レンタルビデオ
レンタルビデオとは、映画・アニメ・テレビ番組などの作品が録画されているビデオテープやDVDとブルーレイ（映像ソフト）を有料で貸すサービス。
目次
概要
レンタルビデオ店は全国に数多くあるが、もともとレンタルビデオ業はレンタルレコード業に端を発している。レンタルレコード業は、レコードを借りた本人が自宅でカセットテープに録音することを暗黙の前提にしており、当初、著作権侵害の可能性があり、レンタル業その物が違法であると問題視されていたが、利用者の増大に伴いレコード業界と和解、レコード業界にレンタルレコード店が一定の料金を支払うことにより決着した。その後、映画ビデオにおいてもレンタルが始まった。ビデオの発売時期は、映画興行（ロードショー）の時期よりかなり遅れるとはいえ、映画館より安価で自宅において好きな時に鑑賞できることや、またソフトを購入する場合と比べれば、さらに割安感があったことから、急速に売上を拡大していった。これにより家電メーカーは、再生機としてのビデオテープレコーダの売上を伸ばすことになる。
ビデオのレンタルを行う店（レンタルビデオ店）には、様々なジャンルのビデオが並べられている。特に、最新の人気映画以外に大きな場所を占めているジャンルに、成人向けビデオ（アダルトビデオ）がある。アダルトビデオはレンタルの回転が速くて利益率も高いため、レンタルビデオ店の経営にはたいへん重要な位置を占めており、アダルトビデオ専門のレンタルビデオ店も存在する。
レンタル期間は、一般に「2泊3日」「7泊8日」などと表現される。具体的には、7泊8日の場合だと「貸し出し日の翌週の同曜日の閉店時間まで」となるが、閉店時間が過ぎたあとも「返却ボックス」と呼ばれる時間外返却受付サービスが行われていることが多いため、最大で「返却予定日の翌朝の開店時間前まで」が貸し出し期間となる(24時間営業の店舗の場合でも、それに準じて朝9～10時頃に貸し出し期間の区切りを設けている)。貸し出し時に決められた期間を超過して返却すると、延滞料金を徴収される。貸し出し料金は、かつては2泊3日で250円程度が一般的であったが、近年では新作（発売から概ね3ヶ月以内のもの）を除けば7泊8日で100～200円程度であることが多い。旧作DVDに関しては、大型チェーン店間同士の低価額競争が激化し、10円～100円が定着しつつ有る[1]。また郊外での、借りる・返すの来店の手間を軽減するため、郵便などを用いた宅配レンタル（楽天など）も近年増加傾向にある。
歴史
PPTシステム
レンタルのビデオテープが高価であることから、1990年頃からPPT (Pay Per Transaction) システムといわれる方式が登場した。
これは映画の興行収入モデルをベースにしており、映画制作会社からソフト（=フイルム）の使用許諾を得たリース会社（=配給会社）は、レンタルビデオ店（=映画館）に対してソフトのリースを行い、レンタルビデオ店は貸出実績（=入場料収入）に応じて売上の中からロイヤリティをリース会社に支払い、リース会社は制作会社へ使用料を支払う。
このシステムにおいて、制作会社は通常の販路ではソフトの売上が期待できない作品（いわゆるB級映画や劇場未公開作品）でもある程度の収入が期待でき、また作品ごとに貸出回数や客層などの統計情報を得られるメリットがある。レンタルビデオ店では、1本あたり平均8000円 - 10000円かかる商品が1000円、条件によっては0円（ただし通常と分配率が異なる）で仕入れられるため、資産として購入するより安価にソフトを揃えることができる。 これにより、著名な作品は大量に投入して顧客の満足と売上を確保できるとともに、知名度の低い作品も低リスクで幅広いジャンルの投入が可能となり、バラエティに富んだ売場を構築することで競合店との差別化を図ることができる。また、リース期間終了時には売上の良いソフトは買い上げて（1本1000円 - 1500円程度。この時点でロイヤリティの支払は終了する）自店の在庫とし、人気の無いソフトは返却して不良在庫としないメリットもある。
その一方で、通常は仕入にかかったコストを償却すれば以後の売上は全て店の利益になるのに対して、リース期間中は延滞料金収入も含めた売上から契約に応じて最低補償額以上のロイヤリティを支払わなければならないこと (貸出料金が一定の金額よりも下がらない理由のひとつ）、貸出実績を管理・報告する都合上POSシステムが必須となり導入にある程度の費用がかかること、そしてレンタルショップ側に有利な条件でリースされる作品には著名なものが少ない、などのデメリットもある。
販売するメーカにもデメリットがあり、供給本数に対してレンタル需要が低いと利益率が低くなる。
PPTシステム対象作品は洋画・邦画劇場公開作品中心であり、アニメ作品においてはPPTの利用は少ない。
2008年まではアニメ作品においてPPTシステムの採用は少数であったが、2009年以降ソニーピクチャーズがTV放映作品をPPTで供給を開始以降は増加。 2010年以降エイベックス、ジェネオンの一部のTV放映作品においてPPTによる供給が開始されている。 2011年から大手映画会社東宝、2012年に松竹とワーナーが参入し供給本数に対する比率が増加しつつある。
大手映画会社系列では中小ビデオメーカがDVD発売元となり大手企業の映画会社の販売網でPPT方式を利用する形態となっていることが多い。 例：たまゆら (アニメ) 発売元竹書房販売松竹
なお、PPT は レントラックジャパン における呼称であるが、業界内ではある程度通用する。レンタルチェーンの GEO でも当初は PPT と呼称していたが、現在では「レベニュー・シェアリング(RSS - Revenue Sharing System)」という名称を使用している。ただし RSS の仕組みはPPT と非常に似通っている。
近年の傾向
貸出メディアの変化
2000年頃から、レンタルのメディアがビデオテープからDVDへの移行が開始した。
DVDは省スペースであるだけでなく、ビデオテープのように巻き戻す手間が必要ないこと、読み出しが非接触式のため繰り返し再生しても劣化が起きにくく画質・音質も良いこと、洋画では字幕・吹替毎に在庫を持つ必要がないなど、ユーザーとレンタルビデオ店双方にとって利点があった。これらの利点は大型店舗で顕著である。
DVD以外の規格では、2005年7月からUMD Videoのレンタルも開始されたが、再生機器はPSPのみである為普及しなかった。また、近年では日米の大型レンタル店でブルーレイのレンタルも開始され始めている（後述）。
DVDは、ビデオテープに比べると機械的なトラブル（ビデオデッキへのテープの巻き込み、切断など）は起こりにくいが、データ記録面全部が常に露出しているため1つの傷が再生に致命的な影響を及ぼすことがある。また、粗悪な再生機器に起因する「相性問題」（再生不可や想定外の動作など）も発生しうる。
前者については、軽微な傷ならば研磨によって再び再生できるようになることが多い。しかし、信号面の保護層が薄いため、1 - 2回が限度と言われている。これらの問題を解決する一つの方法として、製造段階で傷が付きにくくするハードコーティングを施した商品（メーカー共通でHCマークを表示）も現れた。当初は製造ラインやコストの問題があり、ごく一部のメーカーでしか採用されていなかったが、徐々に採用メーカーは増えつつある（主に子供向けや幼児～青年層の利用が多いと思われる作品に採用されていることが多い）。また、メーカーによっては有償（通常卸価格の半分以下）でメディアの交換に応じているところもある（レンタル用DVDの仕入れ形態は「購入」ではなく、レンタル店とメーカーとの「貸与契約」であることも関係している）。
近年は映画作品を中心に特典映像は省かれ本編だけの内容が増えてきているほか、日本ではレンタルがメインターゲットとなる連続テレビドラマの導入部分（物語の第1話）をまるごと収録して、以後の利用を喚起することを狙っているものもある。
ブルーレイディスクでのレンタル
北米では2007年6月にブロックバスターが、2008年2月にネットフリックスがBlu-ray Discの本格導入を発表した。国内では2007年12月、ゲオらにより試験レンタルが行われ、2008年3月17日にTSUTAYA、GEO両社により、ブルーレイレンタルの全店舗導入が発表される。GEOは4月12日以降にワーナー作品48タイトル、TSUTAYAは主要都市10店舗ワーナー作品45タイトルで開始し、2008年夏までに全店舗で導入した。
レンタルレコード店でレコードからコンパクトディスクにメディアが移行した時と同様に、レンタルビデオ店は、既にビデオテープで保有していた過去の名画等の資産を、改めてDVDで揃え直す必要に迫られていた。2008年3月現在、多くのTSUTAYAやGEOがDVDのみの取り扱いに移行しつつある。
これは、発売される映像ソフトの主流がDVDからブルーレイに、さらに将来別の規格へと変わる際にも起こり得ることであり、レンタルビデオ店の構造的な問題であると言える。レンタル店では再生機器の普及が前提となるため、VHSからDVDへの移行がそうであったように、新しいメディアへの移行には 5年 - 10年程度の期間を要するのは言うまでもないことである。
DVDからのBDへの移行に際しては、SDソースの古いアニメやドラマなどでは、HDデジタルリマスターなどを行わないと、ブルーレイの技術的な性能を活かないという問題点もある。一方で、デジタル放送の普及やHDテレビの登場といった外的な要因もあり、レンタルのみが旧世代のDVDでは、相対的な商品価値を失うことにもなる。
これらの問題は、あくまでも規格過渡期である 5 - 10年程度のスパンの問題である。こういった過渡期において、可能な範囲で最新の規格に対応していくという意味で、ブルーレイディスクの扱いは、あえて古い規格に固執せず、新たな規格へのソフトランディングを目指したものとテンプレート:要検証範囲。また、ブルーレイの再生機は原則としてDVDの再生もできるため、当面は新作及び新たにリリースする作品はブルーレイ、コストをかけない従来からの作品はDVDのまま保持を続けるという選択肢も考えられる。
なお、ブルーレイディスクでは市販用BD-ROM、書き込み用BD-R/REなど全てでハードコートが義務づけられており（正確には規格上必須としている強度が高い）、傷自体は極端に付きにくいが、一度傷が付いたら研磨は不可能という特性を持っており、一部ではレンタルでの運転を不安視する声も存在する。もっとも、これはVHSからDVDへの移行の際にも傷が付きやすいと不安視されており、新しい規格に対して常に付きまとう疑問である。これに関し、TSUTAYAは、「近年DVDレンタルでも標準になってきたハードコートにより、耐久性はDVDとあまり変わらない。」とコメントしている[2]。
業態の変化
2000年代に入るとセル（販売）DVD価格の下落で、気に入った作品をレンタルではなく直接購入するユーザーが増えてきたことや、過当競争で貸出料金も下落していく傾向にあり、中小のレンタルビデオ店が廃業したり、大手レンタルチェーン傘下でフランチャイズ化するといった現象も起こっている。また、店舗で貸し出しする業態以外にも、宅配によるオンラインDVDレンタルや、物理的な記録媒体による貸し出しや返却を要さないビデオ・オン・デマンド（VOD）によるレンタルサービスも行われており、店舗でのレンタルでは店舗側の都合で頭から一部の作品を入荷しない、あるいは制作元・配給元の関係でその推薦と承認が得られている店舗だけに作品を流せる（一部の作品でこのケースが多い）為、それ以外の店舗に対しては店舗側の要請でも作品の出荷を拒否する[3]、予算等の関係でレンタル店舗チェーンの本部側が作品を流す店舗を限定している[4]などの理由により、店舗によっては配置がなく取り扱われない作品も少なくない現状では、オンラインDVDレンタルやVODによる配信サービスはこうした事情から生じる不公平や格差の改善という点で大きなメリットを享受できるものとして期待されている。
北米では2000年代末からVODに顧客を奪われ、特にネットフリックスによるサービスは薄型テレビやゲーム機のような様々な機器に対応したり、割安な定額制で需要を拡大した。ブルーレイディスクの普及も大きなテコ入れにはならず、ブロックバスターが破産するなど低落を招いている。
2000年代後半以降の日本では、比較的新しい薄型テレビ・レコーダーがアクトビラに標準対応するなどハードウェアの裾野が広がり、TSUTAYA、DMMなどレンタル業者もVODに参入している。しかしソフトの品揃えは十分でなく、2013年現在では物理メディアのレンタルを脅かすほどの成長には至っていない。
日本国内でのPCや携帯機器向けVODではHulu、バンダイチャンネル、Gyao等のオンライン動画配信サービスや衛星放送が競合相手であるが、欧米と異なり極端に有料放送加入率が低い事と、オンライン配信の場合、低画質な割に単価がレンタルDVDより高い、海外作品は字幕版中心、新作数を比べるとレンタルよりかなり見劣りするということから爆発的な普及に至ってない。
また、著作権侵害の当事者となっていた一部動画投稿サイトが有料チャンネル内で正規の映像配信サービスの提供を開始し合法配信による映像作品の提供数は増加している。
ブロードバンドの影響
ブロードバンドの普及により、上記のビデオ・オン・デマンドとはまた別に、YouTubeなどの動画共有サービス（著作権侵害への対処は行われているが十分でない場合が多い）が爆発的に普及した。またファイル共有ソフトで海賊版の映像コンテンツを容易に入手できる違法行為が蔓延している。無料かつ手軽に動画を視聴できるため、レンタルビデオの業績にある程度の影響を及ぼしていると考えられるテンプレート:誰2。
ビデオ市場の売り上げ推移を見る限り、2005年頃の動画共有サイトテンプレート:YouTubeおよびファイル共有ソフトの利用が増加するのと市場規模の縮小が一致しているため、違法ダウンロードによる著作権侵害の影響はかなり大きいと見られる。[5]。
売上の減少
業界の寡占化とともに、安売り競争も加速しており、総需要の減少に歯止めがかかっていない。レンタルビデオの売り上げは、2007年の3600億円から2010年の2600億円と、4年間で1000億円程度市場規模が縮小した。[6]
脚注
関連項目
代表的なレンタルビデオチェーン店
TSUTAYAとゲオで全国のレンタル店の過半数を占めている。
- TSUTAYA
- Vidaway（旧サンホームビデオ→サンレジャー）
- トップカルチャー
- ワンダーコーポレーション (WonderGOO)
- ゲオ (GEO)
- アルゴ（ビデオ1）
- フタバ図書
- ファミリーブック
- カジ・コーポレーション（ビデオ合衆国USV）
- ビデオ in アメリカ
- BIGPEN
- ジャンボシアター
- シネマ館
- じゅげむ
代表的なオンラインレンタル店
関連団体
- 日本映像ソフト協会 (JVA)
- 日本音楽著作権協会 (JASRAC)
- 日本国際映画著作権協会 (JIMCA)
- 日本コンパクトディスク・ビデオレンタル商業組合 (CDVJ)
- 日本レコード協会 (RIAJ)
