オリーブ

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オリーブ(橄欖、テンプレート:Lang-en-short、学名:Olea europaea)は、モクセイ科常緑高木。果実がオリーブ・オイルピクルスを作るときに利用されている。種子の油は、オリーブ核油 olive kernel oil といい、オリーブ油よりも品質が劣る。

概要

地中海地方が原産とされ、葉が小さくて硬く、比較的乾燥に強いことからスペインイタリアなどの地中海地域で広く栽培されている。

多くの品種では自家受粉できない。DNAが同一の花粉には反応せず実をつけないことが多い。このため、オリーブは2本以上隣接して植えた方がよいとされる。

日本での栽培は香川県小豆島で1910年頃はじめて成功した。現在は香川県、岡山県などで栽培されている。なお、果実から種を取り出すための専用器具も販売されている。

日本語では「橄欖(かんらん)」と呼ばれることもあるが、橄欖は本来オリーブとは全く異なるカンラン科の常緑高木である(カンラン (カンラン科)参照)。これは、オリーブに似た緑色の鉱石オリビン(olivine)を和訳する際に、まったく違う樹木である橄欖の文字を誤って当てて「橄欖石(かんらんせき)」と名づけてしまい、植物のほうも同様に誤字が流布してしまった結果であるという説がある。ただし、明治初期に和訳された新約聖書マタイによる福音書のなかに「橄欖山の垂訓」があり、当時はオリーブを用法の似た「かんらん」と混同ないし、同一視されていたため、鉱石の誤訳説には疑問がある。また別の説では、カンランの果実を塩蔵したものを英語で chinese olive と称したことによるとも言われる。オリーブの実は生食には適さず、一口噛んだだけでも数時間、口の中が渋みでしびれた状態が続き、味覚も低下する。

オリーブの木材は硬く(爪の先で押してもほとんど傷つかない)重く(比重は約0.9)緻密で、油分が多く耐久性があり、装飾品や道具類、特にまな板、すりばち、すりこぎ、スプーン、調理用へらなどの台所用品を作るのによく用いられる。木製品としてはかなり高価である。日本では印鑑の材料にされることもある。辺材は黄白色、心材は黄褐色で、褐色の墨流しのような不規則なしま模様がある。オリーブ材の加工はフランス・イタリアなどで盛んだが、ヨーロッパのオリーブは幹が細いものが多く、加工用のオリーブ材はチュニジアなどのアフリカ産が多い。日本でも小豆島でオリーブ材をわずかに生産している。

害虫

4月頃から先端が青虫に食害されることが多い。これを防ぐためにスミチオン乳剤の50倍希釈液を幹にだけ塗布する樹幹散布が行われる。他にもゾウムシによる被害もある。

生産

オリーブは重要な商品作物である。FAOの統計資料によると、98%以上の生産国は地中海に面し、そのうち、2/3がヨーロッパ州に集中している。

2002年のオリーブの実の生産量は1398万トンであり、全体の30.8%をスペインが生産(430万トン)していた。生産上位10カ国は、スペインイタリア(19.5%)、ギリシャ(14.3%)、トルコ(10.7%)、シリア(7.1%)、モロッコ(3.0%)、ポルトガルエジプトアルジェリアヨルダンである。

1960年には年産400万トンだったが、1990年に1000万トンを超えた。2002年までの10年間に生産量が著しく増加した国は、スペイン(140万トン)、シリア(80万トン)、トルコ(70万トン)、エジプト(30万トン)。ギリシャ(20万トン)、ヨルダン(15万トン)である。逆に、減少が著しい国はイタリア(50万トン)、チュニジア(20万トン)である。

2002年時点で、地中海に面した国のうちオリーブ生産量(果実)が少ないのはアルバニア(2.7万トン)、キプロス(1.8万トン)、フランス(2万トン)、マルタのみである。地中海以外であっても、地中海性気候に属する地域を含む国ではオリーブは生産されている。例えば、イラン(4万トン)である。中央アジアでもわずかに生産されているが統計データとしてはごく少量である。

ギャラリー

シンボルとしてのオリーブ

オリーブの枝は、ハトとともに平和の象徴とされることが多い。これは『旧約聖書』の「が起こした大洪水のあと、陸地を探すためにノアの放ったハトがオリーブの枝をくわえて帰ってきた。これを見たノアは、洪水が引き始めたことを知った」との一節に基づいている。

国際連合旗や、いくつかの国の国旗国章にも使われている。イタリア政党連合にも「オリーブの木」というのがあった。

日本では、香川県の県の木、県の花に指定されている。

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耐用年数

平成20年度税制改正において、法人税等の「減価償却資産の耐用年数等に関する省令」が改正され、別表第四「生物の耐用年数表」によれば平成20年4月1日以後開始する事業年度にかかるオリーブ樹の法定耐用年数は25年となった。

外部リンク

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関連項目