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[[ファイル:Credit card-type public telephone.JPG|270px|thumb|フェリーで利用されている[[NTTドコモ]][[ワイドスター]][[クレジットカード]]ホンA81]] '''船舶電話'''(せんぱくでんわ)とは、[[船舶]]に搭載の[[電話機]]により海上からの[[電話]]を行う[[移動体通信]]である。[[陸|陸上]]の海岸局([[基地局]])を使用した[[公衆交換電話網]]と接続されたものである。 [[日本]]では、[[衛星電話]]に移行したり、海上での[[携帯電話]]・[[第三者無線]]の使用が解禁されたため、[[2003年]](平成15年)以降専用のシステムが存在しない。なお、船舶電話から110番通報した場合は、[[海上保安庁]]に接続されていた。 日本国内であると、衛星電話の1つである、[[ワイドスター]]などが、現在主流で利用されている。 == 手動交換方式船舶電話 == [[日本電信電話公社]]の関連会社だった日本船舶通信(のちの[[ドコモ・センツウ]]。現在は[[ドコモ・モバイル]]に合併)によって[[1959年]](昭和34年)[[3月1日]]サービス開始、[[1986年]](昭和61年)[[3月]]サービス停止。手動交換方式であり、[[周波数変調]]で[[150MHz帯]]を使用していた。150MHz帯以外にも140MHz帯や250MHz帯(東京港湾内のみ)使用されていた時期がある。 手動交換式船舶電話のトラフィック(トラヒック)の増大により、自動方式に使用予定の250MHz帯を利用した。暫定手動方式と呼ばれる方式が一時期利用され、[[1986年]](昭和61年)3月にすべて自動交換方式船舶電話に置き換えられた。 === 使用方法 === * 150MHz帯等を利用した船舶電話を船から発信する場合 *# 使用する前に電話機に「[[圏外]]」「[[話中]]」のランプが消灯しているか確認する。 *#* [[サービスエリア]]外の場合は「圏外」ランプが点灯する。 *#* サービスエリア内にかかわらず利用できる[[チャンネル]]が塞がっている場合は「話中」ランプが点灯する。 *# 使用するときは[[受話器]]を上げ、[[A圏]]または[[B圏]]のどちらかのボタンを押す。 *# [[船舶台]]の[[電話交換機#手動交換機|電話交換手]]が応答するので自局の電話番号(せんぱく*-***)と通話先の電話番号を告げる。 *#* [[電報]]を打つ場合には船舶台の交換手に電報の発信である事を告げると取次ぎを行う。 ** 私用通話(乗組員のプライベートな通話)の場合は料金通知が必要な旨を伝えると交換手が相手先にダイヤルし、相手先が船からの通話に応じる事を確認した後に発信元と相手先との回線が接続される。 ** どちらかが受話器を置く(回線を切断する)と料金通知を申し込んで居た場合は[[再呼び出し]]ベルが鳴動し、受話器を取り上げる事により交換手から先ほどの通話料金を告げられる。 ** A圏・B圏は日本沿岸がそのどちらかに決められており、あらかじめどちらか確認しておく。 ** [[瀬戸内海]]等ではどちらでを押しても利用できる場合があるが、遠方の船舶台を経由したために、料金トラブルが発生することもまれに有ったと言われる。 * 250MHz暫定手動方式を使用する場合 *# 使用する前に電話機のランプ(赤色LED)を確認する。 *#* [[サービスエリア]]内に居る場合は[[点灯中使用不可ランプ]]が滅灯する *#* サービスエリア内にもかかわらず利用できる[[チャンネル]]が塞がっている場合は点灯中使用不可ランプが点灯する。 *# 使用するときは受話器を上げるだけで、船舶台の交換手が応答する。 * 陸から船に掛ける場合 *# 電話を掛けるときにあらかじめ船が居る位置を推定し、その[[海域]]を担当する船舶台に電話を掛け、交換手に掛けたい船舶の番号と自分の電話番号を告げる。 *# 交換手が船に対して発信し、船側が通話に応じる事を確認したのち、発信元と相手先船舶との回線が接続される。 *#* もし交換手が船に対して発信操作を行ったが応答が無かった場合は[[圏外]]か、別の船舶台を通して掛けなおすように説明され、通話が終了する。 === 通話のセキュリティ === 140MHz帯や150MHz帯を利用する船舶電話回線は[[全二重]]の[[周波数変調]]であるが、特段の対策がなされていないため、基地局側の周波数に[[FM方式]]の[[受信機]]等の周波数に合わせると、通話を[[傍受]]できた。 当時[[警察無線]]や[[消防無線]]、[[救急無線]]などを一般の人間が[[傍受]]する機会が多くなり問題となったため、暫定手動方式以降は[[秘話回路]]が搭載されることとなった。 == 自動交換方式船舶電話 == 通信中に海岸局を切り替える[[ハンドオーバー]]可能な、自動交換方式のものである。音声通信は周波数変調、制御は帯域内トーン信号で行われていた。 * 船舶は自動車と比べ移動速度が遅いためハンドオーバーは自動化されていなかった。<!--(可能であるが行われなかった?) --> * 音声通信は秘話回路で処理した後に周波数変調を行い、ダイヤルは特殊送出タイミングのDTMF制御で行う。 * 着信や発信時、回線切断などの回線制御は低周波信号で行われていた(帯域内トーン信号)。 * まれに口笛やバックノイズで誤動作(回線誤切断)する事もあり、FAXを利用するには船側、着信側に特殊な変換装置が必要であった。 * 船舶の[[電話番号]]の前に、海域ごとの[[海域番号]]を付け課金制御を行っていた。 * [[周波数]]は、海岸局 253.0375 - 273.7875MHz・船舶局(移動局)268.0375 - 268.7875MHzを25kHz間隔で使用していた。 * [[1979年]](昭和54年)[[3月27日]]サービス開始、[[1993年]](平成5年)[[9月30日]]サービス停止。 * [[防衛省]]ではほぼ同様の自営システムを現在も使用している。 == 新方式船舶電話 == [[自動車電話]]と中継網を統合し、通信制御方式を統一したもの。音声通信は周波数変調、制御は[[モデム]]による[[デジタル]]信号で行われていた(帯域外デジタル制御)。 その頃の自動車電話と同じく、距離によって030と040の市外局番を付け課金制御を行っていた。 また、[[テレホンカード]]型[[公衆電話]]と携帯型電話機も利用可能であった。[[カーフェリー]]など[[客船]]では[[テレホンカード]]型電話機や100円硬貨を投入して通話料金の精算を行う[[硬貨投入式電話機]]が設置され、新方式船舶電話でも引き続き利用されたが、新方式船舶電話終了とともに[[硬貨投入式電話機]]は廃止された。 周波数は、基地局側 271.175 - 274.975MHz・移動機側 262.175 - 265.975MHzを12.5kHz間隔で使用していた。現在この周波数は[[公共デジタル通信]]用(消防・救急用)として使われている [[1988年]](昭和63年)[[11月16日]]サービス開始、[[1999年]](平成11年)[[3月31日]]サービス停止。 == マリネットホン == '''マリネットホン'''は、新規参入[[電気通信事業者]]であるマリネットホングループがサービスを行っていた、[[第三者無線]]と同じ、大ゾーン方式で、ハンドオーバー不可能なものである。音声通信は周波数変調、制御はモデムによるデジタル信号で行われていた。可搬式[[端末]]([[電話機]])であり、[[基地局]]付近であれば、船舶上や陸上で移動しながら通話可能であった。 また、同じ基地局のマリネットホン同士では、[[プッシュ・ツー・トーク|送受信切り替えスイッチ]] (PTT : Press to talk) を押して送信する半復信方式であり、同報通信も可能であった。公衆交換電話網や違う基地局のマリネットホンとは、普通の電話と同じ同時送話可能な複信方式であった。 一般電話からマリネットホンへ発信するには、センターの代表番号へ電話し、セカンドダイヤルトーンを確認し、プッシュトーン ([[DTMF]]) で5ケタの加入者番号を入力していた。 移動局の最大出力は10Wであった。周波数は、海岸局(基地局)832.0125 - 833.9875MHz・船舶局(移動局)887.0125 - 888.9875MHzを12.5kHz間隔で使用していた。なお、この周波数はIDO/DDIセルラーグループの携帯電話サービスに使用された後、[[2005年]](平成17年)現在では[[NTTドコモ]]の[[FOMAプラスエリア]]対応携帯電話機の送信に使用されている。 [[1988年]](昭和63年)[[9月1日]]サービス開始、[[1997年]](平成9年)サービス停止。その後、第三者無線の海上使用が解禁され役目が引き継がれた。 == 国際無線電話 == KDD(後の[[KDDI]])が行っていた、遠洋航海をする船舶用のサービス。[[短波]]の[[振幅変調|SSB]]を使用した手動交換方式のものであった。 [[1936年]](昭和11年)[[8月7日]]サービス開始、[[2003年]](平成15年)[[3月31日]]24時 ([[日本標準時|JST]]) JBOのサービス停止。 インマルサットの[[衛星電話]]に移行した。 諸外国では[[2014年]]現在でも使用されており、日本でもアジア諸国等からの信号であれば、SSBに対応した[[BCLラジオ]]、短波帯の[[アマチュア無線]]機等で容易に受信が可能である。 == 略歴 == * [[1936年]](昭和11年)[[8月7日]] - 太平洋航路就航の「[[秩父丸]]」と日本初の国際無線電話の開始 * [[1953年]](昭和28年)[[8月]] - 旧[[日本電信電話公社]]により「港湾電話」(ハーバー・サービス)として、[[東京湾]]と[[大阪湾]]に停泊中か航行中の船舶を対象にサービス開始 * [[1958年]](昭和33年) - 「沿岸電話」(コースタル・サービス)として、瀬戸内海でサービス開始 * [[1959年]](昭和34年)[[3月1日]] - 五島航路の日本初の船舶公衆電話と「港湾電話」と「沿岸電話」とを統合し、「船舶電話」の名称となる。 * [[1964年]](昭和39年)[[11月]] - 150MHzを利用した、手動交換方式サービスを開始し全国沿岸へ拡大。 * [[1979年]](昭和54年)[[3月27日]] - 250MHz帯を利用した、自動交換方式船舶電話サービス開始 * [[1986年]](昭和61年)[[3月]] - 手動式のサービス停止 * [[1988年]](昭和63年) ** [[9月1日]] - 東京湾マリネットのサービス開始 ** [[11月16日]] - [[自動車電話]]と中継網を統合した、新船舶電話(250MHz帯アナログ)方式サービス開始。カード型[[公衆電話]]と携帯型端末提供開始 * [[1989年]](平成元年)[[12月1日]] - 関西マリネットのサービス開始 * [[1991年]](平成3年)[[4月26日]] - 瀬戸内マリネットのサービス開始 * [[1992年]](平成4年)[[10月]] - IDO(現[[KDDI]])による東京マリネットの吸収合併 * [[1993年]](平成5年)[[9月30日]] - 旧船舶電話方式のサービス停止 * [[1994年]](平成6年)[[8月1日]] - [[DDIセルラーグループ]]によるマリネットグループ2社の吸収合併 ** 関西マリネット → 関西セルラー電話(現KDDI) ** 瀬戸内マリネット → 中国セルラー電話(現KDDI) * [[1996年]](平成8年)[[3月29日]] - [[NTTドコモ]]によって、日本の領海専用の[[衛星電話]]([[ワイドスター]])のサービスと、その端末の売り切り制度開始 * [[1997年]](平成9年) - 旧マリネットをサービス停止にし、その電波帯域を[[携帯電話]]で使用 * [[1999年]](平成11年)[[3月31日]] - 新船舶電話(アナログ)方式サービス停止 * [[2003年]](平成15年)[[3月31日]]24時 - 国際無線電話 (JBO) サービス停止 以後は、[[衛星電話]]参照 == 関連項目 == * [[携帯電話]] * [[船舶無線]] [[Category:携帯電話|せんはくてんわ]] [[Category:船|せんはくてんわ]]
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