海岸防禦御用掛のソースを表示

'''海岸防禦御用掛'''（かいがんぼうぎょごようがかり）は、[[江戸幕府]]の職名の一つ。通称して'''海防掛'''ともいう。[[寛政]]4年（[[1792年]]）に設置され、当初は常設ではなかったが、[[弘化]]2年（[[1845年]]）からは常設となった。[[嘉永]]6年（[[1853年]]）のペリー来航に際して強化され、[[安政]]5年（[[1858年]]）に[[外国奉行]]の設置に伴い廃止された。

== 概要 ==
[[寛政]]4年（[[1792年]]）にロシアの[[アダム・ラクスマン]]が通商を求めて来航したことにより、海防の重要性が認識され、[[老中]][[松平定信]]が海防掛に任じられたのが最初である。[[天保]]13年（[[1842年]]）には、信濃[[松代藩]]主[[真田幸貫]]（松平定信の次男）も老中・海防掛を務め、松代藩士である[[佐久間象山]]が世に知られるきっかけとなった。

[[弘化]]2年（1845年）、[[老中]][[阿部正弘]]は海防掛を常設とし、阿部の他に[[牧野忠雅]]（老中）、[[大岡忠固]]（[[若年寄]]）、[[本多忠徳]]（若年寄）が任じられた。実際の運用は、勘定奉行、目付に命じられ、老中の諮問に答える形をとった。

[[嘉永]]5年（[[1852年]]）、長崎に着任した[[カピタン|オランダ商館長]][[ドンケル・クルチウス]]は、[[オランダ風説書|別段風説書]]により[[マシュー・ペリー]]率いる[[アメリカ合衆国|アメリカ]][[東インド艦隊 (アメリカ海軍)|東インド艦隊]]の来航を予告し、かつ[[砲艦外交]]に屈して開国するよりはオランダと平和的に通商条約を結ぶことを提案した。阿部は当時海防掛であった、[[松平近直]]、[[石河政平]]、[[川路聖謨]]、[[竹内保徳]]等に諮問したが、条約交渉には応じるべきではないとの回答を得ている。

[[嘉永]]6年（[[1853年]]）6月、オランダから予告されていた通り、[[ミラード・フィルモア|フィルモア]]大統領の親書を携えたペリー艦隊が浦賀沖に来航（[[黒船来航]]）して[[遠国奉行#下田奉行・浦賀奉行|浦賀奉行]][[戸田氏栄]]らを通じて日本の開国と条約の締結を求めてきた。ペリー来航当時、時の将軍[[徳川家慶]]は死の床にあり、国家の一大事に際して執政をとるなど適わない状態であった。幕府は一旦は新書を受け取り、実際の交渉は翌年に行うという条件でペリーを退去させた。

阿部は川路聖謨と松平近直以外の海防掛を順次外し、幕臣から[[堀利煕]]、[[岩瀬忠震]]、[[永井尚志]]、[[大久保一翁|大久保忠寛]]を抜擢した。この人事により、海防掛は諮問機関から行政機関へと変貌し、また開国の準備が整った。幕臣からは[[水野忠徳]]、[[土岐頼旨]]（再任）、[[筒井政憲]]、[[井上清直]]等も海防掛に任官している。[[韮山代官]]であった[[江川英龍]]も加わった。

これら実務官僚の充実に加え、阿部は将軍を中心とした[[譜代大名]]・[[旗本]]らによる独裁体制の慣例を破り、[[水戸藩]]主[[徳川斉昭]]を[[海防参与]]に推戴した。この際水戸藩からは斉昭の腹心である[[戸田忠太夫]]・[[藤田東湖]]を同じく幕府の海岸防禦御用掛として迎え、戸田忠太夫の実弟で水戸藩の[[安島帯刀]]を海防参与秘書掛に任じて、幕府の海防政策のあり方を検討させた。徳川斉昭は海防のあり方について積極的に献策を行ったが、開国には反対であった。翌年の嘉永7年（[[1854年]]）、アメリカとの間で[[日米和親条約]]を締結したため、これに怒った徳川斉昭は海防参与を辞任した。このような諸大名・諸藩の藩士をもおおいに幕政に参画させた政治手法は、結果として諸大名や朝廷が中央政治に進出する足がかりをつくることとなったといわれ、[[幕藩体制]]の崩壊の呼び水になったともいわれている。

なお、阿部から抜擢された岩瀬忠震、井上清直、永井尚志、水野忠徳、堀利熙の5人は、[[安政]]5年（[[1858年]]）に結ばれた[[安政五カ国条約]]の交渉を担当した。[[日米修好通商条約]]調印直後に海防掛は廃止され、5人は[[外国奉行]]に任じられた。

== 関連項目 ==
*[[海防論]]
*[[台場]]
*[[幕府海軍]]
*[[外国奉行]]
*[[尊皇攘夷]]
*[[開国]]
*[[安政の改革]]

== 参考資料 ==
*[[土居良三]]著『幕末 五人の外国奉行―開国を実現させた武士』中央公論社（1997年）。ISBN 978-4120027079 
 
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[[Category:江戸幕府の職制]]
[[Category:幕府海軍]]