銀本位制
1768年銘 ポトシ鋳造
銀本位制（ぎんほんいせい、silver standard <英>）とは、一国の貨幣制度の根幹を成す基準を銀と定め、その基礎となる貨幣、すなわち本位貨幣を銀貨とし、これに自由鋳造、自由融解を認め、無制限通用力を与えた制度である。
この場合、その国の通貨は一定量の銀の量を持って表すことができ、商品の価格も銀の価値を標準として表示される。
中国
歴史上代表的な銀本位制国家としては、清ならびに1935年までの中華民国がある。清では、少額の取引には制銭と称される官製の銅貨が流通したが、高額取引においては銀錠（馬蹄銀ともいう）とよばれる高品質の銀塊が秤量して用いられた。銀錠は政府が鋳造するのではなく銭荘という伝統的金融機関において自由鋳造にまかされており、貨幣と言うより銀のインゴットに近いものであった。清末期には洋銀（メキシコドル・墨銀）や日本の1円銀貨とほぼ同じ銀含有量の銀元（単位圓）も発行されるようになり、中華民国においては本位貨幣とされた。後に世界恐慌による金融市場の混乱による銀の流出を受けて1935年に銀本位制を放棄（廃両改元）（管理通貨制度に基づく法幣導入）をしたので、最終的に銀本位制を採る国々はほとんど無くなった。
ヨーロッパ諸国
なお、金銀地金の確保などの事情により、金貨と銀貨がともに流通する金銀複本位制が形骸化して銀貨のみが流通し、事実上の銀本位制度となる場合が少なからず見られる。一例として19世紀、ヨーロッパ諸国の多くも金銀複本位制を採っていたが、銀産出高の増加などにより銀の市場価格が下落、金貨との法定比価との間に開きができた。この場合、銀貨を流通させて金貨を退蔵した方が有利な為（グレシャムの法則）、なし崩し的に事実上の銀本位制となった。
この時期の銀の市場価格の変動は大きくまた下落傾向が顕著であった為、そして、その当時世界経済の主導的地位を占めていたイギリスが既に金本位制に転じていた為、銀本位制諸国は深刻な影響をうけ、19世紀の終りにはほとんどの国が金本位制に転じた。
日本における事実上の銀本位制
日本の江戸時代においては、金貨（小判）、銀貨（丁銀）、そして小額貨幣として銭貨がそれぞれ無制限通用を認められるという、いわゆる三貨制度が存在していたが、実態は東日本で主に金貨、西日本で主に銀貨が流通するというものであった[1]。ただし必ずしも貨幣価値が地金価値を表していたわけではなく、本位貨幣制度で理解することは難しい。
その後1871年6月に「新貨条例」を制定し、形式上は金本位制が採用された。しかし、当時は東洋市場においては銀貨による対外支払いが一般的であった為、1円銀貨（量目は416グレイン）ならびに、当時の洋銀に相当する420グレインの量目の貿易銀を発行し、貿易などの対外支払用貨幣として使用した[2]。
1878年には1円銀貨の国内一般通用が認められ、事実上の金銀複本位制となったが、金貨の退蔵と政府不換紙幣の大量発行によって、金貨はほとんど流通しなくなった。さらに松方デフレ後の1885年には、初の日本銀行券（大黒図案の100円、10円、1円の兌換銀券）による銀兌換が開始され、1897年に正式に金本位制を採用するまで、事実上の銀本位制が継続した[3]。テンプレート:Main
