小倉鉄道

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小倉鉄道(こくらてつどう)は福岡県北九州市小倉南区で機械製造業を営む会社である。

かつては同県内で鉄道を運営していた会社である。営業区間は現在の日田彦山線中間部、廃止された添田線の全区間に相当する。

歴史

金辺鉄道

金辺(きべ)鉄道株式会社(専務取締役小沢武雄[1]は、1896年明治29年)、後に小倉鉄道線となる路線の仮免許を得て会社設立、福岡県企救郡足立村(現在の北九州市小倉北区)に本社を置いた。翌年本免許を得て、金辺峠を貫くトンネル開削などの工事に着手した。しかし、その後経営破綻し会社解散した。

  • 1895年(明治28年)10月24日 発起人会開催
  • 1896年(明治29年)
    • 7月31日 仮免状下付(小倉-筑豊鉄道下山田停車場間)[2]
    • 8月15日 創立総会を開催
  • 1897年(明治30年)3月22日 免許状下付(九州鉄道高浜停車場-筑豊鉄道下山田停車場間)[3]
  • 1899年(明治32年)4月14日[4] 仮免状下付(企救郡東紫村大字志井-曾根田ノ浦間、弓削田停車場-田川郡神田村間、夏吉-方城間)[5]
  • 1900年(明治33年)7月21日 仮免状返納指示(企救郡東紫村大字志井-曾根田ノ浦間、弓削田停車場-田川郡神田村間)[4]
  • 1901年(明治34年)12月7日 仮免状返納(夏吉-伊方間)[6]
  • 1903年(明治36年)12月 免許失効
  • 1904年(明治37年)2月8日 会社解散[7]。 免許失効(1897年3月22日免許 高浜-下山田間)[8]

小倉鉄道

小倉鉄道株式会社は、金辺鉄道の債権者らにより創立され、福岡県企救郡足立村大字砂津に本社を置いた。足立村 - 嘉穂郡熊田村(現在の嘉麻市)間の免許を再申請し、金辺鉄道の既成・未成の鉄道施設一切を譲受けて、実質的敷設権を継承した。

  • 1903年(明治36年)12月15日 発起人により仮免状申請
  • 1904年(明治37年)8月30日 仮免状下付(企救郡足立村-嘉穂郡熊田村間 発起人総代岩田作兵衛[9][10]
  • 1906年(明治38年)
    • 8月25日 創立総会を開催
    • 8月27日 本免許申請
  • 1907年(明治40年)6月14日 免許状下付(企救郡足立村-嘉穂郡熊田村間 発起人総代三浦泰輔[9][11]
  • 1908年(明治41年)12月28日 仮免許状下付(企救郡足立村大字冨野-同郡柳ヶ浦村字原町間)[12]
  • 1911年(明治44年)9月9日 軽便鉄道に指定[13]
  • 1915年大正4年)4月1日 東小倉 - 石田 - 上香春(現香春) - 今任 - 上添田(現添田)を開業[14]
  • 1915年(大正4年)11月5日 鉄道免許取消(田川郡勾金村-嘉穂郡熊田村間)[15]
  • 1916年(大正5年)3月31日 起業廃止により鉄道免許状返納(企救郡足立村-同郡柳ヶ浦間)[16]
  • 1918年(大正7年)
    • 2月26日 鉄道免許状下付(田川郡添田町-日田郡日田町間)[17]
    • 4月21日 東小倉--富野連絡所間貨物運輸開始[18]
    • 9月 日田鉄道[19]へ鉄道敷設権譲渡(田川郡添田町-日田郡日田町間)[20]

1943年昭和18年)、鉄道事業が国鉄戦時買収された。買収に当たり、会社は公債保有会社として存続することや、代金は国債をもって交付すること等が鉄道省及び大蔵省から指示された。

戦後、造船工場や鉄工所を経営したが、「小倉鉄道株式会社沿革史」を作成した1965年(昭和40年)頃には北九州市戸畑区で機械製造業を営み、主に各種歯車の製作を行っている。

2010年現在、北九州市小倉南区に本社を、直方市に工場を置き、自動車・農業機械・建設機械・その他一般産業機械向け歯車を生産している。

その他

東小倉駅の下り方数百mのところで旧西鉄北九州線と立体交差(下が小倉鉄道線)していた。

輸送・収支実績

年度 乗客(人) 貨物量(トン) 営業収入(円) 営業費(円) 益金(円) その他益金(円) その他損金(円) 支払利子(円)
1915 126,788 20,991 49,268 66,784 ▲ 17,516 42,109
1916 189,363 238,794 201,679 91,507 110,172 47,500 償却金1,185 232,391
1917 257,364 480,301 368,194 130,784 237,410 230,228
1918 339,974 563,172 545,302 225,944 319,358 建設費償却金207雑損350 208,346
1919 416,192 731,490 741,579 363,064 378,515 1,859 212,647
1920 439,914 606,826 834,287 404,529 429,758 償却金10,537 215,448
1921 476,562 666,931 862,906 413,968 448,938
1922 490,710 671,247 858,606 415,092 443,514
1923 488,983 741,429 897,146 424,746 472,400 158,808
1924 482,325 759,602 906,680 418,433 488,247 161,955
1925 421,127 657,912 796,881 380,275 416,606 185,927
1926 393,544 913,063 998,070 441,556 556,514 雑損12,110 193,522
1927 404,565 934,203 989,480 436,236 553,244 196,694
1928 399,065 907,123 943,606 429,919 513,687 196,220
1929 386,213 834,626 847,505 376,886 470,619 198,326
1930 344,995 715,536 729,711 430,276 299,435 199,704
1931 289,285 570,570 570,009 274,657 295,352 償却金124,039 208,627
1932 259,032 540,820 501,473 267,772 233,701 償却金78,300 204,073
1933 258,399 563,248 511,170 238,073 273,097 雑損116,935 166,507
1934 439,456 729,602 669,737 328,386 341,351 雑損償却金51,337 144,301
1935 442,254 892,916 784,963 347,478 437,485 償却金17,005 128,433
1936 448,169 1,045,817 875,815 371,627 504,188 償却金16,925 119,276
1937 573,927 1,079,433 924,107 441,652 482,455 雑損3,140 109,156
1939 776,451 1,349,608
1941 1,075,571 1,282,280
  • 鉃道院年報、鉄道院鉄道統計資料、鉄道省鉄道統計資料、鉄道統計資料、鉄道統計各年度版

車両

蒸気機関車 すべてタンク機関車

なお金辺鉄道は機関車を注文していたがキャンセルしており、北海道炭礦鉄道阪鶴鉄道が引き取っている。詳細は国鉄1430形蒸気機関車2040形を参照

車両数の推移

年度 蒸気機関車 蒸気動車 客車 貨車
有蓋 無蓋
1915 9 8 16 180
1916 9 16 16 180
1917-1918 10 16 16 180
1919 10 16 16 205
1920 10 16 16 235
1921 10 16 15 236
1922 10 16 14 238
1923 10 16 14 258
1924-1925 10 16 14 268
1926 10 16 15 267
1927 10 16 14 268
1928-1931 10 16 12 270
1932 10 18 12 270
1933 10 2 19 12 270
1934 11 2 19 12 270
1935 14 3 19 102 290
1936 16 3 19 102 290
1937 16 3 21 106 290

脚注および参考文献

  1. 『日本全国諸会社役員録. 明治30年』(国立国会図書館近代デジタルライブラリー)
  2. 「私設鉄道敷設仮免状下付」『官報』1896年9月7日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  3. 「私設鉄道敷設免許状及仮免状下付」『官報』1897年5月18日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  4. 4.0 4.1 「私設鉄道株式会社仮免状返納」『官報』1900年7月23日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  5. 「私設鉄道敷設仮免状下付」『官報』1899年4月24日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  6. 「私設鉄道株式会社仮免状返納」『官報』1901年12月7日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  7. 『鉄道局年報. 明治36年度』(国立国会図書館近代デジタルライブラリー)
  8. 「私設鉄道株式会社仮免状失効」『官報』1904年3月4日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  9. 9.0 9.1 両者とも国有化された甲武鉄道役員『日本全国諸会社役員録. 明治36年』(国立国会図書館近代デジタルライブラリー)
  10. 「私設鉄道株式会社仮免許状下付」『官報』1904年9月1日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  11. 「私設鉄道株式会社本免許状下付」『官報』1907年6月17日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  12. 「私設鉄道株式会社仮免許状下付」『官報』1909年1月9日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  13. 「軽便鉄道指定」『官報』1911年9月13日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  14. 「軽便鉄道運輸開始」『官報』1915年4月7日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  15. 「軽便鉄道免許取消」『官報』1915年11月6日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  16. 「軽便鉄道免許状返納」『官報』1916年3月31日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  17. 「軽便鉄道免許状下付」『官報』1918年2月27日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  18. 「地方鉄道運輸開始」『官報』1918年4月27日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  19. 1927年解散「鉄道免許失効」『官報』1927年3月11日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  20. 『九州諸会社実勢. 第3次(大正8年刊)』(国立国会図書館近代デジタルライブラリー)

外部リンク

テンプレート:小倉鉄道の蒸気機関車 テンプレート:戦時買収私鉄