アイ・オー・データ機器

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テンプレート:Infobox 株式会社アイ・オー・データ機器(アイ・オー・データきき、I-O DATA DEVICE, INC.)は、石川県金沢市に本社を置く精密機器メーカー。主にコンピュータ周辺機器を製造・販売している。その創業時期は、日本のパーソナルコンピュータの黎明期にもあたり、周辺機器メーカーとしては、老舗といえる。

概要

社名のアイ・オー・データの「I-O」とはそれぞれデータ入力(input)の「I」、出力(output)の「O」に由来し、入出力を「I/O」と記述する事から、社名の中黒、ハイフンはスラッシュや省略という形で誤記される事が多い。コーポレートメッセージは「進化する明日へ Continue thinking」が掲げられている。

一般にはシャープNECの8ビットパソコンに対応した外部記憶装置、周辺機器の開発などから注目を浴びるようになり、HDDMOCD-RWDVD-RAMドライブなどのストレージ機器やIDESCSIUSBなどのインターフェース部品、メモリーに比較的強い。また、NECのPC-9800シリーズが市場から姿を消した後も、長期に亘り対応機器を発売し続けたことでも知られる。PCメーカー各社の純正パーツのOEM、設計も行っている。

かつてのマスコットは、三角帽をかぶった「マルチ君」と「メディアちゃん」。Microsoft Windows 3.1から95の頃に活躍していたが、姿を消した。店頭のデモンストレーションや、カタログ、ローカルCMで姿を見ることが出来た。現在は森井ケンシロウによって描かれる、女子大学生のアイちゃんと、猫のオデッタを中心としたキャラクター群が公式キャラクターとなっており、製品の活用例や、紹介が4コマ漫画やアニメーションとして掲載されている。IODATAチャンネルで公開されている動画にも動画などがあり、一部の音声入り動画ではオデッタを原田ひとみ、アイちゃんを平田真菜が演じている。音声が入っていない動画については、噴出しで台詞が表示される。

1999年(平成11年)には釈由美子を起用したMP3プレーヤーとしてHyperHydeのCMも放映されていた。

2002年(平成14年)以降、更なる成長を目指しRec-ON、Rec-POTなどのハードディスクレコーダーや液晶テレビ、地上デジタル放送対応チューナーなど家電分野への進出も積極的である。

2010年(平成22年)2月1日には同業のバッファローの親会社であるメルコホールディングスデジオンと一般社団法人デジタルライフ推進協会を設立しパソコン周辺機器メーカーの立場から家電分野への影響力強化を狙っている。

2013年(平成25年)1月、経営環境悪化を理由に80名の希望退職を募集。同社としては、初めてのことであり、その規模は、全従業員数の約14%に相当する。[1]最終的に121名の削減が発表されている。[2]

2013年(平成25年)6月、コーポレートロゴ(CI)のリニューアルを発表。創業以来長らく使われてきた、青の長方形に白抜きのI-O DATAと描かれたロゴに対し、新しいロゴでは、フォントは丸くなり、文字色が紺、ハイフンに該当する部分がひし形で紫になっているほか、コーポレートメッセージである「進化する明日へ Continue thinking」が掲げられた。実際のロゴでは、コーポレートメッセージの位置や有無はレイアウトによって異なる。従来ロゴに対し、外枠を取り払い、丸みを帯びた字体には、顧客を含むすべての利害関係者との間に垣根の無い身近な存在であり、既存の枠組みに囚われることなく柔軟に進化し続ける企業でありたいという表現、ひし形になったIとOの間のシンボルは「心」をモチーフに、顧客のお客様の声に耳を傾け、それに応える製品作り(O:アウトプット)を行うための技術とアイデアを磨き続ける創業精神を示している。2013年7月の会計年度より、順次切り替えは行われる。[3]

主力製品・事業

Windowsの他にMac向け商品ラインナップを持つ。

主要事業所

沿革

  • 1976年(昭和51年)1月10日 - 石川県金沢市(高岡町)に、株式会社アイ・オー・データ機器を設立。
  • 1979年(昭和54年)12月 - カラー画像自動読取装置を開発、販売開始。
  • 1980年(昭和55年)4月 - シャープMZシリーズ用の拡張ボードでパソコン周辺機器分野へ参入。
  • 1984年(昭和59年)1月 - 東京都千代田区に東京営業所を開設。
  • 1991年(平成 2年)2月 - 大阪府大阪市淀川区(現、中央区)に大阪営業所を開設。
  • 1992年(平成 3年)3月 - 石川県金沢市(桜田町)に、本社・工場を新設、移転。
  • 1993年(平成 5年)7月26日 - クリエイティブテクノロジーLTDとの合弁会社、クリエイティブメディア株式会社を設立[4]
  • 1994年(平成 6年)4月 - 福岡県福岡市博多区に福岡営業所を開設。
  • 1994年(平成 6年)5月 - 秋葉原ラジオ会館7Fに秋葉原ショールームを開設。
  • 1995年(平成 7年)4月 - 愛知県名古屋市中区に名古屋営業所を開設。
  • 1995年(平成 7年)11月 - 北海道札幌市北区に札幌営業所を開設。
  • 1996年(平成 8年) 1月 - 國際艾歐資訊股份有限公司を設立。
  • 1996年(平成 8年)2月 - 株式会社アイ・オー・ネットを設立。
  • 1996年(平成 8年) 5月 - 石川県金沢市(桜田町)に、本社第2ビルを新設。
  • 1998年(平成10年)3月 - 宮城県仙台市宮城野区に仙台営業所を開設。
  • 1998年(平成10年)8月 - ISO9001認証取得。
  • 1998年(平成10年)11月- 神奈川県横浜市港北区に横浜営業所を開設。
  • 1999年(平成11年)4月 - 広島県広島市中区に広島営業所を開設。
  • 1999年(平成11年)5月 - 秋葉原ショールームをI・OプラザAKIBAに名称変更。
  • 2000年(平成12年)7月 - ショールームを新規に取得した自社ビルへ移転。[5]
  • 2001年(平成13年)3月 - TAXAN I-O DATA USA, INC.を設立。
  • 2001年(平成13年)7月 - TAXAN I-O DATA USA, INC.の社名をI-O DATA DEVICE USA, INC.へ変更。
  • 2001年(平成13年)12月 - 國際艾歐資訊股份有限公司とI-O&YT Pte. Ltd.が、艾歐資訊横山(香港)有限公司(現連結子会社)を設立。
  • 2002年(平成14年)1月 - ISO14001認証取得。
  • 2002年(平成14年)3月 - 挑戦者ブランドの新設。
  • 2002年(平成14年)2月 - 株式会社アイ・オー・ネットの清算を完了。
  • 2004年(平成16年)7月 - 艾欧北菱横山(上海)貿易有限公司(現連結子会社)を設立。
  • 2004年(平成16年)12月 - 株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場。
  • 2005年(平成17年)5月 - 欧州駐在員事務所をドイツ連邦共和国ベルリン市に開設。
  • 2005年(平成17年)7月 - 執行役員制度を導入。
  • 2006年(平成18年)3月 - 東京営業所を閉鎖し、秋葉原UDXに営業本部を新設、移転。
  • 2006年(平成18年)7月 - I・OプラザAKIBAを閉鎖。
  • 2007年(平成19年)3月 - 欧州駐在員事務所を閉鎖。
  • 2007年(平成19年)4月 - I-O DATA DEVICE USA, INC.の清算開始。
  • 2008年(平成20年)1月 - I-O DATA America, INC.(現連結子会社)を設立。
  • 2008年(平成20年)2月 - 増資によりI-O&YT Pte. Ltd.を関連会社へ変更。
  • 2008年(平成20年)12月 - 艾欧北菱横山(上海)貿易有限公司解散を発表[6]
  • 2009年(平成21年)6月30日 - 横浜営業所を閉鎖。[7]
  • 2009年(平成21年)7月 - 艾欧北菱横山(上海)貿易有限公司の業務清算を完了。
  • 2010年(平成22年)6月 - 株式会社デジオンの株式を追加取得し、関連会社とする。
  • 2010年(平成22年)10月 - 株式会社大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所JASDAQ市場及び同取引所NEO市場の各市場の統合に伴い、株式会社大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場。
  • 2011年(平成24年)3月 - ITGマーケティング株式会社を設立。[8]
  • 2013年(平成25年)1月 - 80名の希望退職募集を開始。[9]
  • 2013年(平成25年)6月 - コーポレートロゴを刷新を発表。切り替えは同年7月から。

子会社

  • 國際艾歐資訊股份有限公司
  • 艾歐資訊横山(香港)有限公司
  • I-O DATA America,Inc.
  • ITGマーケティング株式会社

関連会社

脚注

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関連項目

外部リンク

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  1. 希望退職を初募集 IOデータ 経営環境悪化で80人
  2. 希望退職者募集の結果に関するお知らせ
  3. コーポレートロゴ変更のお知らせ
  4. クリエイティブメディア株式会社会社概要
  5. I-OプラザAKIBAが移転いたします
  6. 子会社の解散及び清算に関するお知らせ IODATA機器
  7. 横浜営業所の閉鎖のお知らせ
  8. 株式会社トーメンデバイスとの合弁会社設立に関するお知らせ
  9. 希望退職者の募集に関するお知らせ