イオンマーケット

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
2014年7月9日 (水) 20:00時点における211.129.155.8 (トーク)による版
(差分) ← 古い版 | 最新版 (差分) | 新しい版 → (差分)
移動先: 案内検索

テンプレート:Pathnav テンプレート:Infobox

ファイル:Peacock Store Kourigaoka.JPG
ピーコックストア香里店
(大丸ピーコック第1号店)
ファイル:Peacock Store(Yokodai).JPG
ピーコックストア洋光台店
ファイル:Peacock Store Hakuraku Rokkakubashi 001.JPG
ピーコックストア白楽六角橋店

イオンマーケット株式会社は、関東地方近畿地方にてスーパーマーケットチェーンを展開する企業である。

長らくJ.フロント リテイリングの傘下だったが、2013年(平成25年)4月の株式譲渡に伴いイオングループの一員となり、「株式会社ピーコックストア」から商号変更された。

概説

2007年平成19年)9月の大丸松坂屋経営統合(J.フロント リテイリングの発足)を契機に、同グループ内の事業整理・ブランド統合を目的に、2008年平成20年)9月1日に、旧大丸系の株式会社大丸ピーコックが、旧松坂屋系の類型各社を吸収合併し、商号変更した。ピーコックとは、大丸のCIにもあしらわれている孔雀を意味する。

大丸ピーコックは、珍しい食材や輸入品が充実した高級スーパーマーケットであり、オイルショック当時は、買い付け騒動の代表格であるトイレットペーパー騒動の発端をつくったことで知られていた。

「大丸ピーコック」「松坂屋ストア」の屋号で営業していた店舗は順次「ピーコックストア」へ変更され、5月1日からはレジ袋などの消耗品、店舗掲示物からは全て大丸・松坂屋の表記を消去した。ただし、旧:大丸ピーコックだった店舗を中心に「大丸」部分のみをシールなどで隠していることもあり、大丸ピーコック時代の店舗ロゴをそのまま流用している箇所も存在する。 テンプレート:Main2

なお、イオンマーケットに商号変更後も「ピーコックストア」など現在の店舗ブランドは維持されるが、「エクセピーコック」は2013年7月31日にグランデュオ蒲田店が閉店[1]したため、存在しなくなった。また、2014年3月31日をもって愛知県から撤退し、2店舗は閉鎖、残りの6店舗はマックスバリュ中部株式会社へ譲渡された。

また、かつての親会社だった大丸の一部店内にも引き続き百貨店事業部として営業を継続している。

沿革

  • 1951年(昭和26年) - 会社設立
  • 1960年(昭和35年)9月 - ピーコック産業株式会社を設立
  • 1960年(昭和35年) - 大阪府枚方市香里ヶ丘にて大丸ピーコック第1号店となる香里店を開店
  • 1973年(昭和48年)11月1日 - 大阪府千里大丸プラザ店からトイレットペーパー騒動が始まった。
  • 1974年(昭和49年)6月 - 会社合併を実施し、「株式会社大丸ピーコック」に商号変更
  • 2008年(平成20年)
    • 9月1日 - 旧松坂屋系のスーパーマーケット会社3社(松坂屋ストア、横浜松坂屋ストア、野澤商事)を吸収合併し、「株式会社ピーコックストア」に商号変更
    • 9月4日 - ピーコックストア第1号店となる洋光台店開店(旧松坂屋ストアをピーコックストアに新装開店)
  • 2009年(平成21年)4月 - ディスカウントストアの実験店舗として山田店(大阪府吹田市)を「Pマート」に業態転換する。
  • 2013年(平成25年)
    • 3月 - イオンが4月1日にピーコックストアの全株式を取得(完全買収)する事を発表[2]
    • 4月1日 - 株式譲渡に伴ってイオンの子会社となり、イオングループ入り[3]。同時に、「イオンマーケット株式会社」に商号変更[4]
    • 4月27日 - 全店で電子マネー「WAON」が利用可能となり、「イオンカード」はイオングループの特典が受けられるクレジットカードとなる[5]
    • 8月31日 - システム変更に伴い、この日を持って「ピーコックカード」・「ピーコックEdyカード」の取扱を終了し、同時にWAONへの完全移行により、ピーコックストアでの楽天Edyの取扱も終了。
  • 2014年(平成26年)
    • 3月31日 - 月見ヶ丘店と菱野店の2店舗を閉店、残りの6店舗を翌4月1日付で同じグループ会社のマックスバリュ中部へ譲渡[6]し、愛知県から撤退[7](なお、マックスバリュ中部へ譲渡された6店舗は同年4月4日に「マックスバリュ」に屋号変更して新装オープンする)。

取扱サービス

  • 大半の店舗は食料品を中心とした品揃えだが、一部店舗では衣料品や生活用品・医薬品の取扱も行っている。
  • 一部フロアに書籍・100円ショップ・衣料品店などのテナントを入れている店舗が多い。
  • J.フロントリテイリング傘下だったときは楽天Edyや大丸・松坂屋・横浜松坂屋発行の商品券、全国百貨店共通商品券、大丸くじゃくカードによる決済や、大丸松坂屋カードとお得意様ゴールドカードによる特典利用ができたが、イオングループ傘下となったことにより、2013年8月31日をもってこれらの取扱を終了した[8]
  • 2013年4月27日より全店で電子マネーWAONで支払いが可能になった。ただし、店内の一部テナントでは電子マネーでの支払いができない場合もある。
    • サービス開始当初は暫定的にWAONの決済端末を一部レジのみに設置し、チャージも店内設置のイオン銀行ATMやWAONチャージャーのみでの対応だった。
    • 2013年9月以降、全店のレジを順次変更し、全レジでのWAON決済および店頭レジでのチャージのほかに、交通系電子マネー(Suicaショッピングサービス)・iDQUICPayによる決済も可能になった。
      • なお、高田馬場店では、イオングループ傘下になる前の2005年9月から交通系電子マネーによる決済が可能だった[9]
  • イオンとダイエーの「お客様感謝デー」相互乗り入れに伴い、2013年6月20日の「お客様感謝デー」から、OMCカード(セディナカードクラシックなどカード券面にOMCロゴがあるカードを含む)のクレジット払いでも5%割引が適応されるようになった。

その他、各店で下記金券類が利用可能である。いずれの金券も店内の一部テナントなどでは利用できない場合がある。

  • JCB・VISA(VJA)・UC・三菱UFJニコスのギフトカード、アメックスギフトクーポン、ダイナースロイヤルチェック
  • 杉並区内共通商品券(ギフトカード・なみすけ)(阿佐谷店・井荻店・久我山店のみ)
  • イオン商品券

店舗

当社は首都圏と関西の一部に73店舗を展開する(2014年4月現在)。屋号は「ピーコックストア」が基本だが、関西地区の一部にはフードディスカウント業態の「Pマート」も存在する。各都府県の店舗数は以下の通り。

  • 東京都 - 36店舗
  • 神奈川県 - 6店舗
  • 千葉県 - 4店舗
  • 大阪府 - 15店舗(Pマート1店舗、百貨店事業部1店舗を含む)
  • 兵庫県 - 11店舗(Pマート1店舗、百貨店事業部2店舗を含む)
  • 奈良県 - 1店舗
  • 京都府 - 2店舗(百貨店事業部2店舗のみ)

各店舗の詳細は「公式サイト」を参照。

  • 東京都中野区の中野マルイ店は中野マルイの地下食品売り場として出店している。
  • 千葉県市川市のニッケコルトンプラザ店は同一のショッピングモール内に総合スーパーのダイエーが隣接している珍しい出店形態である[10]

脚注

テンプレート:Reflist

外部リンク

テンプレート:Sister

テンプレート:Asbox

テンプレート:イオングループ
  1. 閉店のお知らせ - イオンマーケット株式会社 2013年7月1日(2013年7月12日閲覧)
  2. テンプレート:Cite press release
  3. テンプレート:Cite press release
  4. さらなるお客さま満足の実現を目指して。イオンマーケット株式会社 誕生。 - イオン株式会社 ホットプレス Vol.442 2013年4月17日(2013年5月12日閲覧)
  5. テンプレート:Cite press release
  6. テンプレート:Cite press release
  7. テンプレート:Cite press release
  8. ただし、大丸松坂屋カードは9月1日以降もクレジットカードとしての決済は可能である。
  9. テンプレート:Cite press releaseなお、ニュースリリース中の西船橋店は2009年2月に閉店している。
  10. ダイエーでも食料品を扱っており、一部商品の取扱がピーコックストアと重複していることがある。