松平乗邑
テンプレート:基礎情報 武士 松平 乗邑（まつだいら のりさと）は、江戸幕府の老中。肥前唐津藩第3代藩主、志摩鳥羽藩主、伊勢亀山藩主、山城淀藩主、下総佐倉藩初代藩主。大給松平家宗家10代。
生涯
元禄3年（1690年）、藩主であった父乗春の死により家督を相続する。正徳元年（1711年）には、近江守山において朝鮮通信使の接待を行っている。享保8年（1723年）老中となり、下総佐倉に転封となる。以後足掛け20年余りにわたり徳川吉宗の享保の改革を推進し、足高の制の提言や勘定奉行の神尾春央とともに年貢の増徴や大岡忠相らと相談して刑事裁判の判例集である公事方御定書の制定、幕府成立依頼の諸法令の集成である御触書集成、太閤検地以来の幕府の手による検地の実施などを行った。
水野忠之が老中を辞任したあとは老中首座となり、後期の享保の改革をリードし、元文2年（1737年）には勝手掛老中となる。
当時は吉宗が御側御用取次を取次として老中合議制を骨抜きにして将軍専制の政治を行っていた。『大岡日記』によると元文3年（1738年）に大岡忠相配下の上坂安左衛門代官所による栗の植林を3ヵ年に渡って実施する件について、7月末日に御用御側取次の加納久通より許可が出たため、大岡が8月10日に勝手掛老中の乗邑に出費の決裁を求めたが、乗邑は「聞いていないので書類は受け取れない」と処理を一時断っている。この対応は例外的であり、当時は御側御用取次が実務官僚の奉行などと直接調整を行って政策を決定していたため、この事例は乗邑による、老中軽視の政治に対するささやかな抵抗と見られている[1]。
主要な譜代大名家の酒井忠恭が老中に就くと、忠恭が老中首座とされ、次席に外れた。
将軍後継には吉宗の次男の田安宗武を将軍に擁立しようとしたが、長男の家重が後継となったため、家重から疎んじられるようになり、延享2年（1745年）、家重が9代将軍に就任すると直後に老中を解任され、加増1万石を没収され隠居を命じられる。次男の乗祐に家督相続は許されたが、間もなく出羽山形に転封を命じられた。
経歴
※日付＝旧暦
- 1690年（元禄3年）11月10日 - 家督相続（肥前国唐津6万石）
- 1691年（元禄4年）2月9日 - 志摩国鳥羽に転封
- 1699年（元禄12年）12月21日 - 従五位下和泉守に叙任
- 1710年（宝永7年）1月26日 - 伊勢国亀山に転封
- 1717年（享保2年）12月 - 山城国淀に転封
- 1722年（享保7年）6月1日 - 大坂城代
- 1722年（享保7年）7月12日 - 左近衛将監に遷任
- 1723年（享保8年）
- 1月15日 - 大坂城代御役御免
- 4月21日 - 老中
- 5月1日 - 下総国佐倉に転封
- 12月15日 - 従四位下に昇叙
- 1724年（享保9年）11月9日 - 侍従を兼任
- 1730年（享保15年）6月12日 - 老中水野忠之御役御免に伴い、老中首座
- 1745年（延享2年） - 1万石加増・都合7万石
- 9月1日 - 西丸老中酒井忠恭の本丸老中への異動及び同首座となるに伴い、老中次座
- 10月9日 - 老中黜免・差控
- 10月10日 - 加増分の1万石減封・隠居を命じられる
脚注
参考文献
- 萩原裕雄「吉宗時代 松平乗邑失脚事件--享保の改革の功労者に突如下された非情な結末 （特集 江戸城の400年） -- 「江戸城400年事件史」『歴史読本：第48巻8号（通号765号）』新人物往来社 2003年8月所収
- 高野澄「第八代将軍吉宗 松平乗邑の家重廃立の陰謀 (特集 徳川将軍家 血の暗闘史) -- （将軍家の継嗣騒動）」『歴史と旅：第26巻12号』秋田書店 1998年8月所収
- 谷口昭「転封考 史料編松平乗邑文書（1）資料」『名城法学：第45巻3号』名城大学法学会 1996年2月所収。以下、（2）第46巻1号：1996年7月 （3）第46巻2号：1996年11月 （4）第46巻4号：1997年2月 （5）第47巻3号：1997年12月 （6）第48巻1号：1998年6月に、それぞれ同様の論題で続編として所収。
- 大石学「松平乗邑体制の歴史的性格--元文〜延享期の農政の検討を通じて」『徳川林政史研究所研究紀要 』（通号 昭和55年度）徳川黎明会 1981年3月所収
- 本間修平「加納久通の西丸若年寄昇進と老中松平乗邑罷免について--吉宗大御所政治に関する一試論」『法学新報』第86巻10号 - 12号 中央大学法学会 1980年3月所収
登場作品
関連項目
テンプレート:大給松平家当主 テンプレート:唐津藩主 テンプレート:鳥羽藩主 テンプレート:伊勢亀山藩主 テンプレート:淀藩主 テンプレート:佐倉藩主
テンプレート:大坂城代- ↑ 深井雅海「江戸幕府御側御用取次の基礎的研究」1983年5月（『国史学 第120号』）
