ウェスト・テキサス・インターミディエイト

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ウェスト・テキサス・インターミディエイト（英語:West Texas Intermediate）、略してWTIは、アメリカ合衆国南部のテキサス州とニューメキシコ州を中心に産出される原油の総称であり、1つの油田原油を表すものではない。ウェスト・テキサス・インターメディエイトとも。アメリカ国内で産出される原油の6%・世界で産出される原油の1～2%ほどを占める。硫黄分が少ないため、ガソリンや石油製品の製造に適したAPI39.6度（比重0.827）の軽質油である。

概要

WTI先物は、ニューヨーク・マーカンタイル取引所 (NYMEX) においてNYMEX Light Sweet Crudeとして取引が行われている。1983年5月に上場され、現在は同取引所の主要な取引品としての地位を確立している。ただしこれ以前にも、取引は行われていた。WTIの取引では、集油所のあるオクラホマ州カッシングで現物の受け渡しが行われる。

取引方法は2種類ある。公開の競売取引は、毎日午前9:00から午後2:30までの5時間30分の間行われる。もう1つの電子取引（時間外取引）は、毎週日曜日から金曜日までの6日間（土曜日は休み）、午後6:00から翌日の午後5:15までの23時間15分の間（毎日45分間の休止時間がある）行われる。時間はニューヨークが位置する東部標準時（日本時間-14、UTC-5）を基準とする[1]。

WTI価格はこの取引価格で決まり、その価格は世界の原油価格の中で最も有力な指標である。実際のWTIの一日あたり産出量は100万バレルに満たないのに対し、WTI先物の一日あたり取引量は100倍の1億バレルを超え、価格の大きな変動（中でも値上がり）は世界経済に直接大きな影響を及ぼす。このように、取引量に比べ産出量はごくわずかのため、実際には、他の原油をWTIと同質となるようにブレンドしたもので受け渡しが行われる。

ちなみに、日本の主な輸入原油（中東産）はアラブ首長国連邦 ドバイ産の原油（こちらは重質油）価格に左右されるが、このドバイ産原油価格自体もWTI価格に大きく左右される。

WTIの先物取引所がニューヨークにあるため、日本ではWTI先物を「ニューヨーク原油先物」「NY原油先物」とも表記する。ニューヨーク・マーカンタイル取引所そのものの運営は 2009年9月にシカゴ・マーカンタイル取引所と統合された。

WTI価格の変動要因と性質

テンプレート:独自研究 基本的に、WTIの価格はアメリカ国内の原油現物市場を反映したものである。過去には受け渡し拠点のクシンの地理的条件から原油の流通量に限界があり、価格が偏る事態が発生していたが、パイプラインの整備や輸入原油の導入などにより、国際価格を反映できるよう改善した。

ただ、アメリカの価格を大きく反映する傾向は否めず、暖房用の精製油の消費量を左右する北米の冬の天候が暖かくなると価格が低下、寒くなると上昇する。また、メキシコ湾岸にハリケーンの被害が及ぶと石油精製施設の稼働率が下がるため、価格が上昇する。

もちろん、原油市場全体に一様に見られる、原油生産国の政情不安による価格変動もみられる。また、世界全体での資金の流れの動向にも影響を受けていると見られ、近年は金融市場や株式市場の低迷や不安定化により、WTIをはじめとした原油や金などの商品市場に資金が流入する傾向にある。

NYMEXでのWTIの取引が始まった当初は、専門の投資家による取引が多かったが、一般の個人投資家やヘッジファンドによる取引、インターネットを通した取引の割合が増加してきている。通常、取引の多くはスプレッド取引やアウトライトといった手法の取り引きが多いが、価格の変動が大きいときには投機的な取引が増える。

2000年代前半から、中華人民共和国やインドといった新興国の経済成長に伴い石油製品の需要が増加し、次第に高騰してきている。また、価格が初めて70ドル/1バレルを突破した2005年ごろから、投機的な取引による暴騰が指摘されるようになった。暴騰の原因としては、価格高騰によって増えたオイルマネーのさらなる流入、バイオエタノールとの関連性などが考えられている。

また2010年以後はアメリカのカナダ重質原油輸入量が増えたためWTI価格が低く抑えられるようになり、北海ブレント先物価格の方が世界の石油相場を正しく反映しているとの声も聞かれる。

WTI先物価格の推移

NYMEX Light Sweet Crude先物、通常取引終値価格の毎年の推移。価格は全て1バレル当たりで、基準通貨はアメリカドル（単位:$/バレル）。日付は東部標準時（EST、UTC-5、日本時間-14）に基づく。

年 最安値 平均値 最高値 参考
1996年 17.58 - 28.10
1997年 17.78 - 26.63
1998年 10.72 - 17.83
1999年 11.37 - 26.93
2000年 23.25 - 37.20
2001年 17.45 - 32.19 9月、同時多発テロの影響で急落、11月には下落幅は約10ドルに。
2002年 17.97 - 31.37
2003年 25.49 - 37.78 イラク戦争を前に、ベネズエラのストが重なり急騰、2月・3月と37ドル台に。4月には25ドル台に下落。
2004年 32.48 - 55.17
2005年 42.12 - 69.81 8月、ハリケーン・カトリーナ被害に伴う石油精製中断で高騰し時間外取引で70ドル台、その後50ドル台に下落
2006年 55.81 - 77.03 4月、イランへの制裁の懸念から高騰し時間外取引で75ドル台に[2][3]、7月前後はレバノン侵攻の影響が加わり77ドル台に高騰[4]。その後50・60ドル台を推移。
2007年 50.48 - 97.70 8月に78ドル台、その後サブプライムローン問題による金融不安から下落[5]。好景気、石油類の在庫不足、イラク問題、原油の減産、ドル安などの諸要因から、9月に80ドル台、11月には時間外取引で99ドル台に高騰[6][7][8]。
2008年 86.99 - 146.40 年初日の取引で100ドルの大台を突破、その後時々下落しながらも、産油国の政情不安や需給情報などでたびたび急騰し上昇傾向。上昇の要因は主に、儲けを狙った投機的取引とアメリカのドル安であり、その背景にはサブプライムローン問題もあると見られている[9][10][11]。7月11日には史上最高値147.27ドルを記録したが、その後は急速な下落傾向に転じた。深刻化する原油高騰が、世界各国でインフレや石油製品の買い控えを招き、需要の減少が鮮明になってきたことが原因と見られ、投機的取引を規制する動きが始まったことも価格を下げたとみられる[12][13]。
*出典:[14]
  • 2008年9月2日現在の情報。

出典

脚注

  1. ↑ Light, Sweet Crude Oil Futures NYMEX、2008年1月4日閲覧。
  2. ↑ 原油レポート No.78 三菱UFJリサーチ&コンサルティング、2006年4月25日
  3. ↑ 原油レポート No.79 三菱UFJリサーチ&コンサルティング、2006年5月9日
  4. ↑ 原油レポート No.84 三菱UFJリサーチ&コンサルティング、2006年7月19日
  5. ↑ 原油レポート No.109 三菱UFJリサーチ&コンサルティング、2007年8月7日
  6. ↑ 原油レポート No.113 三菱UFJリサーチ&コンサルティング、2007年10月12日
  7. ↑ 原油レポート No.115 三菱UFJリサーチ&コンサルティング、2007年11月9日
  8. ↑ 原油レポート No.117 三菱UFJリサーチ&コンサルティング、2007年12月6日
  9. ↑ 原油レポート No.119 三菱UFJリサーチ&コンサルティング、2008年1月11日
  10. ↑ 原油レポート No.126 三菱UFJリサーチ&コンサルティング、2008年4月28日
  11. ↑ 原油レポート No.129 三菱UFJリサーチ&コンサルティング、2008年6月23日
  12. ↑ 原油レポート No.132 三菱UFJリサーチ&コンサルティング、2008年7月28日
  13. ↑ 原油レポート No.134 三菱UFJリサーチ&コンサルティング、2008年9月02日
  14. ↑ New Mexico Pricesheet Petrloleum Recovery Research Center

関連項目

外部リンク

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