キャプテンシステム
テンプレート:出典の明記 キャプテンシステム（CAPTAIN System、Character And Pattern Telephone Access Information Network Systemの略）は、70年代後期から将来に向けて計画され、日本電信電話公社、NTT、NTT分割後はNTTコミュニケーションズが、電気通信役務として提供していたビデオテックスサービス。当初は将来性を期待されていたものの、インターネットの普及に伴い縮小を余儀なくされ、日本国内でのサービスはすでに終了している。
ロゴは、「P」の部分が「?」、「I」が「!」とし「CA?TA!N」と読める様にデザインされていた。
目次
概要
システム開始の背景
電電公社は、第五次5ヵ年計画により、一般加入電話の積滞解消と全国自動即時化という2大目標達成後、1978年から始まる第六次5ヵ年計画で今後高度化、多様化が予想された画像通信、ディジタル通信ネットワーク等に関する高度情報化に向けた取組みを始めた。この一連の取組みによるシステムは、ニューメディアという言葉で紹介された。武蔵野市に武蔵野電気通信研究所が設置されていたこともあり、1984年には、武蔵野、三鷹地区でINSモデルシステムの実験が開始された[1]。衛星放送、高速ディジタル伝送サービスといった高度伝送サービス、ファクシミリ通信網やVRS（ビデオレスポンスシステム、オンデマンドビデオシステムのこと）などの画像システムが実用化された。 キャプテンシステムもこれら一連のニューメディアサービスのひとつとして、1984年に当時の電電公社（現在のNTTグループ各社）が、大都市圏を中心にサービスを開始した。
システム内容
テレビをモニターとしたテレビアダプター型端末（キャプメイト）をアナログ電話回線を利用して情報センターに接続することで、センターに蓄積された文字・画像情報の提供を行った。接続時にセンター番号入力することにより、センター番号で指定された情報センターに接続していた。日本電信電話公社が用意した情報センターは、センター番号「36100」でキャプテン情報センター（全国キャプテン）という。まずビデオテックス接続の特番である166をダイヤルし、プププという発信音を確認して、センター番号を入力すると情報センターに接続される。情報センター接続後に表示されるページ間の移動は、画面上に表示されている数字と#（例: 01#）を入力、もしくは*と数桁の数字を入力し移動する仕様になっていた。
各地に第三セクターの情報提供会社が設立され、郷土情報、生活情報の提供を行った。自治体、国鉄といった公共機関や、近畿日本鉄道の「テレメイト」などの企業も情報提供ページを設置していた。情報提供内容としては、ネットショッピングや座席予約、BBSや、オホーツクに消ゆ、ポートピア連続殺人事件等のゲーム試遊といったサービスも提供されていた。これらの情報提供者を、インフォメーションプロバイダ (ISP) と読んでいた。
キャプテンシステムの利用は、一般電話回線を利用したため個人の自宅の電話回線からビデオテックス通信網にアクセスすることも可能だった。
サービスを利用するためには専用端末機器の購入が必要である。通信料（ビデオテックス網への接続料）は時間課金による従量制で、距離区分はなく全国均一で3分30円、夜間、土・日・祝日は5分30円だった[2]。なお、この約款は2008年4月1日に廃止されている[3]。
また、情報発信を行う場合は、下記の形式があった。
- キャプテン情報センタにスペースを借りる
- 自身でセンターを用意し、キャプテン情報センタに接続する (IF)
- 自身でセンターを用意し、ビデオテックス通信網に接続する (DF)
サービスの普及や建物の構内案内などを目的として、人が集まる屋内に公衆（キオスク）端末が設置され、その端末を利用する事もできた。
いずれの場合も、キャプテンシンタックスに従った画面（画像）データを作成するための端末、情報入力端末 (IT) または編集型簡易入力端末 (ET) が必要で、サービスの提供を行うための機器に要する費用が必要なため企業中心で、主にコスト面から個人で情報提供ページを設けることが困難であり、草の根的な情報発信はほとんど行われなかった。
しかしそんな状況の中でも、個人が情報発信・情報提供を試みた事例はある。小説家・パズル作家の雅孝司が第1号として6年間、菅直人が第2号として2年間ほど独自のページを運営していた。また普段はBBSを通じてコミュニケーションを取る仲間を作り、時に回線を通じないで直接に顔を合わせるオフラインミーティングなど、現在の「オフ会」につながる活動をしていたユーザーも少ないながら存在した。
なお、キャプテン情報センターのためキャプテンサービス株式会社が設立された。この会社は画面（画像）データの作成請負もその業務とし、情報入力端末を持たず画面作成をこの会社に依頼する事も多かった。また、画面作成代行を業務として請負うインフォメーションサービスプロバイダー (ISP) も多かった。なお、キャプテンサービスは1995年9月にNTTビジュアル通信株式会社に社名変更[4]し、2010年12月31日で営業活動を終了した[5]。
利用者は、NTTの電話料金のほかに3分30円の通信料金と、有料情報サービスの場合は情報料を支払う必要があり、長時間続けるとかなり値が張っていた。なお、公衆端末では原則的に無料である。また、接続料の他に、情報センター利用に際し情報料を必要とするサイトもあった。情報料の有無とその料金は情報提供者が情報ごとに設定した。NTTは情報料代行徴収するサービスを情報提供者に提供しており、通信料の徴収時に情報料を一緒に徴収し、情報提供者に徴収した情報料（代行徴収）を納めた。
また、サービス時間は24時間ではなく、キャプテン情報センタで提供していたオーダーエントリーサービスや情報料代行徴収サービスのデータやキャプテン情報センタに蓄積されている情報のバックアップのため、深夜1:00 - 早朝6:00はサービス休止された。
状況の変化
キャプテンシステムは、その後のパソコンの急速な普及とそれにともなう処理速度や伝送速度の向上、および文字と画像を扱うサービス（特にWWW）の利用が可能なインターネットの普及により、その役割を終えたと判断され、2002年にサービスを終了した。
しかし、キャプテンシステムは現在のパソコンや携帯電話などのインターネットの発展に大きな影響力を持つ基礎を固めたシステムといっても良い。オーダーエントリサービスは、現在のインターネットショップとほぼ同じ事が可能である。情報料代行徴収は、携帯電話の情報料を携帯事業者がサービス提供者になりかわり徴収するサービスと同じ発想である。郵便貯金もキャプテンシステムを利用した振込みサービスを行っていたとともに、郵便貯金と情報提供者間での契約をする事によりオーダーエントリで購入した商品を郵貯口座から引き落とす事ができた。また、個人モニターに端末を貸し出した東京都三鷹市や公共端末を鉄道駅や市立施設などの市内公共施設に配置した多摩市、神奈川県厚木市、川崎市などの様に一応の成果が見られた事例もあった。厚木市の場合、ニューメディア事業の一環として第三セクターの運営会社を起ち上げていた。
もし個人での情報提供が容易に可能な環境が用意されていれば、当時「高度情報通信社会」と呼ばれていた現在のような状況が、20年以上早く実現していたとされる。
サービス期間
システム構成
- PT：加入者端末
- LS：加入者交換機
- TS：中継交換機
- TGS：通信処理関門交換機
- VCP：ビデオテックス通信網
- DVCP：新ビデオテックス通信網
- GW：ゲートウエイ
- CAPF：キャプテン情報センタ
- DF：ダイレクトインフォメーションセンタ
- IF：インフォメーションセンタ
- IT：情報入力端末
- ET：編集型入力端末
PTは電話回線を利用し、通信処理関門交換機を経由しビデオテックス通信網接続する。また、PTは166+センタ番号を入力することで接続する情報センタを指定する。加入交換機と中継交換機は、166を最初に受信する事でビデオテックス通信網への接続要求であると識別し通信処理関門交換機にセンタ番号を送出する。
ビデオテックス通信網の接続に電話回線を利用事により、加入者端末とビデオテックス利用契約をするだけでキャプテンシステムを利用できる。
通信処理関門交換機は、複数の地域の中継交換機からの接続要求を処理する。また、通信処理関門交換機はファクシミリ通信網と共用されており、166で始まる番号はビデオテックス通信網に003501、003502で始まる番号はファクシミリ通信網に接続する。
ビデオテックス通信網は、東京2か所、大阪1か所に設置された。ビデオテックス通信網は、VICT、VCX、VCV、VGW等複数の装置から構成されている。これら複数の装置は、FSNという装置を用い二重化されたループ型光ファイバに接続される。これは、LANのリング型トポロジを先んじて取り入れている。
複数存在するビデオテックス通信網同士は中継回線で接続されており、ビデオテックス通信網VCXにて交換処理されるため、加入者端末やインフォメーションセンタ、ダイレクトインフォメーションセンタがどのビデオテックス通信網に接続されているか意識する必要は無い。
ビデオテックス通信網が複数存在する理由は、加入者増の際にビデオテックス通信網を追加設置し、既存ビデオテックス通信網間加える方式とする事で将来の設備拡張の容易性を確保するためである。
キャプテン情報センタは、NTTが用意した情報センタであり、画像情報を蓄積するためのディスクスペースを貸出していた。センタ番号は36100。また、ビデオテックス通信網にて情報提供している情報センタ案内も行っていた。
キャプテン情報センタのディスクスペースを利用する情報提供者は、情報入力端末を設置し回線を経由しキャプテン情報センタに転送する。
ダイレクトインフォメーションセンタは、自らコンピュータ装置を用意し「ビデオテックス通信網サービスのインタフェース（センタ編）」に記載されているプロトコルに従い、ゲートウエイを介してビデオテックス通信網に接続し情報提供を行う。センタ毎にセンタ番号を割振られている。
インフォメーションセンタも、自らコンピュータ装置を用意するが、ゲートウエイではなく、キャプテン情報センタに接続する。「キャプテンシステムサービスのインタフェース」に記載されているプロトコルに従い情報提供を行う。キャプテン情報センタと連携することで、情報提供のためのインフォメーションセンタ側の処理が軽減される。また、キャプテン情報センタが提供するオーダーエントリサービス、資金決済サービスを簡易に利用できた。
情報入力端末は、キャプテンシステムで使用する画像データを作成する装置。編集型入力端末は情報入力端末の簡易版である。
ローカルキャプテンシステム
情報センタとして機能するコンピュータ上にビデオテックス通信網をエミュレートするソフトウエアを実装し、集合FAXモデム装置をコンピュータに接続するハードウエア構成にて、ビデオテックス通信網を介さず、一般加入者電話網のみを利用し、情報センタに接続する方式のセンタも存在した。このような、情報センタ方式をローカルキャプテンシステムと呼ぶ。加入者端末からの接続は、代表電話番号を端末に入力しセンタ接続を行った。またこの方式による情報センタは単にローカルキャプテンあるいはプライベートキャプテンと呼ばれることもあった。情報センタが所在する場所により、ローカルキャプテンという用語も使われていた。
キャプテンリサーチ
キャプテンリサーチは、NTTビジュアル通信株式会社がキャプテンシステムを利用して実施していた市場調査サービスである。
市場調査を行いたい顧客企業から同社が調査委託を受けて実施するもので、新聞広告や電話営業などで調査対象者を募集し、キャプテンシステムを利用していない人には機器を無償で提供した。キャプテンリサーチのセンタ番号は「36166」で、接続料金は無料。
1991年4月に開始され[4]、キャプテンシステムのサービスが終了するまで運用された。キャプテンシステムのサービス終了後は、同社のインターネット調査サービスであるダイナミックリサーチに受け継がれた。
情報利用者端末機器
- テレビアダプタ型キャプテン端末キャプメイト Cap Mate
- ディスプレイ一体型キャプテン端末キャプメイトV10
- 街頭端末用キャプメイトV14
- ディスプレイ一体型キャプテン端末キャプメイトV15
- 多機能電話型キャプテン端末テレアシスト5100
- 高密度ハイブリッド端末アダプタ TU-CP410[型式認定番号B-59-0120] 松下電器産業株式会社 映像機器事業部
- ハイブリッド TU-CP200[型式認定番号B-59-0168] 松下電器産業株式会社 映像機器事業部
- C&Cビデオテックスシステム キャプテンターミナル NTX-2000 日本電気ホームエレクトロニクス株式会社
- C&Cビデオテックスシステム キャプテンターミナル 高密度ハイブリッド NTX-3000 日本電気ホームエレクトロニクス株式会社
- C&Cビデオテックスシステム キャプテンターミナル 高密度コマンド NTX-5000 日本電気ホームエレクトロニクス株式会社
- キャプテンマルチステーション - NTT、アスキー、高岳製作所が共同開発したMSX2規格のキャプテン端末
脚注
参考文献
- やさしい画像通信、田中務,香月泰編著、社団法人電気通信協会、1985年（昭和60年）8月5日
- キャプテンシステム、秦英遠,杉本迪雄著、オーム社、1986年（昭和61年）12月
- NTT技術資料館 史料 文字・画像の通信とサービスの技術
