PHSのソースを表示

[[ファイル:IMGP0127_1.jpg|thumb||right|250px|PHSの端末例 [[ドコモPHS]] [[633S]]（シャープ）・[[ウィルコム]] [[AH-K3001V]]（京セラ）・同 [[WX310SA]]（三洋電機）]]
'''PHS'''（ピーエイチエス、'''Personal Handy-phone System'''）は、小型の[[電話機]]を携帯し、移動した先で長距離間の[[通信]]を行うシステムのこと。また、その電話機自体や、それによる[[移動体通信]][[電気通信役務|サービス]]のこと。

通信手段として、電話機（端末）と[[基地局]]との間では[[有線通信]]の[[通信線路]]（[[電話線]]等）を用いずに[[電波]]による[[無線通信]]を利用する。[[マルチチャネルアクセス無線]]技術の一種でもある。

日本においては、[[電気通信役務]]の区分など法令上や公的な資料・統計においては、PHSは[[携帯電話]]と明確に区別されている。もっとも両者は相違点よりも類似点の方が大きいため、本項目のほか[[日本における携帯電話]]の項目も併せて参照のこと。

== 概説 ==
PHSと携帯電話の最大の違いは、一つの基地局がカバーするエリアの広さの違いである。「マクロセル」方式である携帯電話は一つの基地局で半径数kmをカバーするのに対し、「マイクロセル」であるPHSは半径500m程度である。鉄塔の建設を行うなど、大掛かりな携帯電話の基地局に対して、PHSの基地局は、電柱や構内の天井や壁面等に小型の基地局装置を設置するだけなので工事が容易・低コストである。反面、基地局あたりのカバーエリアが狭いので多数の基地局を設置する必要がある。<ref name="kogure">[http://www.kogures.com/hitoshi/history/keitai-phs/index.html ＰＨＳの歴史＜携帯電話の歴史＜歴史＜木暮仁], 木暮 仁：「経営と情報」に関する教材と意見</ref>

利用者から見ると、PHSは料金が安いが、田舎や山間部では利用できない、通話が途切れやすい、高速移動時に通話できない、等が携帯電話との違いである。PHSの黎明期には、料金の安さや[[ポケベル]]との連携機能から、ポケベルからPHSへの移行、特にポケベル愛好層である女子高生が移行したために急速に契約数を伸ばした<ref name="kogure">[http://www.kogures.com/hitoshi/history/keitai-phs/index.html ＰＨＳの歴史＜携帯電話の歴史＜歴史＜木暮仁], 木暮 仁：「経営と情報」に関する教材と意見</ref>。また、PHSが携帯電話との競争に負けた後も、携帯電話での[[携帯電話#データ通信|データ通信]]が普及するまでは、PHSは128kbpsでの通信や、定額でデータ通信し放題が可能だったので、通話機能のない通信カード型PHSをノートパソコンや[[PDA]]に接続して行う、モバイルでのインターネット利用者に重宝された。後に、携帯電話のデータ通信の高速化や定額プランの導入によってそれらの利点は失われた。PHSが落潮し、[[ウィルコム]]が誕生した後には格安の基本料や[[ウィルコム定額プラン]]の導入によって、普段は携帯電話を利用し、特定の相手との長電話にはPHSを用いる「2台目」としての需要を喚起した。後に、1時から21時限定ながらソフトバンク同士通話し放題の開始や、[[Skype]]や[[LINE (アプリケーション)|LINE]]などのアプリの普及によって、そのアドバンテージも揺らぐこととなる。

PHSは、屋外では[[電気通信事業者|事業者]]の[[基地局]]に接続し移動先で[[電話]]として利用できる他、企業や家庭の[[内線電話|内線]]では[[コードレス電話]]の子機としても利用可能となっている。ただし、子機を親機やシステムに登録する必要がある<!--ため子機として利用する環境は限定される-->。

開発当初から[[デジタル]]方式を採用し、[[第2世代移動通信システム|第二世代携帯電話]]と[[無線アクセス]]との間の中間的な性能を持つ。当初の開発名称を第二世代デジタルコードレス電話と言い、[[第三者]]が[[受信機]]で通話の内容を聞くことが難しいデジタル方式にし、企業や家庭で内線コードレス電話の子機として、屋外では簡易な[[基地局]]により[[公衆交換電話網]]に接続するという[[日本]]の発想で規格が作られた。

開発当初は '''P'''ersonal '''H'''andy '''P'''hone の略で'''PHP'''と呼ばれていたが、[[パナソニック]]の関連会社・[[PHP研究所]]と紛らわしいことから、[[1994年]][[4月22日]]にPHSに呼称を変更すると発表された。PHPからPHSに呼称が変更された際に、PHSを「ピーエイチエス」または簡略化して「フォス」と発声するという発表があったが、前者は事業者や報道関係でも広く知れ渡る一方で、後者はほとんど定着せず、程なく消え去ることとなる。その後、若者（特に'''[[女子高生]]'''）を中心に「'''ピッチ'''」という呼び方が広がり始め、その影響を受けて、1997年以降には事業者もCMやパンフレットなどでこの呼称を時々使うようになった。

また、法令上の呼称は当初は、本来の用途からすると不適切な「'''簡易型携帯電話'''」だったが、[[1998年]][[11月]]に、郵政省（当時）により「'''PHS'''」に改められた<ref>[http://www.soumu.go.jp/joho_tsusin/pressrelease/japanese/denki/981120j606.html 1998年11月20日付けの、「PHS」への呼称変更の旧郵政省のニュースリリース] セルホン、モバイルホンとも言われている。</ref>。ただし、一部新聞メディアや、電話会社の契約約款などの文面では、依然として「簡易型携帯電話」が使われている。一例として、[http://www.ntt-east.co.jp/tariff/html/eb01s01.html NTT東日本・電話サービス契約約款における当社が別に定める内容（別紙1）]内に、「簡易型携帯電話に係るもの」という記載がある。

当初より長らくストレートタイプが多かったが、2000年以降は携帯電話端末のように大画面化に有利な折りたたみ式が主流になって来ている。

日本では、[[携帯電話]]と同様に[[1999年]][[11月]]から[[自動車]]・[[オートバイ]]を運転中の使用が法律で禁止され、[[2004年]][[11月]]から無条件・罰則対象となったため、運転者は停車中を除いては通話したり、電話機の表示画面を見てはならない。なお、[[ハンズフリー・マイクロフォン|ハンズフリー]]通話等は対象外である。運転中に通話やボタン操作等を行うことは非常に危険である。また、[[2005年]][[5月]]に、[[携帯電話不正利用防止法]]が施行され、携帯電話・PHSについて契約者の本人性確認の義務付けや、不正な譲渡の禁止等がなされた。

=== 主な特長 ===
PHSの主な特長を列挙。

* 屋外でPHS[[電気通信事業者|事業者]]の基地局と接続し、[[移動体通信]]として利用（公衆モード、[[#利用者端末|後述]]）。
* [[音声]]の[[符号化方式]]として32k[[ビット毎秒|bps]]の[[ADPCM]]を採用し、[[無線]]条件が良好であれば[[固定電話]]並みの通話品質を提供できる。
* 家庭用の[[デジタル]][[コードレス電話]]として、親機経由で[[固定電話]]に接続。また、事業所向けの[[内線電話]]として、自営[[基地局]]システムを設置して使用。
* いくつかの無線チャネルを束ねて[[無線アクセス]]に利用。[[第3世代移動通信システム]]と比較して、低速ながらも安価で大容量の通信が可能。
* PHSの国際[[ローミング]]。日本国外では、[[GSM]]とPHSのデュアルモード通信端末も存在する。
* 端末同士の直接通話（[[トランシーバー (無線機)|トランシーバー]]、[[特定小電力無線]]の特定小電力10mW型の同等な利用法）が可能。
* 規格に互換性があるため、基本的な音声通話やデータ通信(PIAFS)は原則、端末を問わずいずれのPHS事業者（公衆モード、[[#利用者端末|後述]]）にも登録して利用可能である。
* （日本国外）需要の少ない地域においての[[公衆交換電話網]]の代替。(PHS WLL/FWA)
* デジタルツールとしての多機能化（ケータイ、[[携帯機器]]）

=== 日本の電話サービス ===
日本国内では、サービス上の料金制度として、月額基本料に無料通話分を含んだ、通話の状況に合わせたパック料金がある。なお、料金前払いのプリペイド式PHSも過去には「プチペイド」が存在した。

日本の場合、[[特殊簡易公衆電話]]（いわゆるピンク電話）、および[[新幹線]][[公衆電話]]（回線が自動車公衆電話に切り替わる[[秋田新幹線|秋田]]・[[山形新幹線]]を除く）からPHSに発信はできない。また、[[電報]]・[[コレクトコール]]・[[ダイヤルQ2]]・[[ナビダイヤル]]・[[テレドーム]]等は利用不可。また、[[フリーダイヤル]]等は掛ける先（着信）側での契約がされていないと掛けられない。

また、[[留守番電話]]・[[転送電話]]機能を備えたサービス・端末が一般的である。なお[[キャッチホン]]機能は提供されないことが多い。

PHS事業者の[[ワイモバイル]]（旧・[[ウィルコム]]←[[DDIポケット]]）では、音声通話定額制サービスを提供している。詳細は[[音声通話定額制]]を参照。

=== 日本の事業者 ===
2014年8月現在、日本で全国的に音声通信も含めたPHS事業を行なっているのは[[ワイモバイル]]・[[ウィルコム沖縄]]のみ。(各[[Y!mobile]]ブランドで展開)

日本では、PHSや携帯電話の事業者は、当初地域ごとに別の会社でなければならなかった。このためDDIポケットも北海道・東北・北陸・東京(関東)・東海・関西・中国・九州と会社が分かれていたが、後DDIポケット（現・ワイモバイル）は、全国地域会社を統合し、のちに、[[アステル沖縄]]の受け皿として沖縄地域を分割したため、全国事業者のウィルコム発足に先立って、沖縄での事業者は[[ウィルコム沖縄]]となった。詳細は[[ウィルコム]]を参照。


==== かつて存在した事業者 ====
* [[NTTドコモ]]グループ（[[ドコモPHS]]） : 2008年1月7日にサービス終了<ref name="docomoPHSfin">[http://www.nttdocomo.co.jp/info/notice/page/070427_01.html 重要なお知らせ-PHSサービス終了のお知らせ]</ref>。
** 1998年12月1日 - NTTパーソナル、NTTドコモに営業譲渡 
* [[アステル]]グループ : 2004年12月1日に全国ローミングサービス終了、2006年12月20日にアステル東北がサービス終了した時点で完全消滅。
** アステル九州（[[アステル九州]]→[[九州通信ネットワーク]]）
** アステル北海道（[[アステル北海道]]→[[北海道総合通信網]]）
** アステル北陸（[[アステル北陸]]→[[北陸通信ネットワーク]]）
** アステル関西（[[アステル関西]]→[[ケイ・オプティコム]]）
** アステル中国（[[アステル中国]]→[[中国情報システムサービス]]→[[エネルギア・コミュニケーションズ]]）
** アステル沖縄（[[アステル沖縄]]→[[ウィルコム沖縄]]に事業譲渡）
** アステル四国（[[アステル四国]]→[[四国情報通信ネットワーク]]→[[STNet]]）
** アステル中部（[[アステル中部]]→[[中部テレコミュニケーション]]）
** アステル東京（[[アステル東京]]→[[東京通信ネットワーク]]→[[YOZAN]]）
** アステル東北（[[アステル東北]]→[[東北インテリジェント通信]]）

単なる社名変更や地域統合、法人格の変動に止まるものは扱わない。
* 法人格としては、旧アステル東京と旧アステル中部は吸収合併により消滅、それ以外のアステル8社とNTTパーソナルグループ9社は事業譲渡後に会社清算している。

=== 国際展開 ===
PHSは[[携帯電話]]と比べ、特に[[基地局]]が設置コストも含め大幅に安価なこと（日本の場合、1基地局につき、PHSは20万 - 200万円程度、携帯電話は1億円超）、ユーザにとっても端末や料金の面でまだ大幅に安価なこと、更に競合関係にあると一般的には考えられている[[第3世代移動通信システム|第三世代携帯電話]] (3G,IMT-2000) 自体の世界的展開がまだまだ不透明で模索中であることなどもPHSのアドバンテージと考えられていた。

そのため[[1990年代]]後半から、[[中華人民共和国|中国]]のほか[[台湾]]、[[タイ王国|タイ]]、[[ベトナム]]など[[アジア]]の[[新興工業経済地域|中進国]]各国でも一定の普及を見ている（全世界では2006年10月現在、約1億台[http://www.willcom-inc.com/ja/corporate/press/2006/11/08/index.html]）。更には全世界の中進国各国でもPHS事業立ち上げやフィールド試験が行われるなどの国際展開も見せている。現在導入又は検討中の国地域は、[[インド]]、[[バングラデシュ]]、[[ナイジェリア]]、[[マリ共和国|マリ]]、[[タンザニア]]、[[ホンジュラス]]<!--、[[チリ]]--en版によると撤退とのこと-->など、三十数ヶ国に及ぶという。PHS以外の現地名も多数付いており、小霊通、[[PAS]] (Personal Access System)、CityPhone などとも呼ばれている。

また、一部の[[新興工業経済地域|中進国]]・[[開発途上国|発展途上国]]の[[通信線路|電話回線]]が導入されていない地域において、[[固定電話]]の代替としてPHSが普及したり、また[[無線通信|無線]]による固定電話回線（[[無線アクセス#PHS FWA|PHS FWA]]、TDD-TDMAを採用）として導入されたりしている。

[[2003年]]4月にはDDIポケット（現・ワイモバイル）と台湾のPHS事業者「[[大衆電信]]」([[FITEL]])との間で相互[[ローミング]]サービスが開始された。後に、タイの「Asia Wireless Communication」([[トゥルー・コーポレーション|true]]) や、ベトナムの「Hanoi Telecommunications」([[VNPT]]) との間でも開始された。ただし、ベトナムについては、[[2010年]][[11月30日]]を以ってVNPTのサービス自体が停波・事業終了となるため、ローミング申し込みが同年[[10月30日]]、ローミングサービスそのものは[[11月30日]]を以ってそれぞれ終了となる。

[[中華人民共和国|中国]]ではPHSが'''「小霊通」'''（しゃおりんとん）の名で2006年6月末時点で9300万台と一時は爆発的な普及を見せたが、その後は端末生産台数の急減が報じられ<ref>[http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2006&d=0417&f=it_0417_001.shtml 小霊通の生産台数が激減、2月の減少幅は32%]中国情報局<br />[http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2005&d=0829&f=it_0829_002.shtml 小霊通の生産台数35%減、3年後に撤退との噂も]中国情報局</ref>、加入者数は頭打ちとなり減少を続けて、2007年9月末現在9000万台を割り込んでいる<ref>[http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2007&d=0927&f=it_0927_003.shtml 小霊通契約数8958. 3万件、単月で最大の減少に]</ref>。安価な音声端末がほとんどであり、また[[電気通信]]会社の「[[中国電信]]」および[[中国網通]]の事業を譲受した「[[中国聯通]]」が主要PHS事業者としてPHSを固定電話の延長として展開している。しかし、政府の方針により、現在中国国内で小霊通向けに割り当てられている周波数帯を、[[中国移動]]の[[TD-SCDMA]]向けバンドへの転換を検討していることを明らかにしており、新バンドが[[中国聯通]]および[[中国電信]]に振り分けられない限り、小霊通自体がサービス停止される可能性もあるとされている。2社とも、かつてのドコモ同様、携帯電話（中国聯通はGSMとW-CDMA、中国電信はCDMA2000だが、将来的には両者ともLTE陣営へ移行予定）も併せて手がけているため、場合によってはこの方針の如何を問わず携帯電話事業に一本化する可能性もありうるとしている。その一方で、中国移動が現行のものとは別方式にて音声にも対応したPHSへの参入の予定があるとされ、日本でも[[ソフトバンクグループ]]などによる[[WILLCOM CORE XGP]]の受け皿会社設立後に、その受け皿会社が中国移動が導入予定の方式<ref group="注釈">ただし、現在の同社が採用した3G方式である[[TD-SCDMA]]の3.9G版とされる、[[TD-LTE]]方式を指すともいわれている。TD-LTEは、使用する周波数帯がPHS同様、上下共通の帯域を採用するという点ではPHSと共通しているが（通常は、上下別の帯域を用いるため、20MHzといった場合、上り20MHz幅分、下り20MHz幅分の都合40MHz幅分を消費する算段となる）、あくまでも携帯電話のデータ通信方式であり、音声は[[VoIP]]で行うものとして策定されたものである。</ref>で、XGPから転換の上で参入すると報じられたことがあるが、この場合、中国移動･ソフトバンク両グループとも、携帯電話とPHSの両方式を抱えることにもなるため、未だ流動的ともされている。

[[台湾]]ではGSMとのデュアル機を含め数多くの新型の音声端末が発売されている。日本には[[台湾]]での発売の後に音声端末の機種が日本向けとして言わば逆輸入されるなどの逆転現象も見られる。

これら「小霊通特需」を始めとする[[アジア]]展開のおかげで、国内PHS関連メーカーにおいても、PHSの[[ベースバンド]][[チップ]]や[[基地局]]等、更にはPHS音声端末の製造開発までも、日本国内での需要は冷え込んでいたにもかかわらず、強く底支えすることができた。

中国のPHSは都市単位（日本の県単位くらい）の地域別電話番号が割り振られ、他地域では使えない不便さがあった。しかし、[[小霊通PIMカード]]に電話番号を書き込む方式に2005年5月17日に統一され、各都市の電話番号が書き込まれた[[PIMカード]]を差し替えることにより、同一端末を他地域でも使えるようになった。これは[[PIMカード]]として国際展開されている。中国国外での展開は[[UTStarcom]]社のベトナムでのIPベースの無線用インフラなどが有る。

また、PHS相当の移動体通信規格としては、[[ヨーロッパ]]では[[DECT]]が主流である。

== 技術 ==
日本国内においては、[[携帯電話]]と比較した場合、以下のような特徴がある。
* 基地局の[[空中線電力|送信出力]]が携帯電話で最大25[[ワット|W]]に対し、PHSは公衆用基地局で最小20mW - 最大500mWと小さい。そのため、基地局を多数設置して、利用可能なエリアを確保する方法が取られる。
** 基地局の出力が小さく、設置コストが安価なことから、[[地下街]]や[[地下鉄]]の[[鉄道駅|駅構内]]など、地上と比較して狭い空間へのエリア展開が、1995年のサービス開始当初から実施されている。（携帯電話が地下鉄駅構内で利用可能になり始めたのは、2000年頃からである）
** マイクロセル（周波数の空間的再利用）方式により、1基地局当たりのカバーエリアを小さくして、同一周波数の再利用が容易になるため、周波数の利用効率が高い特長を持つ。その後携帯電話でも、都市部の高トラフィックエリアでは、マイクロセル方式を採用している場合がある。
*** この方式により基地局一台あたりの[[トラフィック]]は携帯電話に比べ軽く、早い時期から[[パケット]]定額や音声通話定額などのサービスを開始できた。
* 端末の出力も携帯電話で最大200mW程度に対し、PHSはバースト内平均電力で80mW（送信平均電力は10mW）。そのため、基地局側に高い[[利得 (電気工学)|利得]]の[[アンテナ]]が要求される一方で、端末側の[[消費電力]]は抑えられている。そのため、待受け・通信（通話）時ともに[[電池]]はより長持ちするとされていた。近年は、PHS端末の高機能化に伴う消費電力の増加や携帯電話の通信規格改良による低消費電力化が進んだため、音声端末での差はかなり小さくなっている。
* 1995年のサービス開始当時において、当初主流の[[第2世代移動通信システム|第二世代携帯電話]]（[[PDC]]）方式との比較では、音質が良い、データの転送速度が速いとされた。なおその後、第三世代携帯電話では転送速度の高速化が図られた。また音質の改良がされたものもある。対して、PHSにおいても高度化PHS、次世代PHS等（後述）による高速化が図られている。

現行PHS方式においては、[[音]]声の[[符号化方式]]には32k[[ビット毎秒|bps]]の[[Adaptive Differential Pulse Code Modulation|ADPCM]]を使用する。なお、[[高度化PHS]]であるウィルコムの[[W-OAM]]方式において、低速だがエラーに強い[[デジタル変調#位相偏移変調|BPSK]]による通話時は、[[音声符号化]]方式は13 - 16kADPCMとなる。[[周波数]]は1.9GHz帯を使用する。なお、[[高度化PHS]]においては1.8GHz帯（免許1884.65 - 1893.65 MHz）を追加で使用する。通話用キャリアは、同帯域内において[[周波数分割多重化|FDM]]である。1つの通話用キャリア上に、[[複信]]・[[多元接続]]方式として[[時分割複信|TDD]]-[[時分割多元接続|TDMA]]を採用する。1フレームを5msとし、これを625μsのスロット8つに分割する。TDDとして、前半4つのスロットを下り（送信、基地局→端末）、後半4つを上り（受信、端末→基地局）、として独立して使用するので、多重数は4となる。また、8スロットの内2スロットは制御スロットとして使用するので、1つの周波数（1つの通話用キャリア）で同時に使用できるのは3通話となる。1通話スロットあたりのトラフィックチャネル（通話チャネル）のデータレートは32kbpsなので、64kbpsのデータ通信を行う場合には、送受信スロットを2つずつ束ねて使用する。

=== データ通信 ===
PHSを利用した[[データ通信]]に関しては、サービス開始当初は、アナログ[[電話回線]]における[[モデム]]と同様に、PHSの音声通話チャネルに対してモデムによる変復調を適用する、いわゆる「[[みなし音声]]」と言う規格により無線データ通信が行われていた。これは、デジタルデータをモデムによりアナログ音声に変復調したあと、再度その音声をADPCMにより変復調して伝送するというオーバーヘッドがあり、非効率で概ね14400bps程度と低速だった。

その後、デジタルデータを直接PHSの通信チャネルに対し伝送する方式として[[Personal Handyphone System Internet Access Forum Standard|PIAFS]]仕様が策定された。詳細は同項目を参照。各事業者のPIAFS規格採用状況としては、PIAFS1.0（日本国内の全PHS事業者が採用）、PIAFS2.0（[[NTTドコモ]]が採用）、PIAFS2.1（[[ウィルコム]]と旧[[アステル]]系事業者の一部が採用）、PIAFS2.2（[[ウィルコム]]が採用）となっている。

PIAFSは基本的に[[回線交換]]方式であり日本国内および国際的にも各PHS事業者で共通事項が多く、互換性も高い。一方、ウィルコムの「[[エアーエッジ|AIR-EDGE]]」の[[パケット通信]]は、[[W-OAM]]を含む独自方式により高速化を図っている。''詳細は[[エアーエッジ]]の項目を参照。''なお、エアーエッジのパケット通信についてはPIAFS策定事項に含まれていないが、[[2004年]]に国際展開を目的として同社がライセンス契約による仕様公開を行った。

=== 周波数帯域利用状況 ===
日本国外や、他の移動体通信等に関する詳細は、[[移動体通信#各地域別周波数帯域利用状況]]を参照のこと。

制御チャネル・通信チャネルを旧3グループで共有（通信チャネルとして1884.65 - 1919.75MHzを使用。このうち制御チャネルとしては、1915.85 - 1918.55MHzを使用しているが、2012年に1906.25 - 1908.35MHzへずらされる予定）<ref>[http://www.tele.soumu.go.jp/horei/reiki_honbun/a72aa32291.html 電波法施行規則第六条第四項第五号及び第六号の規定に基づくデジタルコードレス電話の無線局及びＰＨＳの陸上移動局が使用する電波の型式及び用途等]</ref>していたため、アステル・ドコモ撤退によるウィルコムへの周波数の追加割り当て（W-OAM向けを除く）は発生していない。

{|table border="1" width="100%"
|+日本のPHSの周波数帯域利用状況
|-
!bgcolor="#f0f0f0"|周波数[[メガヘルツ|MHz]]
!bgcolor="#f0f0f0"|日本
|-
|1884.65 - 1893.65
|[[W-OAM]]（[[高度化PHS]]） : [[ウィルコム]]
|-
|1893.65 - 1906.25
|PHS : ウィルコム・[[コードレス電話#第二世代デジタルコードレス電話|第二世代デジタルコードレス電話]]
|-
|1906.25 - 1919.75
|PHS : ウィルコム
|}

=== 利用者端末 ===
電話機は携帯電話と異なり、次の3つの基本動作モードがある。通常PHSという場合は「公衆モード」を指す。なお、2003年頃以降発売された端末では「自営モード」「トランシーバーモード」の動作モードの一部または全部を持たない物が主流になっている。
* 公衆モード : PHS事業者の基地局を直接接続するモード。
* 自営モード : コードレス電話の子機として使用するモード。企業における内線電話システムとして多数の自営基地局を設置して使用する場合が多い。
** [[NTTパーソナル]]プロトコル
** [[アステル]][[パナソニック|松下]]プロトコル
** α-PHS
** 自営第2版
** 自営第3版
** 家庭第2版
* トランシーバーモード : 予め登録された2台の電話機同士で、公衆基地局やコードレス親機を経由せずに直接通話ができるもの。いわゆるトランシーバーのように送話と受話を交互に行う単信方式ではなく、通常の電話と同じく、同時に送受話できる（複信方式）。なお、トランシーバーモードの方式には、共通のコードレス親機に登録が必要なものと、不要なものがある。登録不要の方式はグループモードと呼ばれ、トランシーバー通話の他に、電話帳転送なども可能である。

端末によっては、上記3モードのうちの一部または全部を同時に（モード切替をせずに）待ち受けできる物もある。

PHSは規格に互換性があるため、例えばA事業者用のPHS端末をB事業者の公衆PHSサービスに登録して利用すると言ったことも原則は可能である。ただし、この場合は基本的な音声通話やデータ通信 (PIAFS) などにサービスが限定され、事業者独自や仕様の異なるサービス（インターネット接続サービス、高速ハンドオーバー）などの機能は有効にならないのが通例である。自営モードに関しては自営規格さえ適合すれば、端末・自営基地局のメーカーに関わらず接続利用可能である。

また、屋内で電波が微弱となった場合に、中継用の簡易型基地局（いわゆるホームアンテナなど）を窓際等に設置して利用することもある。中継用基地局は、端末からの無線接続を受け入れると同時に、公衆用基地局に対して無線接続を行い、電波の中継（再生中継方式）を行う。このうち、端末からの無線接続を公衆モードで行うものと、自営モードで行うものに分かれる。前者は中継用基地局の設置者以外の端末から利用される場合もある。

近年のPHS端末では携帯電話端末と同様に、着信の際、発信者が非通知設定・通知不可能・公衆電話発信の回線等でない限り、[[液晶ディスプレイ|ディスプレイ]]に発信者番号が表示される（固定電話の[[ナンバーディスプレイ]]と同等の機能）。また、端末の[[電話帳]]機能に登録している番号に合致した場合には、登録した名前も表示できる。

日本国内における携帯電話端末の多機能化と前後する形で、2001年頃からPHS端末も多機能化しており、[[インターネット]]に接続できる機種（H"LINK、[[mopera]]、[[ドットi]]、[[エアーエッジ|CLUB AIR-EDGE]] など）や、[[カメラ付き携帯電話]]よりやや遅れる形で[[デジタルカメラ]]を内蔵して静止画を撮影可能な[[カメラ付き携帯電話|機種]]も出た。なお、動画撮影やテレビ電話に対応できる機種は、PHSにおいては限定的である。また、2005年以降は[[スマートフォン]]に特化したPHS端末が発売されている。詳細は[[スマートフォン]]を参照。

=== 事業者ネットワーク ===
[[ファイル:WILLCOM PHS Mobile phone tower.jpg|200px|right|thumb|ウィルコムの基地局<br />携帯電話の基地局と比べて非常に小型なのが特徴]]
公衆モードのネットワークの基盤には、日本国内では[[東日本電信電話|NTT東日本]]・[[西日本電信電話|NTT西日本]]の[[ISDN]]を基盤にしている活用型（依存型）事業者と、独自に構築した接続型（独自型）事業者の2つがある。[[アステル]]北海道・東北・北陸・中部・四国が接続型で、その他の事業者は全て活用型である。なお、旧アステル関西・中国各地方の音声サービスは上述のように活用型だったが、定額制PHSデータ通信サービス「eo64エア」・「MEGA EGG 64」はいずれも接続型である。

活用型PHSではNTT地域会社の加入者[[電話交換機]]にPHS接続装置 (PSM : PHS Setsuzoku Mojuru) を接続し、PSMと[[基地局]] (CS) の間の通信にはISDN回線が使用される。乱暴な言い方をすれば、既存のISDN網の末端にPSMやCS等の設備を取り付けてシステムを構築したものである。自前のネットワークを構築するよりも短期間でサービスエリアを広げることが可能で初期の投資も抑えることができるが、回線やPSMの使用料が毎月発生する。なお、その後全国的にNTTのISDN交換機へのPSM機能の統合がなされ、PSMの廃棄費用と引き替えにPSM使用料はなくなった。

接続型PHSは活用型PHSとは異なり、ISDN網ではなく地域系通信事業者の網を経由してNTTの市外系交換機 (IC) または加入者交換機 (GC) に接続する。NTTのネットワークを利用する部分が少なくて済み、またPSMも不要である。NTTへの依存コストはない分、自前のネットワークの構築・維持コストが掛かる。また他の通信事業者との[[ローミング]]の整備も必要となる。

近年の動向としては、市中の末端ネットワークを[[光ケーブル|光]]回線として、低コスト、高スループットを実現するもの（eo64エア、W-OAM typeG）や、基本は活用型でありながら、電話局間の幹線網を[[VoIP]]でバイパスし、コスト削減・高スループットを実現するもの（ウィルコム）も出てきている。
<!--詳細は[[ウィルコム]]を参照
[[ウィルコム]]では[[VoIP]]対応交換機 (ITX:Ip Transit eXchange)[http://www.toshiba.co.jp/tech/review/2005/02/60_02pdf/b05.pdf] ([[Portable Document Format|PDF]]) を積極的に導入しており、'''Wireless IP Local Loop'''の構築がなされている。これにより、音声通話および[[データ通信]]のトラフィックを従来の[[公衆交換電話網]]から[[専用線]]（[[VoIP]]/[[Internet Protocol|IP]]網）に流すことにより[[NTTグループ|NTT東西]]への接続料を削減し[[音声通話定額制]]を可能としている。
-->

=== PHSの改良規格 ===

==== 高度化PHS ====
{{main|高度化PHS}}
高度化PHSは、現行PHS規格の改良型で、高速[[無線アクセス]]システム的性能を持つ。

==== 次世代PHS ====
{{main|eXtended Global Platform}}

次世代PHS (XGP : ''neXt Generation PHS'') は「高度化PHS」とは別に、PHSのマイクロセル・自律分散などコンセプトを引き継ぎつつ、新たに策定された規格である。このため、従来のPHSとの互換性はまったくなく、略称としてのXGPの正式名称が、''neXt Generation PHS''から''eXtended Global Platform''に改められている。なお、XGP方式自体は、[[2012年]][[1月31日]]を以って終了され、[[TD-LTE]]と互換性を持たせた後継方式である、[[Advanced eXtended Global Platform]](AXGP)が[[2011年]][[11月1日]]からサービス開始されている。

==== ターボPHS ====
日本国外ではデータ通信より通話がメインの利用者が多いため、日本とは方向性の違う高度化PHS規格である「ターボPHS」が提案され検討がなされている。主な変更点として新制御チャンネルの設定、[[ショートメッセージサービス|SMS]]の容量拡大、音声コーデックに[[Adaptive Multi-Rate|AMR]]を追加、端末出力の高出力化などがあげられる<ref>[http://plusd.itmedia.co.jp/mobile/articles/0603/23/news100.html ITmedia +D モバイル：中国の高度化PHS「Turbo PHS」とは？]</ref>。

=== 制御チャネル移行およびIMT-2000側のガードバンド ===
[[高度化PHS]]に関する2001年6月25日の総務省情報通信審議会の答申においては同時に、従来のPHS帯と[[IMT-2000]]帯域（日本における[[第3世代移動通信システム|第三世代携帯電話]]用の帯域、2.0GHz帯）との干渉問題の解決のためPHSの公衆用共通制御キャリア（BCCH、単に制御チャネルとも呼ばれる）を低い周波数の方にずらす対策を取ることも示された。

: なお、IMT-2000側においては、PHS帯と隣接するIMT-2000帯内の5MHz分がガードバンドとされ、相互の干渉抑止のため使用不可とされた。なお、この部分は[[KDDI]] ([[au (携帯電話)|au]]) 帯域だったが、他のIMT-2000・2.0GHz帯参加2社（[[NTTドコモ]]・[[ソフトバンクモバイル]]）についても当初は、公平を期するため同様に各社の5MHz分とも使用不可とされた。後にこれら2社のガードバンド帯域は外されている<ref>[http://www.soumu.go.jp/s-news/2003/031226_8.html] [http://www.soumu.go.jp/s-news/2004/040319_3.html] [http://www.soumu.go.jp/s-news/2004/040528_3.html] （総務省リンク）</ref>。前述のPHSの制御チャネル移行後に、KDDI (au) 分の5MHzの帯域が使用可能となる予定。

具体的には、現行の公衆制御キャリア1915.85 - 1918.55 MHz が、移行後は1906.25 - 1908.35MHz となり、1915.85 - 1919.75MHzは移行期限後に使用できなくなる。

移行期限は[[2012年]][[5月31日]]。移行期限後は、制御キャリア移行に対応していない古いPHS端末は公衆モード端末としては使用できなくなる。

なお、制御キャリア移行対応が必要となるのは、移行期限後も存続する計画がある事業者の基地局および端末に限られる。2011年現在でPHS事業を行なっている事業者については、以下のような対応となっている。
;[[ウィルコム]]・[[ウィルコム沖縄]]
:移行は[[2012年]][[3月1日]]から[[5月25日]]に行われ、制御キャリアの移行に対応しない機種（主に、[[2003年]]以前の機種など、ウィルコムブランドで発売されなかった端末が中心）については、2012年[[4月30日]]をもってサービスが終了となる<ref>[http://www.willcom-inc.com/ja/cch/index.html WILLCOM | 制御チャネル移行に伴う重要なお知らせ] 2011年3月1日（2012年4月29日閲覧）</ref>。
;[[ケイ・オプティコム]]（[[eo64エア]]）
:移行期限以前の[[2011年]][[9月30日]]をもってサービス自体が廃止された<ref>[http://www.k-opti.com/press/2010/press28.html 「eo64エア」のサービス提供終了について] ケイ・オプティコム、2010年10月19日（2011年6月23日閲覧）</ref>ため、移行は行われない。

== 日本における歩み ==
* [[1993年]] - [[札幌市|札幌]]と東京で実験開始
* [[1995年]] - [[NTTパーソナル]]（現[[ドコモPHS|NTTドコモ]]）、DDIポケット（現[[ウィルコム]]）（共に7月1日）、[[アステル]]（10月1日）各グループが本サービス事業を開始
* [[1997年]][[4月1日]] - PHS各事業者、PHSによる32Kbpsデータ通信サービスを開始
* [[1998年]][[12月1日]] - [[NTTパーソナル]]、[[NTTドコモ]]に営業譲渡
* [[1999年]][[1月1日]]午前2時 - 携帯電話とともに電話番号11桁化（050-XXX→070-5XXX・060-XXX→070-6XXXへ変更）
* [[1999年]] - [[2000年]] - アステル各社が清算され、電力系子会社への事業譲渡が行われる
* [[2000年]] - アステル、初のオープンインターネットサービス、ドットiのサービス開始。32kbpsによるモバイルデータ通信定額制も一部地方で、次のAIR-EDGE (AirH") に先行して開始。
* [[2001年]] - DDIポケット、定額制モバイルデータ通信サービス「[[エアーエッジ|AirH"]]」開始。同回線の[[仮想移動体通信事業者|MVNO]]も提供も開始（[[日本通信]]のb-mobile）
* [[2002年]] - 東京電話アステルが東京通信ネットワークから通信ベンチャーの鷹山（現・[[YOZAN]]）に事業譲渡（ブランドもアステル東京に戻る）。アステル九州が新規受付終了、アステルグループの一角の崩壊が始まる。
* [[2003年]] - アステル九州が事業を停止。
* [[2004年]] - アステル北海道・北陸、関西・中国（後2者は音声のみ）が事業を停止。全国ローミングも停止し、アステルグループはこの時点で事実上崩壊。DDIポケット、新会社へ移行されKDDIグループから離脱。
* [[2005年]]
** [[1月25日]] - [[アステル沖縄]]、[[ウィルコム沖縄]]へ事業譲渡。
** [[2月2日]] - DDIポケットは[[ウィルコム]]へ社名変更。AirH"も[[AIR-EDGE]]へ名称変更。
** [[2月28日]] - [[NTTドコモ]]、[[ドコモPHS]]事業の将来的なサービス停止、及び2005年4月30日に新規受付を終了することを正式発表。
** [[4月20日]] - 鷹山（アステル東京）、新規受付を終了
** [[5月1日]] - [[ウィルコム]]・[[ウィルコム沖縄]]、[[音声通話定額制]]サービス「ウィルコム定額プラン」を開始。
** [[5月26日]] - アステル四国が事業を停止。
** [[5月27日]] - アステル中部が事業を停止。
** [[7月28日]] - アステル東北が新規受付終了。アステルグループの音声PHSサービスは新規受付が全て終了となる。
** [[10月27日]] - [[ジュピターテレコム|J:COM]]が2006年3月1日からウィルコムと提携して、[[仮想移動体通信事業者|MVNO]]としてPHS事業に参入すると発表。
** [[11月30日]] - アステル東京が音声サービスを停止。
* [[2006年]]
** [[1月31日]] - NTTドコモが2007年秋頃にPHSサービス終了予定と発表。
** [[2月23日]] - [[ウィルコム]]・[[ウィルコム沖縄]]、高度化PHS「[[W-OAM]]」を開始。
** [[6月30日]] - アステル東京がテレメトリングサービス・児童見守りサービスを停止。これにより、アステル東京の事業は停止となった。
** [[12月20日]] - アステル東北が事業を停止。アステルグループの音声PHSサービスは全て終了となる。
* [[2007年]]
** [[2月28日]] - [[エネルギア・コミュニケーションズ]]がPHSデータ通信サービス「MEGA EGG 64」のサービス新規受付を終了。
** [[9月30日]] - [[エネルギア・コミュニケーションズ]]がPHSデータ通信サービス「MEGA EGG 64」のサービスを終了。
* [[2008年]]
** [[1月7日]] - NTTドコモがサービスを終了。
* [[2010年]]
** [[2月18日]] - ウィルコムが会社更生手続開始の申立を決議。東京地方裁判所に[[会社更生法]]適用申立を行う。直ちに同裁判所より保全処分、監督命令兼調査命令等の諸命令の発令を受けた。
** [[8月31日]] - [[ケイ・オプティコム]]がPHSデータ通信サービス「eo64エア」のサービス新規受付を終了。
** [[12月1日]] - 会社更生手続に基づき、ウィルコムがソフトバンク傘下の事業者としての事業を開始。
* [[2011年]]
** [[9月30日]] - [[ケイ・オプティコム]]がPHSデータ通信サービス「eo64エア」のサービスを停波。
* [[2012年]]
** [[3月1日]] - 新制御チャネル発射開始。一部機種は引き続き使用するためのバージョンアップが必要。
** [[4月30日]] - 新制御チャネルに対応していない端末は使用終了となる。
** [[5月25日]] - 旧制御チャネルの停波により制御チャネル移行完了。 
* [[2013年]]
** [[11月1日]] - [[NTTコミュニケーションズ]]および[[ソフトバンクテレコム]]<ref>[[NTT東西]]及び[[KDDI]]は、070から始まる携帯電話のみ接続開始。</ref>が、[[NTT東西]][[加入電話]]からPHSあての[[優先接続]]を開始。
* [[2014年]]
** [[6月1日]] - [[ウィルコム]]が[[イー・アクセス]]に吸収合併され解散、イー・アクセスが存続会社としてPHS事業を継承。

=== 創業期 ===
PHSが開始された当初の売りは、[[携帯電話]]が使えない[[地下鉄]]駅や[[地下街]]でも使え、基本料金や通話料金が安いという点である。

[[1994年]]に、携帯電話に旧デジタルホン（現・[[ソフトバンクモバイル]]）と[[ツーカー]]グループ（後のKDDI）の新規参入があって、携帯電話間で激しいシェア争いや価格競争が始まったものの、まだ高額だったのに対して、PHSは本体価格・基本料金・市内通話料金が携帯電話に比べて格段に安いことから、初年度の[[1995年]]度には総計で150万台に達した。

その後、通話エリアの拡大や本体機能の充実、本体及び新規手数料を無料とした契約促進キャンペーンや[[懸賞|販促用景品やクイズなどの賞品]]への利用なども頻繁に使われたためにPHS加入者は急激に増加し、[[1996年]]末には総計600万台を突破する。

=== 携帯電話との競争激化 ===
しかしサービス開始当時は価格競争による値下げで普及し始めた携帯電話との相互通話が不可能な問題を抱えていた他、携帯電話に比べて利用可能なエリアが狭い、切れやすいという問題が生じていた。

通話エリアの狭さや電波が途切れる現象に関しては、基地局の設置が電話の普及拡大になかなか追いつかないために地域格差が広がった。特に途切れやすいという状況は、通話エリア拡大が通話エリア高密度化よりも優先されていたことや、[[ハンドオーバー]]処理の改良が遅れたために改善されるまでにかなりの期間を要した。

携帯電話との接続もようやく[[1996年]]10月に、接続センターを介する暫定接続の形でPHS・携帯電話間の相互通話が可能になったものの、接続センターを介するため、特殊なダイヤル操作が必要であり、また料金が5.5秒10円プラス1通話あたり20円と高額だった。

それでも料金の安さや手頃感から契約増加が見込まれたものの、1997年始めから携帯電話の本体価格や料金の値下げが急激に進んでPHSとの価格差が縮まり、しかも当時通話エリアの広さでは携帯電話と勝負にならなかったPHSは、解約が相次いだ。その結果、PHSの契約数は[[1997年]]9月の総計約710万台を最高点として、それ以降は減少することとなる。

====医療現場での利用====
[[病院]]などの出力の大きな[[携帯電話]]の電波が使えない場所では、現在でもPHSが使われている。かつて医療用[[ポケベル]]が使われたが現在はPHSが主流となっている。ただし医療用は出力160mW（平均出力20mW）以下に限られ、内線専用のものが主流である。病院などで医療者が首にストラップで下げているものがそれである。

=== 音声通話の改良 ===
対応策として、[[1998年]]のPHS・携帯電話間の直接接続の開始による通話料金の値下げや、各PHS事業者による基地局の増設（各事業社とも1 - 2年間で基地局を2 - 3倍に増加）による通話エリアの拡大と高密度化を行うと共に、携帯電話に比較した音質の良さや、従来の弱点の[[ハンドオーバー]]処理の高速化などの改良、また開始当初は[[電話交換機|電話交換局]]を跨ぐハンドオーバーができなかったが、1999年2月頃に各事業者とも対応した。これらをアピールして対抗したものの、あまり功を奏さず、契約者数の減少傾向に歯止めをかけることはできなかった。

その結果、PHS各社は黒字転換ができず、旧[[NTTパーソナル]]グループはNTTドコモへの事業譲渡、DDIポケットは親会社の[[DDIセルラーグループ]]（現・[[au (携帯電話)|au]]([[KDDI]]/[[沖縄セルラー電話]][[連合]])）による財務支援を受け、アステル各社は出資元の電力系通信事業者へ吸収されるなどの救済策がとられた。なお、関東地方はさらに電力系とは全く無関係な企業へ再売却された。

またこの頃、PHSによる世界初の移動体電話上の[[テレビ電話]]や、[[文字電話]]と言う手書き文字による通信端末など、意欲的な試みもなされたが、いずれも普及しなかった。

=== データ通信への特化 ===
音声端末低迷への抜本的な打開策として、高速な通信速度を生かした[[データ通信]]を前面に打ち出し、携帯電話（第2世代[[PDC]]式）との差別化を図る方針に切り替えた。

1997年4月、各社が[[Personal Handyphone System Internet Access Forum Standard|PIAFS]]回線交換方式により、最大通信速度（理論値）32K[[ビット毎秒|bps]]（実効理論値29.2Kbps）で開始。続いてその後、各社とも64Kbps（PIAFS、実効理論値58.4Kbps）サービスを開始した。

2000年に入り、定額制モバイルデータ通信サービスとして、旧・アステルグループの各サービス（北海道「定額ダイヤルアップ接続サービス」、北陸・四国「ねっとホーダイ」、東北「おトーク・どっと・ネット」、関西「eo64エア」、中国「MEGA EGG 64」）、さらにDDIポケットの「Air H"（現 [[エアーエッジ|AIR-EDGE]]）」やNTTドコモの「[[アットフリード|@FreeD]]」、といったサービスが各事業者・会社にて開始され、モバイル通信分野での利用がより増加した。また、音声端末単体でもインターネット接続可能な端末が、アステルのドットiを皮切りに、NTTドコモの「ブラウザホン」、DDIポケットの「Air H" フォン（現 [[エアーエッジ|AIR-EDGE PHONE]]）」など登場した。

DDIポケットについては、他社へのPHS網の再販事業（[[仮想移動体通信事業者]]=MVNO）に乗り出し、[[日本通信]]など他社にデータ通信用として自社PHS網を再販した。

それでもなお、音声通話ユーザによる解約を主としたPHS全体契約数の減少には太刀打ちできず、[[2004年]]中に総数500万台を割ることになった。

<!--ここらから下は[[ウィルコム]]に転記すべき？-->
しかし、2004年5月に[[Opera]]ブラウザを搭載しパソコン向けのホームページを閲覧することも可能な[[ウィルコム]]（旧・DDIポケット）の[[京セラ]]製端末[[AH-K3001V]]が発売された。また、翌2005年5月からウィルコム定額プランが導入されたことにより、データ通信と音声通話の双方が定額で使い放題になるなど、人気を博す切っ掛けをつかみ、加入者は増加に転じた。

さらに[[シャープ]]・[[ウィルコム]]・[[マイクロソフト]]の3社が共同開発した[[スマートフォン]]・[[W-ZERO3]]が2005年12月14日に発売された。それまではスマートフォンは国外での市場がメインで、日本ではほとんど普及していなかった。この機種の登場によっても人気を博し、加入者が増加した。

これらの動きにより、2004年に280万人まで落ち込んだ[[ウィルコム]]加入者は2007年6月で460万人超に達している。

なお この動きに対抗する形で、[[携帯電話]]の各事業者も[[フルブラウザ]]対応の端末・サービス、音声通話定額制サービスや、[[スマートフォン]]端末などを、追って展開・投入しはじめた。

=== PHSの今後 ===
日本において2000年代前半は低迷が目立ったPHSではあったが、以前からの[[PIAFS]]や[[AIR-EDGE]]などの強みであるデータ通信分野に関しては、公衆[[無線LAN]]と比べて市中の広いエリアで利用できる。また、日本国外でも幾つかの国では「ラスト・ワン・マイルを繋ぐ手頃な無線技術」として注目されている。

また、基地局からの通話可能範囲が狭いことを逆手に取って、端末所持者の高精度な現在位置を確認できるようにした、[[ドコモPHS|NTTドコモ]]の「いまどこサービス」、[[ウィルコム]]（旧・DDIポケット、現・ワイモバイル）の「位置情報サービス」といった「位置情報確認サービス」の提供や、安価で高速なデータ通信を利用して[[自動販売機]]などの販売機器や監視システムを遠隔管理可能する「テレメトリング」など、PHSの安価・小型・簡単なシステムを活用した運用がなされている。

また、PHS無線通信部分を切手サイズにまとめたウィルコムの[[W-SIM]]により、無線通信技術を持たない会社の新規参入が容易になったため、従来にはない多種多様な端末が登場し始めている。''詳細は[[W-SIM]]の項目を参照''。

現在の日本では、PHSは安価な定額通話・通信、手軽で機動性に富んだデータ通信手段として契約者数は再び増加に転じており、今後は国際展開や高速化（[[高度化PHS]]、[[XGP]]）などが注目される。本文各章を参照のこと。

==== 日本の業界動向 ====
<!--前の見出し、2つ前の見出し付近と統合要？-->
アステルグループは2006年までに、北海道・関東・北陸・中部・四国・九州で事業を停止、関西・中国が音声PHSサービスを停止、沖縄は[[ウィルコム]]子会社の[[ウィルコム沖縄]]へ事業継承し、最後まで残っていた東北も[[2006年]][[12月20日]]にPHSサービスを終了。アステルグループとしては消滅し、音声サービスは2006年内に全て停止された。また、旧アステル中国地方である[[エネルギア・コミュニケーションズ]]のPHSデータ通信定額制サービス[[MEGA EGG 64]]も[[2007年]][[9月30日]]にサービスを終了した<ref>[http://www.megaegg.jp/64p/index.html MEGA EGG 64]</ref>。

また、[[NTTパーソナル]]を引き継いだNTTドコモも、データ通信に特化して事業を継続する方針を打ち出していたが、[[2005年]][[4月30日]]限りでPHSの新規加入申し込みを終了。[[2008年]][[1月7日]]をもってサービスを終了した<ref name="docomoPHSfin" />。

2008年1月時点で、日本国内のPHS事業者としては、ウィルコム（旧DDIポケット）・ウィルコム沖縄と、同社からPHS網の提供を受ける[[MVNO]]、および旧アステル関西の定額制[[データ通信]]専用PHS「eo64エア」だけとなっている。

<!--この部分は[[音声通話定額制]]と重複記述がある可能性がある-->このように多くの事業者が撤退への一途を辿る一方で、ウィルコムでは2005年5月1日から、[[音声通話定額制]]「ウィルコム定額プラン」を導入し、PHS音声サービスの契約者をある程度増加させた。通話定額制には携帯電話のボーダフォンなどが「LOVE定額」で追随した。[[ソフトバンクモバイル]]以降に開始された[[ホワイトプラン]]とも競合している。

* 2008年4月より[[NTTコミュニケーションズ]]が、ウィルコム回線を使い、NTTコミュニケーションズや無料通話先プロバイダの050[[日本のIP電話|IP電話]]を通話相手とした[[音声通話定額制]]のモバイルIP電話「.Phoneユビキタス」を法人向けに開始した。

<!--この部分は[[AIR-EDGE]]と重複記述がある-->日本においては長らく、通信端末の外部に[[パーソナルコンピュータ|パソコン]]や[[携帯情報端末|PDA]]を接続しての（定額制）データ通信は、通信コスト面などの理由から、[[第2世代移動通信システム|第2世代携帯電話]]や[[第3世代移動通信システム|第3世代携帯電話]]を抑え、PHSが主役の座にあった。しかし、[[2007年]]3月31日に[[イー・モバイル]]（後の、[[イー・アクセス]]）が、[[HSDPA]]によるPC接続での定額制データ通信サービスに参入。また、NTTドコモもFOMAによるPC接続での定額制データ通信サービスを2007年10月22日に開始（「定額データプランHIGH-SPEED」、「定額データプラン64K」）、2007年12月22日には[[KDDI]]が「Packet WINシングルサービス」（「WINシングル定額」）を開始した。各事業者によって速度制限やサービスエリアなどのサービスレベルは異なるが、PHSとの競合サービスとなっている。

[[2013年]]初頭には、PHS専用番号帯であった070を携帯電話にも割り当てる事になり、[[2014年]][[10月]]を目途にPHS・携帯電話間のMNPを実施予定となっている。このことが、日本でのPHS事業を収束させるのではないかと憶測を呼んでいたことがあった（ウィルコムが行っている「誰とでも定額」相当サービスを、[[イー・アクセス]]でも行うなど、優位性が薄れる状況もあった）。

[[2014年]][[5月31日]]付けで、[[ウィルコム]]は[[イー・アクセス]]に吸収合併され解散。[[6月1日]]の合併により存続会社とするイー・アクセスと[[ウィルコム沖縄]]の2社体制となった（同年[[8月1日]]より「[[Y!mobile]]」ブランド。[[ウィルコム沖縄]]も当初、「ワイモバイル＋沖縄」を冠した社名へ変更となる可能性もあったが結果的に却下されている）。

== その他 ==
* 端末販売時の[[インセンティブ (携帯電話)|インセンティブ]]モデル（[[縛り (携帯電話)|縛り]]）、[[固定電話]]・[[公衆電話]]等への影響などは[[携帯電話]]の記事も参照のこと。
* [[ウィルコム]]の一部端末（[[ウェブブラウザ]]搭載端末）では、ウィルコム提供による[[災害用伝言板サービス]]が利用できる。なお、[[ドコモPHS]]からはiモード災害用伝言板のメッセージの登録ができなかった。また、[[アステル]]グループにおいては災害伝言板サービスが日本国内で普及を見る前に音声事業が停止された。
* 平時の混雑する利用場所においても、基地局がマイクロセルであるため、元々[[輻輳]]しにくいことに加え、PHS利用者数が少ないので、携帯電話ほどに混雑輻輳の問題が深刻ではない。しかし、災害時や年末年始などには携帯電話と同様に通話規制が行われる。
* 端末はスマートフォンを除けば「携帯電話」に比べると機能的に見劣りするものが多い。例えば「ワンセグ」受信機能の付いた端末は、スマートフォンを除けば皆無であり、カメラにオートフォーカス機能のある通常型端末は1機種のみである。
* PHSは[[番号ポータビリティ制度]]の対象外となっているが、一部の事業者等では、事業継承や廃止の際に、存続する他事業者への同番移行サービスが行われ、利用者の便宜が図られたこともある（[[アステル沖縄]]→[[ウィルコム沖縄]]、[[ドコモグループ]]→[[ウィルコム]]・ウィルコム沖縄。同番移行ではないが、「[[アステル東京]]→旧DDIポケット」や「[[東北インテリジェント通信]]→ウィルコム」のケースでは、端末・手数料等の大幅な便宜が図られている）。
** [[2013年]][[11月]]より、携帯電話にも「070-AXXX」(A≠0・5・6)が割り当てられることになり、携帯電話・PHS間の番号ポータビリティも実現する見通しである<ref>[http://k-tai.impress.co.jp/docs/news/20130401_593996.html 「070」の携帯電話が11月開始、今後PHSとのMNPも]ケータイWatch 2013年4月1日（2013年5月2日閲覧）</ref>。
* [[2004年]][[9月]]頃から[[名古屋市営地下鉄]]では、[[W-CDMA]]方式のものを除き、[[携帯電話]]各社について[[プラットホーム]]では圏外になるような対策が行われた（改札口付近では利用可）。PHSについては設置事業者においても元より、圏内なのは改札口付近のみ。名古屋市交通局は、[[総務省]]の「電波の医用機器等への影響に関する調査結果」（[[2002年]][[7月2日]]）に基づく処置であるとしている。
* NTT東日本・NTT西日本が提供する[[固定電話]]回線からPHSに発信する場合には、携帯電話に発信する場合と違い、[[中継電話]]サービス（相互接続方式による選択中継制）は提供されない。
* 従来は、「接続料」として「1通話あたり10.5円」というように、[[アクセスチャージ]]のうちセットアップ料金を、ユーザー向け通話料に明示して徴収する料金プランであった。だがウィルコム間の通話を無料とした「[[ウィルコム定額プラン]]」開始以後に、設定されたプランでは、接続料が設定されることはない。ただし、一般電話からPHS宛に掛ける場合は、PHS側のプランにかかわらず、「1通話あたり10.5円」のようなアクセスチャージを徴収する仕組みであることは変わっていない。ちなみに、[[ひかり電話]]からPHSに発信する場合であっても同様である。

''上記各項目の詳細、その他の全般的事情に関しては[[携帯電話]]の記事も参照のこと。''

== PHS端末開発メーカー ==
* 現行メーカー
** [[京セラ]]
** [[日本無線]]
** [[ネットインデックス]]（旧・本多エレクトロン、現・ネクス）
** セイコーソリューションズ（旧・[[セイコーインスツル]]）
** [[NECインフロンティア]]（旧・日通工）
** [[エイビット]]
** [[ユーティースターコムジャパン]]
** [[中興通訊]]
** [[英華達#英華達|インベンテック・アプライアンシズ]]
** [[Wistron NeWeb|WNC]]
** [[日立製作所]]（旧・日立コミュニケーションテクノロジー）
** [[沖電気工業|OKI]]
** [[岩崎通信機]]
** [[パナソニック システムネットワークス]]
** [[大井電気]]
** [[富士通]]<!-- [[富士通東芝]]が東芝ブランドでリリースするかどうかは不明 -->
** [[アイホン]]（業務用のみ製造）
* WILLCOM SIM STYLEメーカー
** [[シャープ]]
** [[バンダイ]]
** [[ハギワラシスコム]]
** [[パナソニック コミュニケーションズ]]（現・パナソニック システムネットワークス）
** [[バッファロー]]
* 過去にPHS端末を製造したメーカー
** [[ソニー]]
** [[ユニデン]]
** [[モトローラ]]
** [[カシオ計算機]]
** [[日立製作所]]
** [[三菱電機]]
** [[デンソー]]（旧・日本電装）
** [[IBM|日本アイビーエム]]
** [[ミヨシ電子]]
** [[TDK]]
** [[アイワ]]
** [[ケンウッド]]
** [[日本ビクター]]
** [[セイコーエプソン|エプソン]]
** 鳥取三洋電機（現・[[三洋電機コンシューマエレクトロニクス]]）
** [[日本電気]]
** 松下通信工業（現・[[パナソニック モバイルコミュニケーションズ]]）
** 九州松下電器（現・パナソニック システムネットワークス）
** [[テクノソーシング]]
** [[アスモ (通信機器メーカー)|アスモ]]（旧・ケーイーエス）
** [[三洋電機]]
** [[東芝]]
** [[アルテル]]<ref group="注釈">厳密には、販売・サポート業務のみを手がけており、開発・製造自体は[[エイビット]]が担当していた。現在は、販売・サポート業務もエイビットが手がけているため、企業としてのアルテル自体はPHS関連から撤退している。</ref>

== PHS基地局開発メーカー ==
* エヌテクス（現 NECインフロンティア）
* 大井電気
* 沖電気
* 九州松下電器（現 パナソニック システムネットワークス）
* 京セラ
* 三洋電機
* [[住友電気工業]]
* ダイヘン
* デンソー
* 東芝
* 日本電気
* 日立製作所
* 富士通
* 松下通信工業（現 パナソニック モバイルコミュニケーションズ）
* 松下電工（現 パナソニック電工）
* 三菱電機
* 明星電気

== 脚注 ==
{{脚注ヘルプ}}
=== 注釈 ===
{{Reflist|group="注釈"|2}}

=== 出典 ===
{{Reflist|2}}

== 関連項目 ==
{{commons|PHS}}
* [[ワイモバイル]]
** [[ウィルコム]]
* [[高度化PHS]]
* [[移動体通信]] : [[技術]]・方式間比較・[[電話網]]構成・課金方式など
* [[携帯電話]] : 社会への影響など
* [[携帯機器]] : デジタルツールとしての携帯端末の多機能化など
* [[デジタル変調]] : [[変調方式]]など
* [[マルチチャネルアクセス無線]] : チャネルアクセス制御方式など
* [[DECT]] : [[ヨーロッパ]]等における類似規格。日本では、[[固定電話]]用の[[コードレス電話]]機の通信規格として採用されている。
* [[通信機能抑止装置]] : [[劇場]]等の着信音防止。[[振り込め詐欺]]被害防止。

== 外部リンク ==
* [http://www.arib.or.jp/tyosakenkyu/kikaku_tushin/tsushin_std-028.html ARIB RCR STD-28 第二世代コードレス電話システム]
* [http://www.xgpforum.com/ XGP FORUM]

{{携帯電話の世代}}

{{DEFAULTSORT:ひいえいちえす}}

[[Category:携帯電話]]
[[Category:携帯電話 (PHS)|*]]
[[Category:携帯電話の通信規格]]
[[Category:モバイルネットワーク]]