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'''日本基督教団'''（にほんきりすときょうだん、通称は「日本キリスト教団」、略称は「教団」、英語名称は「United Church of Christ in Japan」）は、[[1941年]][[6月24日]]に日本国内の[[プロテスタント]]33[[キリスト教諸教派の一覧|教派]]が「[[合同]]」して成立した[[合同教会]]であり、[[公会主義]]を継承する唯一の団体である<ref name="kyodan150">『キリストこそ我が救い-日本伝道150年の歩み』日本基督教団日本伝道150年記念行事準備委員会</ref>。

教会・伝道所に関しては'''''[[日本基督教団の教会・伝道所一覧]]'''''を参照

{{キリスト教}}
[[Image:Koki2600.Church of Christ in Japan.JPG|thumb|right|150px|[[皇紀二千六百年奉祝全国基督教信徒大会]]]]

==概要==
当時は[[日中戦争]]中で、[[宗教団体]]への政府の統制を目的とした[[宗教団体法]]に基づく政府の強い要請により、[[1940年]][[10月17日]]の[[皇紀二千六百年奉祝全国基督教信徒大会]]における「[[プロテスタント]]諸[[教派]]が合同して[[宣教]]・[[伝道]]の任にあたる」という[[決議]]に基づき成立している。そのために、戦時中はもっぱら戦時体制に貢献した。

戦後に戦時下の合同をよしとしなかった諸教派・諸教会が分離した後に、改めて平和と和解のために仕える合同教会としての再形成を図るべく「[[日本基督教団信仰告白]]（[[1954年]]）」や日本基督教団[[総会]][[議長]]名による「[[第二次大戦下における日本基督教団の責任についての告白]]（通称：戦争責任告白）」（[[1967年]]）」の制定・発表を通じてその実現を期そうと試みる。

しかしながら、[[1945年]]の敗戦により[[本土|ヤマト]]と切り離されている[[沖縄県|沖縄]]の教会である[[沖縄キリスト教団|沖繩キリスト教団]]との再「合同」（[[1969年]][[2月25日]]）やあるいは[[大阪万博]]（[[1970年]]）における[[万国キリスト教館]]の出展問題に端を発する「[[反万博闘争]]」等を通じて[[キリスト教会]]の[[社会的役割]]を重視するグループ（[[社会派]]）とキリスト教会の形成や伝道を重視するグループ（[[教会派]]）との対立が深まりいわゆる「教団紛争」と称する状況が現在に至る迄継続している。現在でも 日本基督教団成立の経緯や[[戦争責任]]のとらえ方に合同教会に対する考え方にその形成に至る[[神学]]、方法論、将来の展望に至る迄派閥的対立が先に立ったが、伝道論の見直しなど新たな執行部による改善が図られつつあるのが現状である。現在、1700余りの教会・伝道所がある。

== 歴史 ==
=== 戦前の合同 ===
==== 創立総会 ====
[[Image:Mituru TOMITA.koki2600.JPG|thumb|right|140px|教団統理者[[富田満]]牧師]]
[[1941年]][[6月24日]]-[[6月26日]]に[[富士見町教会]]にて創立総会を開催。創立総会は、「[[君が代]]斉唱」、「[[宮城遥拝]]」、「皇軍兵士のための黙祷」、「皇国臣民の誓い」の[[国民儀礼]]を以って開始された。創立総会は「われら基督教信者であると同時に日本臣民であり、[[皇国]]に忠誠を尽くすを以って第一とす」と宣誓。[[日本基督教会]]大会議長の[[富田満]][[牧師]]が教団統理者に就任。教団統理は宗教団体法に基づく権限が与えられており、[[勅任官]]待遇であった。<ref>『信徒の友』2006年5月号</ref><ref>金田隆一『戦時下キリスト教の抵抗と挫折』新教出版社</ref>

==== 11部制による合同 ====
[[1941年]]に合同したプロテスタント33教派は、当初、それぞれの教派の伝統を維持したまま、以下の11部に編成された。
* 第一部……（旧）[[日本基督教会]]
* 第二部……[[日本メソヂスト教会]]、[[日本美普教会]]、[[日本聖園教会]]
* 第三部……[[日本組合基督教会]]、[[日本基督同胞教会]]、[[日本福音教会]]、[[クエーカー|基督友会]]、[[基督教会]]
* 第四部……[[日本バプテスト基督教団]]
* 第五部……[[ルーテル教会|日本福音ルーテル教会]]
* 第六部……[[日本聖教会]]（ホーリネス系）
* 第七部……[[日本伝道基督教団]]（[[日本イエス・キリスト教団|日本イエス・キリスト教会]]、[[日本アライアンス教団|日本協同基督教会]]、[[基督伝道教会]]（現[[シオン・キリスト教団]]）、[[基督伝道隊]]、[[基督復興教会]]、[[日本伝道基督教団]]、[[日本ペンテコステ教団|日本ペンテコステ教会]]、[[日本聖潔基督教会]]）
* 第八部……日本聖化基督教団（[[日本同盟基督協会]]、[[日本自由メソヂスト教団|日本自由メソヂスト教会]]、[[日本ナザレン教会]](東部・西部）、[[世界宣教団]]）
* 第九部……[[きよめ教会]]（ホーリネス系）、[[ユニテリアン・ユニヴァーサリズム|日本自由基督教会]]
* 第十部……日本独立教会同盟（[[イムマヌエル綜合伝道団|ウェスレアン・メソヂスト教会]]、[[普及福音教会]]、[[日本一致基督教団]]、[[東京基督教会]]、[[日本神の教会連盟|日本神の教会]]、日本聖書教会（現[[日本アッセンブリーズ・オブ・ゴッド教団]]）、[[聖霊教会]]、[[活水教会]]
* 第十一部……[[救世軍|救世団（救世軍）]]

[[1941年]]の合同に際して、プロテスタント諸教派には2つの選択肢があった。最大教派であった（旧）日本基督教会が独立を維持して1教団を形成し、それ以外の諸教会が合同して教団を作り2教団とするという選択肢、もう1つがプロテスタント33教派が合同し、1教団を形成するという選択肢である。この際、後者が選択された理由としては、戦時下における政府の要請（圧力）や、明治以来の伝統的なプロテスタント教派合同運動の影響も指摘されている。

なお、この時点では教団は独自の[[信仰告白]]を持たず、より簡易な「教義の大要」という文書をもって設立を認可されている。信仰告白を重視する立場の第一部（（旧）日本基督教会）からは早速、「独自の信仰告白を持つべきである」との声明が出されている。一方、信条による拘束性を認めない教派では、合同そのものに「白紙委任の立場で臨む（[[日本組合基督教会]]）」など教会形成の立場からの関心は薄く、信仰告白の問題にも関心が向けられることはなかった。

===== 教義の大要 =====
本教団の教義の大要左の如し
イエス・キリストに由りて啓示せられ聖書に於て証せらるる父・子・聖霊なる三位一体の神は世の罪と其の救いの為人となり死にて甦り給える御子の贖いに因り信ずる者の罪を赦して之を義とし之を潔め永遠の生命を与え給う、教会はキリストの体にして恩寵に依りて召されたる者礼拝を守り聖礼典を行い福音を宣べ伝え主の来たり給うを待望むものなり。

==== 伊勢神宮参拝 ====
[[1942年]][[1月11日]]、富田満統理は[[伊勢神宮]]に参拝して、[[天照大神]]に教団の設立を報告した。「富田統理は十日夜行にて出発し、[[鈴木浩三|鈴木]]総務局長を帯同して十一日朝、伊勢大廟に参拝せられた。而して我が国における新教団の発足を報告し、その今後における発展を希願せられた。」<ref>『教団時報』第213号　日本基督教団1942年1月15日発行</ref>

==== ホーリネス弾圧事件 ====
{{main|ホーリネス弾圧事件}}
[[1942年]][[6月26日]]早朝にホーリネス系の[[教役者|教職者]]が[[治安維持法]]違反で検挙された。日本基督教団で検挙されたのは、ホーリネス系の第6部（旧[[日本聖教会]]）の教職者60人、第9部（旧[[きよめ教会]]）から62人である。これを受けて教団は、「軽々しき行動を慎み、暫く成行きを静観すること」「皇国民たるの自覚に立ち、臣道の実践を志すことを求めた。<ref>『日本基督教団史資料集第二巻』125-126</ref>」
また、日本基督教団の幹部らは、当局のホーリネス検挙を歓迎した。第四部[[管谷仁]]主事は、「彼らの熱狂的信仰は我々教団では手の下しようもないくらい気違いじみているため、これを御当局において処断して下さったことは、教団にとり幸いであった。」と述べた。山梨教区長[[小野善太郎]]は、「大局的見地からいえば、こうした不純なものを除去することによって日基教団のいかなるものかが一段に認められて、今後の運営上かえって好結果がえられるのではないかと考え、当局の措置に感謝している」と述べた。<ref>『ホーリネス・バンドの軌跡』新教出版社</ref>

富田満統理は、ホーリネス事件の原因として部制の問題をあげ、「現今の時局に於いてなお部制を存続せしめる事は適当で無い。」「特に最近起こりましたある種の事件を思うとき真に我々の信仰が一つでなかった為に基因するのでは無いかと思います」と述べた。<ref>井戸垣彰 『キリスト者であることと日本人であること』いのちのことば社</ref><ref>金田隆一 『戦時下キリスト教の抵抗と挫折』新教出版社</ref><ref>『特高月報』1942年11月号</ref>

[[1943年]][[4月]]、文部省から教団に通知があり、富田満統理はホーリネス系の牧師たちに、自発的に辞任しなければ身分を剥奪する旨を伝え、辞職を勧告した。<ref>『日本基督教団史資料集第二巻』131</ref>
<ref>[[中村敏]]『日本キリスト教宣教史』いのちのことば社</ref>

==== 部制の解消 ====
ホーリネス事件をきっかけとして部制が解消される。[[1942年]]11月に開かれた第一回教団総会に部制解消の議案が提出されて、満場一致で可決された。こうして部制は解消され、地域ごとの教区制度に変更された。[[3月9日]]の「部制廃止特別委員会」では、富田満統理は、部制を解消する前に信条を制定することは容易ではないので、部制解消後に、信条問題を考えるべきだとしていた。しかし、[[第二次世界大戦]]のただ中で、日本におけるキリスト教信仰そのものが危機的な状況にある中、合同教会としての内容を充実させることは望むべくもなく、教団は戦時体制への協力にもっぱら励んだ。国家統制のために、部制廃止は国家の要求するところであった。

教団の部制は「非日本的なもの」として日本政府に問題視されており、部制の廃止が日本基督教団認可の条件であった。1941年11月に富田満統理は、文部大臣に1年から3年以内の早期に部制を解消するという誓約書を提出し、政府と密約を結んでいたが、この密約は当然ながら知られておらず、日本基督教会の神学的指導者[[松村克己]]牧師は、部制を解消しても、教団が完全な合同を実現することは出来ず、これには少なくとも1世代30年を要すると考えていた。<ref>[[金田隆一]]『戦時下キリスト教の抵抗と挫折』新教出版社</ref>

なお、[[1943年]]には、独自の宗教団体設立を望みながら、[[イギリス国教会]]との関係や[[主教|主教制度]]のために認められなかった[[日本聖公会]]から、約60教会が単立教会として参加している。

一方、部制廃止を受け、[[岡田稔]]（後の[[日本キリスト改革派教会]]の創立者）の牧会する灘教会（現:[[日本キリスト改革派灘教会]]）は、1943年3月の時点でいち早く日本基督教団を離脱し、一教会で単立教会となった。<ref>[[中村敏]]『日本における福音派の歴史』いのちのことば社</ref>

====天皇に拝謁====
1942年11月26日、富田満統理は[[昭和天皇]]に拝謁。
「畏くも天皇陛下におかせられては軍団多事の際、政務殊の外御多端に亘らせ給うにも拘らず、特別の思召をもって26日午前10時宮中において各教宗派官長、教団統理者に拝謁仰付けられた。」
富田満統理は、この日の光栄を次の如く謹話した。
「本日特別の思召を以って私共宗教団体の代表者に対し、拝謁を賜りましたことは、宗教界においては全くはじめての光栄でありまして宏大深遠なる聖慮の程洵に恐悦感激に堪えないところであります。申すまでもなく今日は大東亜戦争完遂のため、我国は総力を挙げてこれに邁進しているのでありますが、私共は特に宗教報国のために感奮興起して愈々一致協力祖国のため、大東亜共栄圏建設を目指して、凡ゆる時難を克服して行かねばならないと思います。この日の感激を銘記して超非常時局に當り、匪躬の誠を致して聖恩の万一に答え奉らんことを期せねばならないと存じます。」
<ref>『教団時報』1942年12月15日</ref> 

==== 軍用機献納 ====
[[1943年]][[11月]]25日-26日に日本基督教団第2回総会（創立総会からは3回目）が東京鷺宮日本東部神学校で開かれた。[[平松実馬]]が軍用機献納の決議案を提出し、教団総会は軍用機献納運動を決議する。「飛べ[[日本基督教団号]]」のスローガンのもと集められた献金により[[日本海軍]]に「報国3338 第一日本基督教団號」「報国3339 第二日本基督教団號 九九艦爆」を、[[日本陸軍]]に「愛国第三三三一 日本基督教団第一」「愛国第三三三二 日本基督教団第二」の四機の軍用機を献納した。また[[金城女子専門学校]]は日本基督教団の求めにより、海軍に「報国2629　金城女専号」を、陸軍に3万円を献納した。<ref>キリスト教学校歴史研究会『主を畏れる-資料に見る戦時下の金城学院と基督教』[[キリスト新聞社]]</ref>

==== 日本基督教団より大東亜共栄圏に在る基督教徒に送る書翰 ==== 
[[1944年]]の[[復活祭|復活節の日]]に、日本基督教団は[[大東亜共栄圏]]の[[キリスト教徒]]に、現代の使徒的書翰「[[日本基督教団より大東亜共栄圏に在る基督教徒に送る書翰]]」を送った。

====  日本基督教団信仰問答 ==== 
[[1944年]]11月に日本基督教団の信条委員会は『日本基督教団信仰問答』を作成した。「総説」は以下の通り。
*問い二、日本基督教団の本領は何処にあるか。
*答え、我が教団の本領は皇国の道に則りて、基督教立教の本義に基き国民を教化し以って皇運を翼賛し奉るにある。
*問い三、皇国の道に則るとは如何なる意味であるか。
*答え、皇国臣民の自覚に立って万古不易なる国体を奉戴し、忠孝一本の大義に循つて臣節を全うし、光輝ある肇国の理想を世界に宣揚することである。
*問い四、基督教立教の本義とは如何なる意味であるか。
*答え、イエス・キリストによって啓示せられ、聖書の中に証示せられ、教会に於いて告白せられたる神を信じ、その独り子イエス・キリストを救主と仰ぎ、聖霊の指導に従い、心を尽くして神と人とに仕え、以って臣道を実践し、皇国に奉ずることである。

=== 戦後 ===
[[1945年]][[8月15日]]、「ラジオは朝から正午の重大放送を繰り返し予告した。その正午、教団事務所では教団統理者以下全員が整列して天皇の「[[玉音放送]]」を聞いた。そして午後2時からは統理者の司会で承詔必謹を期する祈祷会が開かれた。」

日本敗戦後の[[8月28日]]、日本基督教団統理者は「令達第14号」の「指令を全国各牧師、主任者に与えた」。その中で「聖旨を奉戴し国体護持の一念に徹し」、「皇国再建の活路を拓くべし」と指令。天皇に対し、「畢意我らの匪躬の誠足らず報国の力乏しきに因りしことを深刻に反省懺悔し」た。[[9月20日]]に[[東久邇宮内閣]]に富田統理が呼ばれ、「令旨」を受けた。[[GHQ]]は、占領政策の利益になると考え、日本基督教団の戦争責任を不問とした。また、[[10月25日]]に米国から四名の教会使節団が訪問。この時に米国教会使節団は、教団の戦争責任を問わないことにした。

1945年[[12月5日]]に戦後最初の常議員会が開かれる。ここで、[[谷口茂寿]]牧師は、「教団統理者並びに役職員はこの際の戦争責任を如何に考えうるや」との質問をした。統理者は「余は特に戦争責任者なりとは思わず。されど責任を感じて辞職すべきものなりとせば今辞職するは軽きことなり。ただ重要責務山積せる今日直ちに辞職するは反って無責任なり。」と回答。富田満は[[1946年]]6月に統理を辞任したが、教団統理者と役員の戦争責任は否定し、その他の戦時中の幹部も引き続いて日本基督教団の指導者の地位を保持した。

[[1947年]][[1月9日]]北米のエキュメニカル派の8教派が来日して、日本基督教団を支援する委員会を組織し、資金援助を行った。戦後も戦時中の幹部が教団に与えられた資金を配分する権限を持っていた。<ref>『日本基督教団資料集』第三巻</ref><ref>安藤肇『教会の戦争責任・戦後責任』いのちのことば社 ISBN
4264026989</ref><ref>『敬虔に威厳をもって』いのちのことば社</ref><ref>『日本キリスト教宣教史』いのちのことば社292</ref>

=== エキュメニカル運動 ===
[[Image:KOZAKI Mitio.JPG|thumb|right|100px|[[小崎道雄 (牧師)|小崎道雄]]議長]]
富田満統理は、「本質的に教会の合同に通じ、世界教会の設立を志向する」[[エキュメニズム]]の理解を持っていた。<ref>[[金田隆一]]『戦時下キリスト教の抵抗と挫折』新教出版社</ref> また、[[1945年]][[10月]]のアメリカのキリスト教会派遣答礼使節団の来日により、日本基督教団はアメリカの教会から資金援助を受け、エキュメニカル運動の中に組み込まれていった<ref>[[尾形守]]『日韓教会成長比較』いのちのことば社</ref>。日本基督教団はエキュメニカル派に属している。日本基督教団統理者代行、出版局長、東亜局長の[[小崎道雄 (牧師)|小崎道雄]]は、[[1946年]]に富田満統理の後任として、戦後初代の日本基督教団総会議長となり、[[1954年]]まで4期にわたって務めた。小崎道雄は[[1948年]]に[[日本基督教連盟]]の後継組織として発足した[[日本基督教協議会]]（NCC）の初代議長となり、富田満と共に日本のエキュメニカル運動を指導した。[[1948年]][[8月22日]]-[[9月4日]]まで[[世界教会協議会]]（WCC）第一回大会が開かれた。この発足時に、小崎道雄はGHQの意向によりエキュメニカル派の日本代表として出席し、日本基督教団の戦争中の活動について説明を行った。また帰国後の12月に天皇に拝謁してこれを報告した。小崎は世界教会協議会の会議で中央委員に選出され、13年間務めた。これにより、日本基督教団は戦争責任を問われることなく、世界に復帰できたと考えられた。<ref>『教会の戦争責任・戦後責任』いのちのことば社</ref><ref>[http://ci.nii.ac.jp/naid/110000169617 <研究ノート>「小崎道雄所蔵資料」についての紹介と解説][[原誠]] 同志社大学神学部</ref><ref>[http://ci.nii.ac.jp/naid/120000824370 ナタナエルの信仰-エキュメニカル運動における小崎道雄][[竹中正夫]]</ref>

=== 戦後の再形成 ===
[[1945年]]の敗戦により、宗教団体法が廃止されると、教団も教団統理者制を廃止し、[[1946年]]には教憲・教規を定めて会議制に移行するなど、教団も戦時体制の清算と新たな体制への移行につとめた。しかし、[[1941年]]の合同そのものをよしとしない教派や合同教会のスタイルと相容れない教派、海外ミッションとの関係がある教派は、教団を離脱することになった。教団に残留することになった各教派・各教会は、戦時体制を脱却した新たな教団の形成に向かうこととなるが、それに際して2つの問題に直面することとなった。

==== 会派問題・信仰告白問題 ====
合同教会を形成するにあたって、1) 旧教派の組織の存続を公式に認めて「教派連合」的なものとするか、2) 旧教派の組織を公式には解散して一体の教団組織を形成するか、という議論である。1) は教派ごとの教会機能の維持を志向する旧[[福音ルーテル教会]]や旧[[日本基督教会]]の一部がおもに主張し、2) は自らの教派的伝統・主張に有利な形で教団の全体教会化をめざしていた旧日本基督教会の一部がおもに主張した。一方、旧[[日本組合基督教会]]や旧[[バプテスト教会]]は、各個教会の主体性に関心が高かったため、その観点から発言していた。また、旧[[日本メソヂスト教会]]は会派問題そのものには関心が薄かった。

会派問題は、[[1950年]]の第6回教団総会において「会派問題に就いての報告書」が報告、承認され、教団として2)の方針を採ることとなった。

会派問題とともに、新たな合同教会の形成のために何を信仰の柱とするかも課題であった。当然、旧日本基督教会は、戦前からの主張どおり[[信仰告白]]の制定を求めるが、1)信仰告白制定の是非、2)信仰告白の内容、3)信仰告白の規範的拘束性、などをめぐって議論がなされた。1)については、信条を重視する旧日本基督教会や旧[[ルーテル教会|福音ルーテル教会]]の強い要望で、制定の方向性が定まった。2)については、旧日本基督教会の信仰告白をベースとしながらも、各教派の伝統を盛り込んだ内容が新たに起草されることとなった。

3)が最も議論となった点で、信仰告白の規範的拘束性を求める旧日本基督教会と、拘束性を認めない旧[[日本組合基督教会]]や旧[[バプテスト教会]]の壁は大きかったが、教団信仰告白制定特別委員会により「信仰告白の拘束性は福音的に受け取るものであり、律法的に受け取ってはならない」「福音的な受け取り方とは、告白された福音がおのずから告白者を福音に従順ならしめるという意味である」などの説得が各教派になされ、[[1954年]]の「日本基督教団信仰告白」の制定にいたった。

この経緯の中で、会派を否定された旧[[福音ルーテル教会]]はほとんど教団を離脱した。また、旧日本基督教会は、自らの教派的伝統・主張に有利な形で教団の全体教会化をめざすグループと、教団内に会派をおいて他教派と共存しながらより[[改革長老教会]]的な教会形成をめざすグループに分裂し、後者は会派否定や信仰告白制定のあり方に不満を持って教団を離脱し、[[1951年]]に新日本基督教会、現、[[日本キリスト教会]]を設立した。信仰告白制定後には、教団にとどまっていた[[米国バプテスト同盟]]系の旧[[バプテスト教会]]の一部が、[[バプテスト教会]]の各個教会主義や信仰の伝統の維持に懸念を示して教団を離脱し、[[1958年]]に[[バプテスト教会|日本バプテスト同盟]]を設立した。

==== 再形成期の各教派の動勢 ====
戦後の教団再形成期には、[[1941年]]の合同を認めない立場や、独自の教派組織を志向する立場、あるいは教団の方向性に疑問を感じた各教派の離脱が相次いだ。個別の動きについてここでは省くが、ひとまず教団に残留した教派、教団を離脱した教派の主なものを、それぞれ記しておくことにする。

* 教団に残留した教派（括弧内は現存する旧教派組織）
** [[日本組合基督教会]]（[[全国同信伝道会]]）
** [[メソジスト派|メソジスト教会]]（[[更新伝道会]]）
** （旧）日本基督教会の一部（[[日本基督教団改革長老教会協議会]]、[[全国連合長老会]]）
** [[米国バプテスト同盟]]系の一部（[[日本基督教団新生会]]）
** [[ホーリネス教会]]の一部（日本基督教団[[ホーリネスの群]]・[[活水の群れ]]）
** [[日本自由メソヂスト教会]]の一部（[[FM会]]）
* 教団を離脱した教派（括弧内は現在の教派・教団名）
** 旧）日本基督教会の一部（（新）日本基督教会（現、[[日本キリスト教会]]、[[日本キリスト改革派教会]]）
** 旧[[ルーテル教会|福音ルーテル教会]]（[[ルーテル教会|日本福音ルーテル教会]]）
** [[南部バプテスト連盟]]系[[バプテスト教会]]（[[バプテスト教会|日本バプテスト連盟]]）
** [[米国バプテスト同盟]]系[[バプテスト教会]]の一部（[[バプテスト教会|日本バプテスト同盟]]）
** [[ホーリネス教会]]の一部
** [[日本同盟基督協会]]の一部（[[日本同盟基督教団]]）
** [[日本自由メソヂスト教会]]の一部（[[日本自由メソヂスト教団]]）
** [[日本ナザレン協会]]の一部（[[日本ナザレン教団]]）
** 教団に参加した[[日本聖公会]]の一部
** [[救世軍]]
** [[東京基督教会]]（[[キリスト教会同盟]]）

=== 高度成長期の歩み ===
戦後の教団の再形成がひとまず決着し、新たな歩みがはじまった時代は、日本における未曾有のキリスト教ブームの時代で、1950年代には盛んに[[伝道]]活動が行なわれた。しかし、戦後の[[高度経済成長期]]に入ってキリスト教ブームが一段落すると、戦時体制のもとで成立した教団として抱えてきたさまざまな問題や矛盾と直面することになった。

==== 戦争責任告白 ====
{{Main|第二次大戦下における日本基督教団の責任についての告白}}
1950年代に入ると、教団はかつて日本が植民地や戦場とした周辺諸国の教会との交流を復活させていったが、その中で、戦争中に教団がこれらの地域で行なった戦争協力（植民地・戦地での伝道、神社参拝の要請など）について厳しい問いかけがなされることとなった。それまで、教団は自身の戦争責任について自覚的ではなく、周辺諸国からの反応は深い驚きをもって受け止められた。しかし、当時すでに、ドイツにおける戦中の[[告白教会]]による「バルメン宣言」や、戦後の[[ドイツ福音主義教会]]による「シュトゥットガルト罪責告白」などはよく知られており、教団としても戦争責任を悔い改めていくべきではないかという声もあって、[[1966年]]の教団総会に起草委員の[[鈴木正久]]、[[大塩清之助]]が作成した建議案が提出された。この総会での決定・付託に基づき、常議員会で内容が検討・採択され、[[1967年]]3月のイースターに、教団総会でも議長を務めた鈴木の名で「[[第二次大戦下における日本基督教団の責任についての告白]]（通称：戦争責任告白）」が発表された<ref>[http://www.kohara.ac/church/kyodan/schuldbekenntnis.html 戦争責任告白]</ref>。

しかし、教団内でも戦争責任の有無やとらえ方にさまざまな立場があり、[[1941年]]の教団成立の経緯の理解も含めて、戦争責任告白の存在を「日本基督教団信仰告白」の地位をおびやかすものだと考える人々も一部にあるなど、その評価は必ずしも一定していない。

若い世代には比較的支持されたが、歴代の日本基督教団総会議長や教団の幹部たちから、当時の時世を思うと、平和な時代に生きる人たちが一方的に戦争責任を問い、これを非難することは許されないし、神の摂理によって設立された教団の存在意義を否定することになるとして、鈴木に反対意見が提出された。 戦争責任告白を巡る対立収拾の為に5人委員会が設けられた<ref>『日本基督教団史資料集第四巻』日本基督教団出版局</ref><ref>中村敏『日本キリスト教宣教史』いのちのことば社</ref>。この反対の為に、教団名義ではなく、総会議長・鈴木の名で発表されたと言われている<ref>[[中村敏]]『占領下の日本とプロテスタント伝道』[[福音主義神学会]]</ref><ref>[[尾形守]]『日韓教会成長比較』いのちのことば社</ref>。

===教団紛争===
[[image:Kyobunkwan.JPG|thumb|100px|[[教文館]]]]
「九・一、二（きゅうてん　いちに）事件」と呼ばれる、[[1969年]][[9月1日]]の[[教文館]]会議室で行われた会より、教団紛争に突入した。

[[教会派]]は、[[飯清]]教団議長、[[木村知己]]書記、[[高倉徹]]総幹事、常任常議員、[[高崎毅]]、[[島村亀鶴]]、[[大村勇]]、[[森里忠生]]、[[北森嘉蔵]]、[[小川清司]]、[[秋山憲兄]]、[[長谷川保]]。

[[社会派]]は、土肥昭夫、[[桑原重夫]]、[[大塩清之助]]、[[吉松繁]]、[[徳永五郎]]、[[辻建]]。社会派は、[[毛沢東]]の[[造反有理]]から造反派、問題提起者とも呼ばれる。

[[11月25日]]・[[11月26日]]の両日、[[日本基督教団東京山手教会]]で開催された第16回臨時総会では、[[賛美歌]]に代えて[[インターナショナル (歌)|インターナショナル]]が合唱された。日本基督教団は[[信仰義認]]、[[三位一体]]、[[聖書正典]]、イエスがキリストであることを、否定するに至った。<ref>[http://kyodan.holy.jp/ 日本基督教団（日本キリスト教団）資料]</ref>

==== 万博闘争・東神大闘争 ====
[[反万博闘争]]を参照

==== 教会連合 ====
[[1977年]]4月に[[日本基督教団福音主義教会連合]]が結成された。 福連は[[1979年]]に独自の教師検定試験を行い、合格者の按手礼を行ったが、[[後宮俊夫]]議長と常議員会はこれを認めず、[[1983年]]に信仰職制委員会はこの按手の有効性を否定した。また日本基督教団の主流派は、教団の中に教会を作るものであるとして、教会連合を批判した。そのため教会連合の中には、日本基督教団から離脱した教会もある。<ref>『キリスト新聞で読む戦後キリスト教史』キリスト新聞社</ref><ref>中村敏『日本キリスト教宣教史』いのちのことば社</ref>

==== ナイフ事件 ====
[[阪神・淡路大震災]]の救援のために、阪神大震災救援活動センターが設けられ、[[桑原重夫]]が統括責任者、[[菅澤邦明]]が被災者仮設住宅問題実行委員長に就任した。被災者救援の話し合いのため[[1995年]][[2月1日]]、桑原と菅澤は[[関西学院]]理事会を訪問した。菅澤が理事会の席上でナイフを取り出して突きつけたために、関西学院から教団に抗議文が送られた。菅澤は[[マタイによる福音書]]11章15節でイエス・キリストが行った宮清めに基づく活動と主張した。<ref name="kyodan150" />

==== 荒野の40年と聖餐論争 ====
[[2002年]]に総会議長となった[[山北宣久]]牧師は、教会派の総会議長であった。山北は[[2006年]]の教団総会で、社会派が主導権を持ち、教会派と対立した40年間を「荒野の40年」と評した。また日本基督教団では[[聖餐]]について対立が深まった。教会派は「聖餐の乱れ」を問題としている<ref>[http://zenrencho.jp/article0807.html 聖餐の乱れについて]</ref>。[[2007年]]の第35総会において、山北宣久教団総会議長は、[[フリー聖餐]]を行った[[日本基督教団紅葉坂教会]]の[[北村慈郎]]牧師に対して「教師退任勧告決議案」を出した。山北宣久や[[藤掛順一]]ら教会派は教憲・教規を重視し、フリー聖餐牧師に対する[[戒規]]を求めた。このことから、教会派は、教憲・教規派とも、呼ばれている。また、山北議長は、社会派が多用した宣教の語を避けて伝道の語を用い、伝道派とも呼ばれる。<ref>[http://kyodan.holy.jp/ 日本基督教団（日本キリスト教団）資料]</ref><ref>[http://www7b.biglobe.ne.jp/~uc-yuryosurukai K教師に対する「戒規申し立て」に憂慮する有志の会]</ref><ref>[http://www.kaichokyo.jp/qk/qk71.htm 岐路に立つ日本基督教団 退任勧告決議をめぐって]</ref><ref>[http://www.kaichokyo.jp/qk/qk61.htm 彷徨う聖餐共同体]</ref><ref>[http://www.kaichokyo.jp/qk/qk72.htm 「唯一の、聖なる、公同の、使徒的教会」が建てられるために]</ref><ref>[http://www.kaichokyo.jp/qk/qk65.htm 聖なる闘い、聖なる連帯――生き残ることが出来るか]</ref>  

東神大教授の[[山口隆康]]は「日本基督教団紅葉坂教会における違法な聖礼典の執行の問題」と題して講演をした。<ref>[[山口隆康]][http://ci.nii.ac.jp/naid/110006978152 「日本基督教団紅葉坂教会における違法な聖礼典の執行の問題」について]([[東京神学大学]]第39回教職セミナーにおける講演)</ref>
また、[[キリスト新聞]]で、フリー聖餐の擁護派の[[小中陽太郎]]と反対派の東神大教授[[芳賀力]]が論争するなど、聖餐を巡る対立が続いている。<ref>[[キリスト新聞]]2007年1月号</ref>

日本基督教団は[[2010年]][[1月26日]]、北村慈郎牧師を牧師職免職の戒規処分とした。日本基督教団史上初である。北村は戦争責任を強調した為に狙い撃ちされたと語っている。<ref>『福音と世界』2010年3月号「北村慈郎牧師に「免職」戒規 編集部」</ref><ref>[http://www.kirishin.com/2010/02/2010227.html 日基教団　未受洗者配餐で北村慈郎牧師へ　史上初の「免職」戒規適用　2010年2月27日]</ref>

== 日本基督教団総会　==
*[[日本基督教団総会一覧]]

== 日本基督教団歴代役員 ==
*[[日本基督教団の人物一覧]]

== 信仰と教義 ==
=== 信仰告白 ===
詳細は[[日本基督教団信仰告白]]を参照

=== 教義・神学的立場 ===
[[プロテスタント]]諸教派・教会が合同した[[合同教会]]であるため、各個教会や旧教派の流れをくむグループはそれぞれの伝統を継承しつつも、教団全体としてはプロテスタント諸教派・教会を広く包含するような、ゆるやかな教義・[[神学]]的立場を採ることが特徴である。現代の[[キリスト教]]の分類からいえば、[[自由主義神学]]の歴史的影響を多分に受けた[[メインライン]]に属すると考えられるが、その傾向に反発する[[保守派#.E5.AE.97.E6.95.99|保守派]]の教会やグループ、[[教会派]]、[[カリスマ運動|カリスマ刷新運動]]の傾向をもつ教会やグループなど（ホーリネスの群れ、[[聖霊刷新協議会]]など）も、教団には存在する。また、教団の枠内で旧教派の信仰理解や制度に基づく教会形成を試みるグループもある。牧師・伝道師は教会・教派の伝統に基づいて最も近い立場の神学校から招聘することが多いが、合同教会化が進む中で、旧教派の枠組みを越えた招聘が行なわれることも増えている。

現代の[[キリスト教]]の課題として、女性[[教職者]]の任職、[[性的少数者|セクシャルマイノリティー]]の教会への受容などがあるが、教団では女性教職者が認められており、多数の女性教職者が存在する。セクシャルマイノリティーの教会への受容については、教会ごとに意識の差があり差別や偏見が残るものの、周囲の協力を得ながら[[カミングアウト]]し、立場を明らかにして教会生活を送る[[セクシャルマイノリティー]]の[[信徒]]もいる。[[性別適合手術]]後に正式に[[按手]]を受けた[[セクシャルマイノリティー]]の教職者[[廣畑涙嘉]]が有名である。[[日本基督教団三・一教会]]の[[平良愛香]]牧師は[[キリストの風集会]]を開催しセクシャルマイノリティーの交わりを行っている。

== 組織と運営 ==
=== 教団の運営 ===
[[会議]]制を採る。全国にある17の[[教区]]の代表によるにほん教団総会が最高意思決定機関で、その議長である日本基督教団総会議長が代表者である。また、日本基督教団組織の執行責任者として総幹事がおかれる。

=== 全国の教区 ===
17の[[教区]]があり、教区内の各個教会間の宣教・伝道協力の場となっている。教団と同じく会議制で運営され、教区総会・教区議長がおかれる。各個教会に対する教区の拘束力は、それぞれの旧教派からの伝統や習慣によって少しずつ異なる。

以下、全国の教区……北海教区、奥羽教区、東北教区、関東教区、東京教区、西東京教区、神奈川教区、東海教区、中部教区、京都教区、大阪教区、兵庫教区、東中国教区、西中国教区、四国教区、九州教区、沖縄教区（全17教区）

=== 各個教会の運営 ===
各個教会の運営も会議制が採られている。教会総会における選挙によって、現住陪餐会員（後述）の中から役員を選び、役員会を組織する。役員会の呼称は、旧教派・教会の伝統や特色によって、長老会、執事会など、異なることも多い。役員会は教会担任教師の主任者が議長となって、伝道や教会の運営に関する主要な事項を決定・実施する。教会総会と役員会の責任分担や権限の範囲の理解も、旧教派・教会の伝統や特色によって異なることがある。

=== 通称「日本キリスト教団」について ===
現在でも「日本基督教団」が正式名称だが、[[1968年]]の第15回日本基督教団総会での決議により、日本基督教団内および一般的に「日本キリスト教団」を使用してもよいことになっている。

== 信徒と教師 ==
日本基督教団およびその教会は、信徒と教師の籍をもつものにより構成される。旧教派や教会の伝統、神学的理解により、信徒と教師の違いを教会活動における職分の違いとして対等な立場と理解する教会・グループもあれば、教師に特別の信仰的権威・地位を認める教会・グループもある。また、信徒の中から長老を選出し、これに特別の信仰的役割・地位を担わせる教会・グループもある。

=== 信徒 ===
日本基督教団における「信徒」とは、[[バプテスマ]]（[[洗礼]]）を受けて教会に加えられ、その教会の会員名簿に登録された者のことである。

信徒には、陪餐会員と未陪餐会員の区別がある。前者は、信仰を告白してバプテスマを受けた者および、未陪餐会員が[[堅信]]礼または[[信仰告白]]式を了した者。後者は、幼児で父母の信仰に基づいてバプテスマを受け未だ陪餐会員となっていない者。ここに言う陪餐とは、[[聖餐]](式)に与る資格があるという意味である。（しかし近年、聖餐理解には幅が生じ、礼拝出席者全てに陪餐を認めている教会もあり混乱が生じている。）

=== 教師 ===
一般に「[[牧師]]」「[[伝道師]]」と呼ばれる[[教役者|教職者]]を、日本基督教団では「教師」と呼称する。教師には、正教師と補教師の区別がある。前者は日本基督教団の実施する正教師検定試験に合格して、教団議長の委任を受けた教区総会の議決を経て[[按手礼]]を受けた者がこれになる。後者は日本基督教団の実施する補教師検定試験に合格して、教区総会の議決を経て伝道の[[准允]]を受けた者がこれになる。

現在、補教師検定試験を受けて合格するまでに、以下の3つのコースのいずれかを経る。それぞれに、課せられる試験科目が異なっている。Aが最も試験科目が少なく、B、Cと増えていく。
* 通称Aコース：日本基督教団立[[東京神学大学]]大学院神学研究科博士課程前期課程、または日本基督教団認可神学校たる[[同志社大学]]・[[関西学院大学]]の大学院神学研究科博士課程前期課程を修了した者が経るコース。
* 通称Bコース：上記大学の学部段階の卒業者や[[東北学院大学]]文学部総合人文学科の卒業者、および日本基督教団認可神学校たる[[日本聖書神学校]]・[[鶴川学院農村伝道神学校]]・[[東京聖書学校]]の卒業者が経るコース。
* 通称Cコース：上記のような神学校を経ない者が受験するコース。独学、[[西南学院大学]]や[[ルーテル学院大学]]など他教団・教派グループの神学校・神学教育機関卒業者、[[聖和大学]]キリスト教学科など日本基督教団系列でも認可を受けておらず、教職者養成をしない学校卒業者が該当する。

教師には、その職分による分類がある。教会に仕える教師を教会担任教師といい、教会に仕える正教師は[[牧師]]と呼ばれ、補教師は[[伝道師]]と呼ばれるのが普通であるが、補教師でも便宜上[[牧師]]と呼ばれている場合がある。その他に、教区内において巡回伝道に従事する巡回教師、神学校で教える神学教師、日本基督教団関係学校で主としてキリスト教学や宗教科(聖書科)の教師を務める教務教師、海外において宣教に従事する在外教師がある。教会や神学校、あるいはキリスト教主義の学校に籍を置かないで、教区内に籍を持つ者を無任所教師と呼ぶ。

=== 二種教職制・信徒籍/教師籍 ===
補教師（[[伝道師]]）は教団の教憲教規上、[[聖礼典]]（[[洗礼]]・[[聖餐]]）の執行ができないことになっている。一方で、補教師の主任担任教師としての招聘、赴任そのものは制度上も認められており、こうした教会では日常的に聖礼典の執行が行なえない（聖礼典執行の際は外部から正教師資格を持つ牧師を招かねばならない）という矛盾が生じる。教師に正教師と補教師が存在する二種教職（二重教職とも）制は、第二次大戦下の宗教団体法が、日本基督教団統理者（現在の日本基督教団議長）と教会主管者（現在の主任担任教師）の双方を「教師タルヲ以テ充ツベシ」と規定していたことから、もともと各教派ごとに異なる教師制度であった（教師をおかない[[キリスト教諸教派の一覧|教派]]もあった）ものを、[[1941年]]の日本基督教団成立時に二種教職制とすることで対応した制度制度が、戦後もそのまま残存したものである。また二種教職制については、[[按手]]をうけていない補教師が正教師の執行する聖礼典の伝統や作法を継承するためにあえて存続の意義を見る考えもある。

また、日本基督教団では教師となると信徒としての教籍（信徒籍）を喪失して、教師としての教籍（教師籍）を得て籍の上では信徒とは区別される。

こうした、二種教職制や信徒籍/教師籍の区別は、信徒と牧師、あるいは牧師同士に職分ではなく身分としての「区別」を与えるものであり、「[[万人祭司]]（全信徒祭司）」に代表される[[プロテスタント]]の理念に反するという批判がある。批判・抗議の意思を表すため、あえて正教師試験を受けない補教師や、補教師試験を受けない信徒伝道者が存在する。（信徒伝道者そのものの伝統を持つ旧教派・教会もあるので、現にいる信徒伝道者が全てこれにあてはまるわけではない。）また、誰もが各個教会の信徒であり、その中から牧師を立てるという伝統のある教会・グループの中には、運用上、教師も信徒として各個教会の会員名簿に載せているところもみられる。その他、教会・教区として補教師の聖礼典執行を容認することが出来るかどうかの議論（兵庫教区等）や、日本基督教団紛争下で教団内グループが独自に執行した按手礼は有効かといった議論がある。

=== その他 ===
他には「キリスト教教育主事」という、主に[[教会学校]]を指導する職種がある。資格は[[聖和大学]][[人文学部]][[キリスト教学科]]（[[2008年]]、[[関西学院大学]][[教育学部]]に移行）のみで取得可能。かつては[[青山学院大学]][[神学科]]でも取得可能だった。

== 沿革 ==
* [[1941年]]：[[6月24日]]に、日本基督教団が成立する。11月24日附で宗教団体法に基づく宗教団体として[[文部大臣]]より認可。教派ごとに部を構成して11部制を採る。
* [[1942年]]：教団統理、[[富田満]]が[[伊勢神宮]]に参拝して日本基督教団の設立を報告し、発展を希願する。[[12月15日]]、第1回日本基督教団総会にて部制廃止、皇軍将兵に対する感謝を決議。
* [[1943年]]：旧[[日本聖公会]]の約60教会が、[[単立教会]]として参加する。11月26日、第2回日本基督教団総会愛国機献納を決議。
* [[1944年]]：[[日本基督教団より大東亜共栄圏に在る基督教徒に送る書翰]]を、発表する。
* [[1945年]]：[[日本の敗戦]]に伴い、宗教団体法が廃止される。教団統理者制の廃止。
* [[1946年]]：[[教憲・教規]]の制定。教団運営における[[会議]]制の採用。統理者代行を務めた[[小崎道雄 (牧師)|小崎道雄]]が戦後初代の教団総会議長。
* [[1947年]]：北米の[[エキュメニズム|エキュメニカル派]]の8教派が日本基督教団を援助する連合委員会（IBC）設立。
* [[1948年]]：[[エリザベス・サンダース・ホーム]]開設さる。[[同志社大学]]、[[関西学院大学]]、[[東京女子大学]]、[[津田塾]]、[[神戸女学院]]が新制大学となる。[[日本キリスト教協議会]]（NCC）結成し、[[世界教会協議会]]（WCC）に参加。[[小崎道雄 (牧師)|小崎道雄]]がNCCの初代議長、WCCの中央委員に選出される。
* [[1949年]]：日本基督教団立[[東京神学大学]]を、設立する。
* [[1950年]]：第6回教団総会にて「会派問題に就いての報告書」が報告、承認される。
* [[1954年]]：第8回教団総会にて「日本基督教団信仰告白」制定される。[[日本基督教団讃美歌委員会]]編『[[讃美歌 (1954年版)|讃美歌]]』(1954年版)刊行。第二回WCC総会開催され、[[賀川豊彦]]出席。
* [[1955年]]：[[日本聖書協会]]より[[口語訳聖書|『聖書 口語訳』]]刊行。世界YMCA創立百年記念大会。[[日本基督教団宣教研究所]]設立。
* [[1956年]]：NCC、原爆実験中止を要望。
* [[1958年]]：[[沖縄キリスト教協議会]]発足。
* [[1959年]]：NCC、「[[伊勢神宮]]の非宗教化」に反対声明。NCC主催の[[プロテスタント宣教100年記念大会]]。
* [[1961年]]：NCC、米ソの核実験に反対する声明。WCC第三回世界大会開催。
* [[1964年]]：NCC、[[前東京オリンピック|東京オリンピック]]合同礼拝。
* [[1965年]]：[[韓国基督長老教会]]の第50回総会に日本基督教団議長[[大村勇]]が出席。
* [[1966年]]：『[[こどもさんびか]]1』刊行。日本基督教団と[[カトリック教会]]のエキュメニカル懇談会。
* [[1967年]]：日本基督教団総会議長名にて「第2次大戦下における日本基督教団の責任についての告白」が発表される。『[[讃美歌第二編]]』刊行。
* [[1968年]]：第15回教団総会にて「日本キリスト教団」の使用が認められる。
* [[1969年]]：沖縄キリスト教団との合同。いわゆる教団紛争始まる。
* [[1970年]]：[[東京神学大学]]にて東神大紛争起こり、[[機動隊]]を投入して[[社会派]][[神学生]]を排除。[[青山学院大学]][[神学科]]募集停止。
* [[1973年]]：教団第17回総会。
* [[1974年]]：讃美歌百年記念合唱大会。
* [[1975年]]：キリスト者政治連盟結成。日本聖書協会百年記念集会。WCC第5会大会。
* [[1976年]]：『[[ともにうたおうー新しいさんびか50曲]]』刊行。[[熊本バンド]]百周年早天祈祷会。
* [[1977年]]4月：[[日本基督教団福音主義教会連合]]結成。
* [[1979年]]：NCC、[[元号]]法制化反対声明。
* [[1980年]]：NCC、[[部落差別]]問題に関するキリスト者の訴え。WCC世界宣教会議。
* [[1981年]]：日本基督教団部落開放センター設立。
* [[1983年]]：『こどもさんびか2』刊行。部落問題と取り組むキリスト者連帯会議結成。
* [[1987年]]：（日本聖書協会より[[新共同訳聖書|『聖書 新共同訳』]]刊行。）
* [[1989年]]：[[昭和天皇]]崩御に対する声明。
* [[1990年]]：教団東京教区第48回臨時総会。
* [[1993年]]：[[日本キリスト教協議会]]、[[カトリック正義と平和協議会]]が[[PKO]]に反対する共同声明発表。
* [[1997年]]：『[[讃美歌21]]』刊行。
* [[2002年]]：『こどもさんびか改訂版』刊行。
* [[2004年]]：阪神淡路大震災で全壊した[[日本基督教団神戸栄光教会]]再建。
* [[2008年]]：[[山北宣久]]が総会議長に4選。
* [[2009年]]：[[日本プロテスタント宣教150周年]]記念行事。[[日本プロテスタント宣教150周年記念大会]]で山北宣久議長が[[大川従道]]、[[峯野龍弘]]とともに実行委員長。
* [[2010年]]：配餐問題をきっかけに路線対立が激化し、紅葉坂教会（横浜市）の[[北村慈郎]]牧師が、教団史上初の戒規による「免職」処分となる。
* [[2011年]]：3月11日、東日本大震災により、国の[[登録有形文化財]]であった[[日本基督教団福島教会]]が被災。10月10日、[[在特会]]のメンバーに暴行を働いたとして[[日本基督教団堅田教会]]の牧師が逮捕される事件が発生。現在進行形である。

== 関連項目 ==
{{Wikisource|Category:日本基督教団|日本基督教団|カテゴリ|}}
{{Wikicommons|Category:United Church of Christ in Japan|日本基督教団|カテゴリ|}}
* [[合同のとらえなおし]]問題

([[教会 (キリスト教)|教会]]・[[伝道所]])
* [[日本基督教団の教会・伝道所一覧]]

(日本基督教団の組織他)
* [[関西農村伝道センター]]
* [[日本基督教団京都教区部落解放センター]]
* [[日本基督教団讃美歌委員会]]
* [[日本基督教団出版局]]
* [[日本基督教団兵庫教区被災者生活支援長田センター]]
* [[日本基督教団部落解放青年ゼミナール]]
* [[日本基督教団部落解放センター]]
* [[日本基督教団労働組合]]

([[教派]]・[[グループ]])
* [[エキュメニズム|エキュメニカル]]
* 旧[[ホーリネス]]…[[ホーリネスの群|ホーリネスの群(むれ)]]
* 旧[[基督伝道隊|基督傳道隊]]…[[日本基督教団活水の群]]
* 旧[[改革長老派]]…[[日本基督教団改革長老教会協議会]]
* 旧[[バプテスト]]…[[日本基督教団新生会]]
* 旧[[会衆派教会|組合教会]]…[[全国同信伝道会]]
* 旧[[メソジスト|メソヂスト]]派…[[更新伝道会]]
* [[日本キリスト教協議会]] (NCC)
* [[日本基督教団福音主義教会連合]]
* [[日本基督教団福音主義教会連合関西部会]]

([[学校]])
* [[学校法人青山学院|青山學院]]・[[青山学院大学]]
* [[学校法人関西学院|関西學院]]・[[関西学院大学]]
* [[学校法人啓明学院|啓明學院]]
* [[敬和学園高等学校]]
* [[学校法人聖学院]]・[[聖学院大学]]
* [[学校法人聖隷学園]]
* [[聖和大学]]
* [[千葉英和高等学校]]
* [[学校法人同志社|同志社]]・[[同志社大学]]
* [[東京神学大学]]
* [[日本聖書神学校]]
* [[桜美林学園]]・[[桜美林大学]]
* [[鶴川学院農村伝道神学校]]
* [[清教学園]]
* [[学校法人広島女学院|広島女學院]]・[[広島女学院大学]]
* [[学校法人福岡女学院|福岡女學院]]・[[福岡女学院大学]]
* [[神学校]]
* [[神学部]]
* [[神学生]]

== 脚注 ==
{{脚注ヘルプ}}
{{Reflist|2}}

== 外部リンク ==
* 日本基督教団に関するもの
** [http://uccj.org/ 日本基督教団公式サイト]
** [http://www.kohara.ac/church/kyodan/ 日本基督教団(同志社大学神学部・小原教授による）]
** [http://www.h2.dion.ne.jp/~kaihou/ 日本基督教団部落解放センターの公式サイト(主事の小林明による)]
** [http://www.bp.uccj.or.jp/ 日本キリスト教団出版局]
* 日本基督教団内のさまざまなグループのもの
** [http://www.geocities.co.jp/HeartLand-Himawari/5895/ 全国同信伝道会]（[[組合教会]]系）
** [http://www.koshindendo.com/ 更新伝道会]（[[メソジスト]]系）
** [http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E5%9F%BA%E7%9D%A3%E6%95%99%E5%9B%A3%E6%96%B0%E7%94%9F%E4%BC%9A 日本基督教団新生会]（[[米国バプテスト同盟]]系で日本基督教団に残留しているグループ）
** [http://www.kaichokyo.jp/ 日本基督教団改革長老教会協議会]（[[改革長老教会]]系）
** [http://www.holiness.gr.jp/ 日本キリスト教団ホーリネスの群]（[[ホーリネス教会]]系）
** [http://www.k-dcj.com/ 日本伝道会]（教会の形成や伝道を重視するグループの系列）
** [http://www5e.biglobe.ne.jp/~kaze-ed/ 教団ジャーナル「風/KAZE」]（教会の[[社会的役割]]を重視するグループの系列）
** [http://seirei-sasshin.com/ 日本キリスト教団聖霊刷新協議会]（[[聖霊派]]系）
* 日本基督教団立・または日本基督教団認可神学校
** [http://www.tuts.ac.jp/ 東京神学大学]（教団立。改革・長老派、メソジスト派その他をベースに諸教派合同）
** [http://www.d-theo.jp/top.html 同志社大学神学部・神学研究科]（組合教会系）
** [http://www.kwansei.ac.jp/s_theology/ 関西学院大学神学部]（米国南部メソジスト監督教会、カナダ・メソジスト教会）
** [http://www.interq.or.jp/jupiter/planet/SGA/SGAMENU.htm 東京聖書学校]（ホーリネス系）
** [http://www.kt.rim.or.jp/~ky01-nss/ 日本聖書神学校]（教団成立後の設立）
** [http://www11.ocn.ne.jp/~noden/ 農村伝道神学校]（教団成立後の設立）
* 日本基督教団認定資格「キリスト教教育主事」養成校
** [http://www.kwansei.ac.jp/seiwa/ 聖和大学]（組合教会系とメソジストの合同）

{{日本基督教団}}
{{日本基督教団成立時の部制}}
{{日本基督教団を離脱した団体}}
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[[Category:日本基督教団|*]]
[[Category:エキュメニズム]]
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