ボウリング・フォー・コロンバイン

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
2014年1月17日 (金) 08:27時点におけるWandagon (トーク)による版 (カテゴリ追加)
(差分) ← 古い版 | 最新版 (差分) | 新しい版 → (差分)
移動先: 案内検索

テンプレート:Infobox Filmボウリング・フォー・コロンバイン』(原題: Bowling for Columbine)は2002年に製作されたアメリカ映画である。1999年4月20日に発生したコロンバイン高校銃乱射事件に題材を取った、マイケル・ムーア監督のドキュメンタリーである。

日本公開は2003年1月25日キャッチフレーズは「こんなアメリカに誰がした」。

内容

コロンバイン高校銃乱射事件の被害者、犯人が心酔していた歌手マリリン・マンソン全米ライフル協会(NRA)会長チャールトン・ヘストン、『サウスパーク』の制作者マット・ストーン清教徒アメリカ大陸移住から現在までの銃社会の歴史検証や、コロンバイン市民らへのインタビュー

そして、アメリカの隣国で隠れた銃器大国のカナダや、日本イギリスなどの他の先進国との比較から、事件の背景と銃社会アメリカの歪で異常な姿をあぶり出してゆく。本作では銃規制を訴えてはいるが、しかしカナダはアメリカ以上に銃の普及率が高いのに、銃犯罪の発生率が低いのはなぜなのかという今まであまり疑問を待たれずにいた謎についても、ある程度核心に迫る探求を試みる。アメリカ建国の経緯に大きく纏わる先住民族インディアン大虐殺・黒人奴隷強制使役以来、アメリカ国民の大勢を占める白人が彼等からの復讐を未来永劫恐れ続ける一種の狂気の連鎖が銃社会容認の根源にある事を突き止める。

作品中でムーアは、事件の被害者を伴ってアメリカ第2の大手スーパーマーケットチェーンストアであるテンプレート:Interlangの本社を訪れ、交渉の末全ての店舗で銃弾の販売を止めさせることに成功した。

題名

題名の『ボウリング・フォー・コロンバイン』はダブル・ミーニングである:

  • 「犯人達がマリリン・マンソンの影響を受けた」として保守派メディアからマンソンが批判されたにも拘らず、犯行の直前までプレイしていたボウリングの悪影響が論じられないのはおかしいという皮肉。なお、マンソンの影響は後に否定された。
  • ボウリングのピンは人間と形が似ているので、銃の射撃練習に使われる事。

キャスト

出演者 日本語吹き替え
ソフト版 テレビ東京
マイケル・ムーア 江原正士 山寺宏一
マリリン・マンソン 松岡充 三木眞一郎
チャールトン・ヘストン 小林清志 納谷悟朗
クリス・ロック 高木渉
トレイ・パーカー
マット・ストーン 坂東尚樹

評価

制作費はわずか400万ドルに過ぎなかったが、公開以来全世界で4,000万ドルの興行収入を上げ、世界各国のドキュメンタリー作品の興行成績を塗り替えた。

一方、意図的な編集がなされていると批判される事もある。例えばコロンバイン高校での事件を受けてNRAがわざわざコロラド州で集会を開催したかのようにも見える編集がなされている。しかしこの集会は事前から予定に組み込まれていたものであり、銃乱射事件の直後に敢えてデンバーを年次集会の会場に選んだわけではない(乱射事件は年次集会予定日のわずか11日前に発生した)。全米ライフル協会のサイトを確認すると、年次集会の日程は前年の時点で既に決定済みであることが分かる[1]。また、被害者達に配慮して[2]通常は数日かけて行われる行事のほとんど(銃製造会社による商品の説明や講習会、バーベキューなど)を取りやめており、ニューヨーク州を本拠地とする非営利団体が法律上行わなければいけない集会しか行わなかったため1日で終了している[3]。さらには銃乱射事件から1年後の集会でチャールトン・へストンが言った台詞を、彼がデンバーでの集会で言ったかのように誤認させる演出が為されている。

受賞歴

出典

テンプレート:Reflist

参考文献

  • デヴィッド・T. ハーディ&ジェイソン クラーク著/明浦綾子、小林敦子、岡本千晶、友田葉子訳 『アホでマヌケなマイケル・ムーア』(白夜書房)2004年 ISBN 4-89367-968-6

注釈

テンプレート:Reflist

関連項目

外部リンク

テンプレート:マイケル・ムーア監督作品

テンプレート:アカデミー賞長編ドキュメンタリー映画賞 2001-2020
  1. http://www.nraam.org/ 全米ライフル協会年次集会の公式サイト]
  2. NRA letter regarding Annual Meeting
  3. 1999 Annual Meeting Report - ニューヨーク州では、同地に本拠地を置く非営利団体は年1回必ず集会を行わなければならない、と規定している。