三大都市圏
• 日本三大一覧

外部リンク

• 過去の国勢調査報告 (総務省統計局)