教育のソースを表示

{{独自研究|date=2010年4月}}
{{Otheruses|一般的な概念としての教育|その他の用法}}
[[File:Classe maternelle2.jpg|thumb|200 px|[[フランス]]の[[幼稚園]]での教育風景。]]
[[File:Diego Suarez Antsiranana urban public primary school (EPP) Madagascar.jpg|thumb|200 px|[[マダガスカル]]での[[初等教育]]の風景]]
[[File:Iraqi schoolgirls.jpg|thumb|right|200 px|[[イラク]]で中等教育を受けている女性たち]]
[[File:5th Floor Lecture Hall.jpg|thumb|right|200 px|[[アメリカ合衆国|アメリカ]]・[[ニューヨーク]]のレクチャーシアター]]
'''教育'''（きょういく、{{Lang-la-short|educatio}}、{{lang-en-short|education}}、{{lang-fr-short|éducation, enseignement}}、{{lang-de-short|Bildung, Erziehung}}、{{lang-es-short|educación}}、{{lang-pt-short|educação}}、{{lang-ru-short|Образование}}、{{lang-ar-short|تعليم}}）は、教え育てることであり<ref>『[[広辞苑]]』第五版</ref><ref>『広辞林』第五版</ref>、ある人間を望ましい状態にさせるために、[[心|こころ]]とからだの両面に、意図的に働きかけることである<ref>デジタル大辞泉</ref>。教育を受ける人の[[知識]]を増やしたり、[[技能]]を身につけさせたり、[[人間性]]を養ったりしつつ、その人が持つ[[能力]]を引き出そうとすること<ref>デジタル大辞泉</ref>である。

== 概説 ==
そもそも教育とは何か? ということに関しては諸説があるが、
しばしば、教育とは理解を促したり技術を発展させるために、人が生まれたままの状態では持たない[[知識]]を伝播し、[[技能]]・[[態度]]などを身につけさせたり、教え育てたり訓練することである、などと説明される。<!--学習する一連の活動や段階・手段である、とか、-->また社会的機能に注目しつつ、それによって[[社会]]が維持・発展することを目指した活動である、と説明されることもある。また、人間に他から意図をもって働きかけ、望ましい姿に変化させ、価値を実現する活動である、とも説明される。教育を与える側が、ある価値観を是認し、支持し、内面化することを教育を受ける者に押し付けるように伝えることによって共通の価値観の維持強化を図ること、つまり、教育を与える側が望む共通の価値の実現を目指す活動のことを指す、ともされることがある。

狭義では、[[知識]]の伸張（[[知育]]）、[[道徳]]の伸張（[[徳育]]）、[[身体]]の伸長（[[体育]]）の3つを中核として捉え{{要出典|date=2011-5}}、[[洗脳]]・[[訓練]]・[[条件づけ]]なども含まれる。

<!--{{要出典範囲|広義の意味での教育は、個人の脳や人格や身体的能力を形成することに寄与する影響力を持つ行為や活動のすべてである。|date=2011-5}}--> <!--{{要出典範囲|技術的意味においては、教育とは、次世代から次世代へと、社会が蓄積してきた知識や技術や価値観を意図的に伝える過程である。|date=2011-5}}-->

=== 定義の諸説 ===
教育の定義には諸説あるが大別すると以下のようになる{{要出典|date=2011-5}}。
# 語源・語義からの定義 （例 「教育とは、能力を引き出すことを意味する」）
# 目標・目的からの定義 （例 「教育とは、よりよく生きるためのものである」）
# 方法・手段からの定義 （例 「教育とは、強制の一種である」）
# 機能・効果からの定義 （例 「教育とは、社会の再生産である」）

==== 語源・語義からの定義 ====
語源・語義からの定義の例を挙げると、「{{Lang-en|education}}」や「{{Lang-fr|éducation}}」は、{{lang-la|ducere}}（連れ出す・外に導き出す）という語に由来することから、「教育とは、人の持つ諸能力を引き出すこと」とする。

==== リチャード・ピーターズの定義 ====
また[[リチャード・ピーターズ]]は、「教育を受けた者」という概念の内在的な意味を探求し、[[自由教育]]（[[教養課程と専門課程|教養教育]]）の立場から「教育」を次の3つの基準を満たす活動として限定的に定義した<ref>、[[分析哲学]]の影響を受けた[[リチャード・ピーターズ]]による。Peters, R. S. ''Ethics and Education'' London, Allen and Unwin, 1966.</ref>。
# 教育内容 - 価値あるものの伝達
# 教育効果 - ものの見方が広がる
# 教育方法 - 学習者の理解を伴う

=== 教育の種類 ===
一般に教育は、行われる場に応じて[[学校教育]]・[[社会教育]]・[[家庭教育]]の3つに大きく分けて把握されている<ref name="kawamoto">{{Cite book|和書|title=教育原理|author=川本亨二|publisher=日本文化科学社|year=1995}}</ref>。

*「[[家庭教育]]」とは、[[家庭]]において行われる教育のこと。家庭というのは[[家族]]という社会集団が生活をする場であるが、多機能であるので、教育も行われ得る<ref name="kawamoto" />。学校という制度ができてからは、その教育機能の一部が学校へと分離することになったが、家庭は学校と連携を持ちつつその教育機能を持ちつづけている<ref name="kawamoto" />。「家庭教育」と言っても、家庭という場とともに、ひとりひとりの[[家族]]との[[人間関係]]が重要な意味をもっていると言える<ref name="kawamoto" />。基礎的な[[価値観]]・[[徳]]をこどもに示すことは[[しつけ]]と呼ばれている<ref>家庭教育のうち人間社会において基礎的な[[価値]]観・[[態度]]・[[徳]]をこどもに示すことは特に[[しつけ]]と呼ばれる。</ref>。
*「[[学校教育]]」とは、[[学校]]において行われる教育のこと。特にこどもに対して、定められた学校で、教えることを専門とする教職員によって計画的・組織的・継続的に行われる<ref name="kawamoto" />。しばしば「教育」というと、この学校教育が連想されるほどに、学校は教育の場の中核を成している。だが、こうした学校中心の教育観には問題がある<ref name="kawamoto" />。
*「[[社会教育]]」とは、家庭教育と学校教育以外の<ref name="kawamoto" />、広く[[社会]]において行われる教育のことである。学校や家庭以外の社会のさまざまな場において行われている多様な教育活動が該当する。例えば、図書館、博物館、文化センター、公民館…等々の場である。

上記のありがちな3分類以外にも、企業が[[従業員]]（[[社員]]）の職業人としての資質を高めるために行う教育・訓練や、（従業員の）[[人間性]]を高めたり[[市民性]] [[:en:citizenship]]（自分が[[社会]]・[[共同体]]の一員だとの自覚を持ちそれに貢献すること）を育てるために行っている教育は「[[企業内教育]]」と呼ばれている<ref name="kawamoto" />。

ひとりの子供が、家庭教育と学校教育の両方を受けている<ref name="kawamoto" />。

従来は、学校教育と社会教育は、行政上の制度としても別になっており、また教育を受ける人も教育を行う人も異なっていたため、それぞれ独自の方針を持つものとして機能したので上記のような概念枠で理解しても特には問題は無かったが、近年では社会が[[生涯学習]]社会へと方針を転換してきているため（つまり一旦学校を卒業した人々もその後に本格的に学習を行うようになってきたため）状況が変化してきている<ref name="kawamoto" />。生涯学習が広まってきたことにより、学校が（例えば[[大学]]や[[大学院]]が）ある程度以上の年齢の人々の生涯学習の場として活用されることが増え、それに伴い、学校側も従来のような（20代までの）若い人だけを念頭に置いた教育では学び手の要求にこたえられなくなってきており<ref name="kawamoto" />、変わりつつあるためである。

なお、離れた場所に居る者に対して行われる教育は、[[遠隔教育]]（遠隔地教育）・[[通信教育]]という。

== 教育を受ける人・行う人 ==
===受ける人===
教育の受け手は、[[児童]]・[[在籍者 (学習者)|生徒]]（{{lang-en-short|pupil}}）または[[在籍者 (学習者)|学生]]（{{lang-en-short|student}}）、あるいは[[学習者]]・[[学び手]]（{{lang-en-short|learner}}）と言い、より堅い言葉では[[被教育者]]（{{lang-en-short|educatee}}）とも呼ばれる<ref>詳しくは[[在学生]]を参照。</ref><ref>教育の対象として、通俗的・日常的には[[こども]]や[[未成年]]という狭い範囲のみが念頭に置かれることも少なくないが、より広く[[成人]]も含むとする見解が現在では一般的となっている{{要出典|date=2010年4月}}</ref>。

教育の受け手が[[乳児]]の場合には、その教育は[[乳児教育]]（[[保育]]）と呼ばれ、[[子供|幼児]]の場合は[[幼児教育]]、児童の場合には[[児童教育]]、成人である場合は[[成人教育]]と呼ばれる。また、教育の対象が、[[障害者]]など学習や生活の上で特別な支援を必要とする者である場合は、[[特別支援教育]]という。

なお、教育の対象は他者であるとは限らず、自分自身であることもあり、その場合には[[自己教育]]（{{lang-en-short|self-education, autodidacticism}}）と言うことがある。

===行う人===
教育を行う者のことを一般に[[教育者]]（{{lang-en-short|educator}}）・[[教員|教師]]（{{lang-en-short|teacher}}）などという<ref>日本では、教育を行う者が組織に属する場合には[[教員]]とも呼ばれ、[[法律]]上では[[教諭]]・[[教授]]等の呼称が用いられている。そのうち、特に[[国立]]・[[公立]]の機関で教育を行う者は[[教官]]とも呼ばれ、[[私立]]であっても大学・短大の教員にはこの用語が便宜的に用いられることがある。また、生業として教育を行うこと又はその者を[[教育職]]とも称する。詳しくは、[[教育関係者に対する呼称]]を参照。</ref>。

== 義務教育・公教育 ==
多くの[[国]]において、[[国民]]に基礎的な教育を保証するために、[[公教育]]として数年にわたる[[義務教育]]が[[制度]]化しており、[[初等教育]]と[[中等教育]]の一部が、[[児童]]・[[在籍者 (学習者)|生徒]]の[[権利]]であるとされたり、[[義務]]とされている。<ref>この義務としての教育を義務教育と呼び、それが誰の義務であるかは国によって、教育を提供する側の国家・（児童・生徒の）[[保護者]]・[[国民]]などであったり、受ける側の児童・生徒自身であったりと、異なっている。これらの点について詳しくは、下記の[[教育#教育制度|教育制度]]を参照。</ref>日本でもこれは実施されている。

== 教育の理論、教育哲学 ==
教育の目的（[[教育目的]]又は[[教育目標]]）をどうとらえるかで2つの立場が存在してきた。
# [[道徳主義]] - [[政治]]や[[社会]]、[[道徳]]や[[倫理]]と言った教育の外にあるものから教育目的を定めるもの（例 [[アリストテレス]]の[[徳]]<ref> [[アリストテレス]] 『[[ニコマコス倫理学]]』・『[[政治学 (アリストテレス)|政治学]]』</ref>）
# [[機能主義]] - 教育それ自体が上手くいくように教育目的を定めるもの（例 [[ジョン・デューイ]]の[[プラグマティズム]]<ref>[[ジョン・デューイ|J・デューイ]] 『[[民主主義と教育]]』など</ref>）

道徳主義の教育目的では、伝統的に、[[個人]]の[[発達]]・[[幸福]]のためとするか、[[社会]]の維持・発展のためとするかで論争がある。前者は[[教養課程と専門課程|教養教育]]・[[自由教育]]の立場で、人が一人の人間として豊かで幅広い[[教養]]を身につけることで、人が[[人間]]らしく生きることができるという考えである。こうした考え方は、一部の[[中等教育]]・[[高等教育]]で[[リベラルアート]]教育として実現している。他方、教育の目的を社会的な必要という観点から捉え、[[実学]]を重視する立場もある。[[専門学校]]・[[専門職大学院]]などはこの現れである。


教育を行う理由のことを、教育の[[正当性 (哲学)|正当性]]と呼ぶことがある{{要出典|date=2010年4月}}。これには、教育の必要性と教育の可能性の二面から論じられることが多い。

なぜ教育が欠けてはならないのかという問題について、[[イマヌエル・カント]]は「人は教育によって[[人間]]になる」と述べ、人間らしく生きるために教育が必要であると論じた<ref> [[イマヌエル・カント|I・カント]] 『[[教育学講義]]』</ref>。[[学び]]の[[意欲]]を喪失した[[青年|若者]]が多いといわれる[[現代]]において、なぜ教育が必要かが改めて問われる状況にある。

しかし教育が必要であるとしても、それが人間にとって可能なものでなければ、教育はやはり正当性を失うことになる。例えば、[[プラトン]]は「[[徳]]は教えうるか？」と問い、哲人統治者としての自然的素養を重視した<ref> [[プラトン]] 『[[国家]]』</ref>。現在において教育可能性が問題となるのは、「教育がいかに可能か」という[[教育方法]]の問題や、「教育がどこまで可能か」という教育の限界の問題としてである場合が多い{{要出典|date=2010年4月}}。

{{Seealso|教育哲学}}

== 歴史 ==
{{Main|教育史}}

教育に関する[[歴史]]を[[教育史]]と呼ぶ。[[家庭教育]]や[[社会教育]]も念頭に置けば、教育は人類の有史以来存在してきたものと考えることができる。

=== 西洋における教育の歴史 ===
[[Image:Laurentius de Voltolina 001.jpg|right|thumb|最古の大学ともされる[[ボローニャ大学]]での講義風景]]
{{Main|西洋教育史}}

制度化された教育について、[[西洋]]では[[古代ギリシア]]まで遡ることが一般的である。近代国家による教育が普及したのは、[[産業革命]]以降の[[労働者]]の必要性からであり、多くの国で[[国民]]に対する[[一般教育]]が[[公教育]]として施行されるようになったのは、[[20世紀]]に入ってからである。

=== 日本における教育の歴史 ===
{{Main|日本教育史}}

日本で初めて教育制度が作られたのは、[[701年]]の[[大宝律令]]とされる。その後も[[貴族]]や[[武士]]を教育する場が存在し、[[江戸時代]]に入ると一般庶民の学ぶ[[寺子屋]]が設けられるようになった。[[初等教育]]から[[高等教育]]までの近代的な[[学校制度]]が確立するのは[[明治]]時代である。[[第二次世界大戦後]]の教育は、[[日本国憲法]]と[[教育基本法]]に基づいている。
[[File:Kanagawa highschool class.jpg|thumb|200 px|<center>[[#概要|学校教育]]現場の情景 （1963年)</center>]]
== 教育制度 ==
{{Main|教育制度}}

教育に関する[[制度]]を[[教育制度]]といい、主に[[学校教育]]が中心となるが、社会教育など学校外の制度もある。教育制度は、[[学校制度]]や[[義務教育]]の年限など、国によって異なっている。

=== 教育行政・教育政策 ===
{{Main|教育行政}}

教育に関する[[行政]]を[[教育行政]]、教育に関する[[政策]]を[[教育政策]]と呼ぶ。日本の教育政策については、[[教育#日本の教育政策と教育制度|日本の教育政策と教育制度]]を参照。教育政策の課題は国によって大きく異なっているが、[[先進国]]においてはおおむね[[格差社会|社会的格差]]の解消や[[国際]]的な[[経済競争]]・[[知識社会]]化への対応などが、[[開発途上国|発展途上国]]の多くでは[[識字率]]・[[就学率]]の向上が、求められている。

=== 教育法 ===
{{Main|教育法}}

教育に関する法律を[[教育法]]と言う。[[条例]]等も含める場合には、[[教育法令]]と呼ぶ。

=== 教育施設 ===
{{Main|教育機関}}

教育の行われる[[施設]]を[[教育施設]]又は[[教育機関]]と呼ぶ。学校のみならず、[[図書館]]・[[博物館]]・[[美術館]]、[[公園]]、[[劇場]]、[[映画館]]のような[[娯楽施設]]も、広く社会において教育的な機能を果す施設を含めて考えられる。基本的な生活態度の養成という観点からは、[[家庭]]や[[地域社会]]での教育も含まれる。

=== 学校 ===
{{Main|学校}}

教育施設の中でも専ら教育のために設立される施設を[[学校]]と呼ぶ。学校において行われる教育を[[学校教育]]と呼び、その就業年数や義務の有無など学校に関する制度を[[学校制度]]と言う。

== 教育の課程・内容・方法 ==
教育のために用いられる素材は、[[教材]]と呼ばれる。伝統的な[[教科書]]や[[黒板]]や従来から[[語学]]学習などで用いられてきた音声教材に加えて、近年では科学技術の発達に伴い、[[コンピュータ]]、[[マルチメディア]]、[[インターネット]]などを積極的に活用する動きが高まっている。また、[[電子黒板]]や[[インターラクティブ・ホワイトボード]]などの最新機器も用いられ始めている。

=== 教育課程 ===
{{Main|教育課程}}

教育において、その実践上の目的・内容・方法等をまとめたものを[[教育課程]]又は[[カリキュラム]]と呼ぶ。教育課程は、通例では[[初等教育]]・[[中等教育]]・[[高等教育]]の3段階に分け、この前に[[保育]]や[[幼児教育]]を位置づけることもある。

=== 教育内容 ===
知育・徳育・体育の分野がある。正確な[[知識]]という共通基盤がなければ正しいコミュニケーションや共同生活すら図れないし、またそうした知識をいかに活用していくかという、[[思考力]]・[[コミュニケーション]]能力・[[創造力]]等の技能も不可欠である。さらに、知識や技能のみならず、社会生活を営む上での基本的な道徳を教育することに価値を置く見解や、社会で生き抜く体力を重視する見解もある。教育の内容について詳しくは、「[[教科]]」を参照。また、新しい教育内容として、[[人権教育]]、[[環境教育]]、[[国際理解教育]]、[[性教育]]がある。

=== 教育方法 ===
教育方法に関しては大きく二つの立場が対立している。

一つは、[[学問]]の体系的な構造に従って系統的に教育を行うべきだという、[[系統学習]]の立場である。これは特に教育段階が上がるにつれて教育内容が学問の体系に近づく。

その一方で、特に[[子供|幼児]]・[[児童]]への教育を中心として、こどもの自発的な[[学び]]を尊重すべきだとする[[問題解決学習]]（[[進歩主義]]・[[児童中心主義]]・[[経験主義]]）の考えも強い。日本の小学校における[[生活科]]や小中学校の[[総合的な学習の時間]]は、この考えに影響を受けたものであると言われている。

== 教育と社会（教育の効果と機能） ==
教育を行った結果としてどのようなことが起こるかについては、[[個人]]に与える影響と[[社会]]に与える影響の両面がある。[[エミール・デュルケーム]]は、[[近代]]における教育の機能を「方法的社会化」であると捉え、[[政治|政治社会]]と個々人の双方が必要とする[[能力]]・[[態度]]の形成であるとした<ref> [[エミール・デュルケーム|E・デュルケーム]] 『[[教育と社会学]]』 [[佐々木交賢]]訳 [[誠信書房]] 1922=1976年 （新装版 1982年 ISBN 978-4-414-51703-3） </ref>。なお、教育が適切な効果・機能を果していない場合には、「教育の[[機能不全]]」、教育がむしろ否定的な効果・機能を果している場合には「教育の[[逆機能]]」と呼ばれることがある。

=== 教育効果 ===
教育を受けた[[個人]]に起こる変化を[[教育効果]]と呼ぶ。一般的には[[学力]]の向上が思い浮かべられることがある。現在の日本では、[[学校教育]]に関わる学力を紙面の[[試験]]で[[測定]]できるもの、とりわけ[[偏差値]]で計る傾向が強く、このことに対して強い批判が長年存在しつつも、[[受験]]現場では不可欠とされている実態がある。

教育効果に関する議論は、[[教育内容]]や[[教育方法]]などを改善する上で欠かせない一方、[[教育目的]]を[[測定]]可能なもののみに置き換えがちな点には注意が必要である。

=== 社会的機能 ===
教育が社会に及ぼす効果として、経済・政治・社会などに与えるものが議論されている。経済面においては、[[進学率]]の上昇による労働者の質的向上が[[経済成長]]を押し上げる効果があることが指摘されている（教育の経済効果）<ref> 例えば、昭和50年代の日本の製造業において、教育水準の高まりが1%ポイントほど経済成長の高まりに寄与した。参照、[[労働省]] 『昭和59年 労働経済の分析（[[労働白書]]）』第II部1(1)1)</ref>。
: また、政治面では、[[開発学]]においては[[識字率]]の上昇が[[民主化]]に寄与すると考えられることが多いが、識字率と民主化との間の相関は一般に考えられている程には高くなくむしろその反例も見つかることから、この考えは「西欧市民社会の誤謬である可能性」を指摘する見解がある<ref> [[藤原郁郎]] 「民主化指標の考察と検証―識字率との相関分析を通じて―」『国際関係論集』（[[立命館大学]]） 第4号（2003年度） 2004年4月 pp.67-95. </ref>。
: そのほか社会的な面においては、教育の普及が[[男女]]や[[階級]]の[[平等]]に寄与するといった主張や、教育水準の上昇が[[幼児死亡率]]や衛生状態の改善に寄与するといった主張などがある。
: ただし、教育がもたらすこれらの肯定的な機能に対しは疑問の声も一部で上がっている。例えば、[[開発途上国|発展途上国]]においては、基礎的な教育の実施で期待される所得・生産性の向上や市場経済への移行などといった経済効果や、政治における民主化の前進、社会における人口の抑制などといった効果が、必ずしも顕著には現れていないことが指摘されている<ref> [[国際協力開発事業団]] 国際協力総合研修所 『開発課題に対する効果的アプローチ』2002年5月 p.23. </ref>。
: [[学校]]を[[軍隊]]・[[病院]]・[[監獄]]などと同様の[[近代]]特有の[[権力]][[装置]]であるとした[[ミシェル・フーコー]] <ref> [[ミシェル・フーコー|M・フーコー]] 『[[監獄の誕生|監獄の誕生――監視と処罰]]』 田村俶訳 1975=1977年</ref>、学校教育が近代社会に支配的な[[国家]]の[[イデオロギー]]装置であると論じた[[ルイ・アルチュセール]]<ref> [[ルイ・アルチュセール|L・アルチュセール]] 『国家とイデオロギー』 </ref>、教育が[[文化]]的・[[階級]]的・[[社会]]的な[[不平等]]や[[格差]]を[[再生産]]または固定化する機能を果している[[ピエール・ブルデュー]]、[[バジル・バーンスタイン]]、[[サミュエル・ボールズ]]と[[ハーバート・ギンタス]]、教育は[[家父長制]]を再生産しているとの[[フェミニズム]]からの議論、教育は社会の多数派の[[文化]]を押し付けているという[[多文化主義]]からの議論、などが有名である。

:そのほか、政治面では、各国において教育年数が長いほどおおむね[[個人主義]]的・[[革新]]的価値観を持つ者が増えることが明らかになっている<ref> Wiekliem, D. L. 'The effects of education on political opinions: An internationalstudy' ''International Journal of Public Opinion Research'' Vol.14 2002 pp.141-157. </ref>。この傾向は日本においても基本的に同様で、[[学歴]]が高いほど[[投票率]]が高まる半面、政治への満足度は逆に下がり、また、学歴が高まるほど[[自由民主党 (日本)|自民党]]支持が減って、[[民主党 (日本 1998-)|民主党]]支持や支持政党無しの者が増えることが知られている<ref> 財団法人[[明るい選挙推進協会]]「第19回参議院議員通常選挙の実態」（2002年3月発行）、「第20回参議院議員通常選挙の実態」(2005年3月発行)などhttp://www.akaruisenkyo.or.jp/seach/index.html</ref>。

=== 収入 ===
学力以外でも収入面での効果が、比較的多くの人々の関心を集めている。例えば、”[[学歴]]が上がるほど生涯賃金も上がるだろう”との思い込みは多くの人が持っているが、実際のデータを見てみると学歴による生涯賃金の差は比較的小さい<ref>例えば、男性標準労働者の生涯賃金(2004年)は、中卒2億2千万円、高卒2億6千万円、大卒・大学院卒2億9千万円。独立行政法人[[労働政策研究・研修機構]] 『ユースフル労働統計―労働統計加工資料集―2007年版』 2007年 ISBN 978-4-538-49031-1 p. 254</ref>。単年度の見かけの給与はともかくとして、学校に通うことで働いて収入を得る年数が減る分、生涯賃金があまり増えないのである。特に[[大学院]]などは、（全日制で）大学院まで進むと、統計的に見て大卒よりもかえって生涯賃金は下がる場合が多い、とのデータもある。一般論として言えば日本の企業は大学院修了者をあまり歓迎していないのである。日本においては、教育を投資と考える傾向は低い。また、現在の日本の社会では、「勉強して良い大学に入れば、良い企業に入れる」という仕組みはすでに崩れてきたことが幾人かの論者によって指摘されるている<ref> 例えば、[[山田昌弘]] 『[[希望格差社会]]』 [[筑摩書房]] 2004年 ISBN 978-4-480-42308-5、[[中野雅至]] 『[[高学歴ノーリターン]]』 [[光文社]] 2005年 ISBN 978-4-334-93370-8 </ref>。例えば関東圏で例を挙げると、今や東京大学や他の六大学などを卒業していても[[フリーター]]になってしまう可能性もかなりあるのである。

== 教育問題 ==
{{Main|教育問題}}

教育に関わる問題、とりわけ教育が社会に関わる問題のことを[[教育問題]]という。特にその深刻さを強調する場合には、[[教育病理]]または[[教育危機]]とも呼ぶことがある。詳しくは<!--当面-->[[教育社会学]]の項目も参照。

教育活動は複数の人間が集まって行われる以上、そこに必然的に社会が生まれる。学校や[[学級]]などはその例である。そこにおいて何らかの問題が生じることがあり、[[いじめ]]・[[不登校]]・[[学級崩壊]]、[[教員]]と[[児童]]・[[在籍者 (学習者)|生徒]]・[[在籍者 (学習者)|学生]]との[[権力]]関係などがここに含まれる。

政治・経済・地域社会・文化などは教育活動に大きな影響を与えているが、こうした影響が問題を生じさせることがある。例えば、国の諸[[政策]]や[[報道機関|マスコミ]]による[[報道]]などは、[[学校教育]]はもちろん[[家庭教育]]や[[社会教育]]にも大きな影響を与えている。

学校教育を含む教育活動は、社会一般に対しても大きな影響を与える。狭義で教育問題とは、この局面で生じる問題を指すことがある。[[学歴]]・[[管理教育]]・[[偏差値]]・[[非行]]・[[少年犯罪]]・[[学力低下]]など[[学習者]]、特に[[こども]]を通じて結果として社会に与える影響の他にも、[[教員|教師]]のあり方や[[学校]]・[[大学]]のあり方、[[学閥]]などの問題として、教育問題は広く社会病理の一領域をなしている。

== 教育学 ==
{{Main|教育学}}

教育を[[研究]]の対象とする[[学問]]を[[教育学]]と言う。教育学は、[[哲学]]・[[心理学]]・[[社会学]]・[[歴史学]]などの研究方法を利用して、教育とそれに関連する種々の事物・理念を研究する。[[教育哲学]]・[[教育社会学]]・[[教育心理学]]・[[教育史学]]などの基礎的な分野のほか、[[教育方法論]]・[[臨床教育学]]・[[教科教育学]]などの実践的分野がある。各国における教育学のあり方は、その国の[[教員養成]]のあり方とも密接に関わっている場合が多い。


== 各国の教育 ==
=== アジアの教育 ===
* {{仮リンク|アゼルバイジャンの教育|en|Education in Azerbaijan}}
* [[アフガニスタンの教育]]
* {{仮リンク|アラブ首長国連邦の教育|en|Education in the United Arab Emirates}}
* {{仮リンク|アルメニアの教育|en|Education in Armenia}}
* {{仮リンク|イエメンの教育|en|Education in Yemen}}
* [[イスラエルの教育]] （[[イスラエル#教育|イスラエル]]を参照）
* {{仮リンク|イラクの教育|en|Education in Iraq}} （[[イラク#教育|イラク]]を参照）
* {{仮リンク|イランの教育|en|Education in Iran}}
* [[インドの教育]]
* {{仮リンク|インドネシアの教育|en|Education in Indonesia}} （[[インドネシア#教育|インドネシア]]を参照）
* [[ウズベキスタンの教育]]
* {{仮リンク|オマーンの教育|en|Education in Oman}}
* {{仮リンク|カザフスタンの教育|en|Education in Kazakhstan}}
* {{仮リンク|カタールの教育|en|Education in Qatar}}
* {{仮リンク|カンボジアの教育|en|Education in Cambodia}}
* {{仮リンク|北キプロスの教育|en|Education in Northern Cyprus}}
* {{仮リンク|キルギスタンの教育|en|Education in Kyrgyzstan}}
* {{仮リンク|クウェートの教育|en|Education in Kuwait}}
* {{仮リンク|グルジアの教育|en|Education in Georgia (country)}}
* {{仮リンク|サウジアラビアの教育|en|Education in Saudi Arabia}} （[[サウジアラビア#教育|サウジアラビア]]を参照）
* {{仮リンク|シリアの教育|en|Education in Syria}}
* {{仮リンク|シンガポールの教育|en|Education in Singapore}}
* [[スリランカの教育]]
* {{仮リンク|タイの教育|en|Education in Thailand}} （[[タイ王国#教育|タイ王国]]を参照）
* [[大韓民国の教育]]
* [[台湾の教育]] （[[中華民国#教育|中華民国]]を参照）
* {{仮リンク|タジキスタンの教育|en|Education in Tajikistan}}
* [[中華人民共和国の教育]] （[[中華人民共和国#教育|中華人民共和国]]を参照）
* {{仮リンク|朝鮮民主主義人民共和国の教育|en|Education in North Korea}}
* {{仮リンク|トルクメニスタンの教育|en|Education in Turkmenistan}}
* {{仮リンク|トルコの教育|en|Education in Turkey}} （[[トルコ#教育|トルコ]]を参照） <!--EU加盟決定後はヨーロッパに移動させる-->
* [[日本の教育]]
* {{仮リンク|ネパールの教育|en|Education in Nepal}}
* {{仮リンク|パキスタンの教育|en|Education in Pakistan}}
* {{仮リンク|パレスチナ地方の教育|en|Education in the Palestinian territories}}
* {{仮リンク|バーレーンの教育|en|Education in Bahrain}}
* {{仮リンク|バングラデシュの教育|en|Education in Bangladesh}}
* {{仮リンク|フィリピンの教育|en|Education in the Philippines}}
* {{仮リンク|ブータンの教育|en|Education in Bhutan}}
* {{仮リンク|ベトナムの教育|en|Education in Vietnam}}
* [[香港の教育]] （[[香港#教育|香港]]、[[香港の教育史]]を参照）
* [[マカオの教育]]
* {{仮リンク|マレーシアの教育|en|Education in Malaysia}} （[[マレーシア#教育|マレーシア]]を参照）
* {{仮リンク|ミャンマーの教育|en|Education in Burma}}
* {{仮リンク|モルディブの教育|en|Education in the Maldives}}
* [[モンゴル国の教育]]
* {{仮リンク|ヨルダンの教育|en|Education in Jordan}}
* {{仮リンク|ラオスの教育|en|Education in Laos}}
* {{仮リンク|レバノンの教育|en|Education in Lebanon}}

=== アフリカの教育 ===
* {{仮リンク|アルジェリアの教育|en|Education in Algeria}} （[[アルジェリア#教育|アルジェリア]]を参照）
* {{仮リンク|アンゴラの教育|en|Education in Angola}} （[[アンゴラ#教育|アンゴラ]]を参照）
* {{仮リンク|エチオピアの教育|en|Education in Ethiopia}}
* {{仮リンク|ガーナの教育|en|Education in Ghana}} （[[ガーナ#教育|ガーナ]]を参照）
* [[カーボベルデの教育]]
* {{仮リンク|ケニアの教育|en|Education in Kenya}} （[[ケニア#教育|ケニア]]を参照）
* [[赤道ギニアの教育]]
* {{仮リンク|セネガルの教育|en|Education in Senegal}} （[[セネガル#教育|セネガル]]を参照）
* [[チュニジアの教育]]
* {{仮リンク|ナイジェリアの教育|en|Education in Nigeria}} （[[ナイジェリア#教育|ナイジェリア]]を参照）
* [[マラウイの教育]]
* {{仮リンク|南アフリカ共和国の教育|en|Education in South Africa}} （[[南アフリカ共和国#教育|南アフリカ共和国]]を参照）
* {{仮リンク|モザンビークの教育|en|Education in Mozambique}} （[[モザンビーク#教育|モザンビーク]]を参照）

=== アメリカの教育 ===
* [[アメリカ合衆国の教育]]
* {{仮リンク|アルゼンチンの教育|en|Education in Argentina}} （[[アルゼンチン#教育|アルゼンチン]]を参照）
* {{仮リンク|ウルグアイの教育|en|Education in Uruguay}} （[[ウルグアイ#教育|ウルグアイ]]を参照）
* [[エクアドルの教育]] 
* {{仮リンク|カナダの教育|en|Education in Canada}} 
* {{仮リンク|キューバの教育|en|Education in Cuba}} （[[キューバ#教育|キューバ]]を参照）
* {{仮リンク|グアテマラの教育|en|Education in Guatemala}} （[[グアテマラ#教育|グアテマラ]]を参照）
* {{仮リンク|コスタリカの教育|en|Education in Costa Rica}} （[[コスタリカ#教育|コスタリカ]]を参照）
* {{仮リンク|コロンビアの教育|en|Education in Colombia}} （[[コロンビア#教育|コロンビア]]を参照）
* {{仮リンク|ジャマイカの教育|en|Education in Jamaica}}
* {{仮リンク|チリの教育|en|Education in Chile}} （[[チリ#教育|チリ]]を参照）
* {{仮リンク|ニカラグアの教育|en|Education in Nicaragua}} （[[ニカラグア#教育|ニカラグア]]を参照）
* {{仮リンク|ハイチの教育|en|Education in Haiti}} （[[ハイチ#教育|ハイチ]]を参照）
* {{仮リンク|パナマの教育|en|Education in Panama}} （[[パナマ#教育|パナマ]]を参照）
* [[パラグアイの教育]] 
* [[ブラジルの教育]] 
* {{仮リンク|ベネズエラの教育|en|Education in Venezuela}} （[[ベネズエラ#教育|ベネズエラ]]を参照）
* {{仮リンク|ペルーの教育|en|Education in Peru}} （[[ペルー#教育|ペルー]]を参照）
* {{仮リンク|ボリビアの教育|en|Education in Bolivia}} 
* {{仮リンク|メキシコの教育|en|Education in Mexico}} （[[メキシコ#教育|メキシコ]]を参照）

=== オセアニアの教育 ===
* {{仮リンク|オーストラリアの教育|en|Education in Australia}}
* [[ニュージーランドの教育]]

=== ヨーロッパの教育 ===
* {{仮リンク|欧州連合の教育方針とイニシアチブ|en|Educational policies and initiatives of the European Union}}

* {{仮リンク|アイスランドの教育|en|Education in Iceland}}
* [[アイルランドの教育]]
* {{仮リンク|アルバニアの教育|en|Education in Albania}}
* {{仮リンク|アンドラの教育|en|Education in Andorra}}
* [[イギリスの教育]]
** {{仮リンク|イングランドの教育|en|Education in England}}
** {{仮リンク|ウェールズの教育|en|Education in Wales}}
** {{仮リンク|北アイルランドの教育|en|Education in Northern Ireland}}
** {{仮リンク|ジブラルタルの教育|en|Education in Gibraltar}}
** {{仮リンク|ジャージーの教育|en|Education in Jersey}}
** {{仮リンク|スコットランドの教育|en|Education in Scotland}}
** {{仮リンク|マン島の教育|en|Education in the Isle of Man}}
* {{仮リンク|イタリアの教育|en|Education in Italy}}
* {{仮リンク|ウクライナの教育|en|Education in Ukraine}} （[[ウクライナ#教育|ウクライナ]]を参照）
* {{仮リンク|エストニアの教育|en|Education in Estonia}}
* {{仮リンク|オーストリアの教育|en|Education in Austria}}
* {{仮リンク|オランダの教育|en|Education in the Netherlands}}
* {{仮リンク|ギリシャの教育|en|Education in Greece}}
* {{仮リンク|クロアチアの教育|en|Education in Croatia}}
* {{仮リンク|スイスの教育|en|Education in Switzerland}}
* [[スウェーデンの教育]] （[[スウェーデン#教育|スウェーデン]]を参照）
* [[スペインの教育]]（[[スペイン#教育|スペイン]]を参照）
* {{仮リンク|スロバキアの教育|en|Education in Slovakia}}
* {{仮リンク|スロベニアの教育|en|Education in Slovenia}}
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* [[フランスの教育]]
* {{仮リンク|ブルガリアの教育|en|Education in Bulgaria}}
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* {{仮リンク|ベルギーの教育|en|Education in Belgium}}
* [[ポーランドの教育]]
* {{仮リンク|ボスニア・ヘルツェゴビナの教育|en|Education in Bosnia and Herzegovina}}
* {{仮リンク|ポルトガルの教育|en|Education in Portugal}}（[[ポルトガル#教育|ポルトガル]]を参照）
* {{仮リンク|マケドニア共和国の教育|en|Education in the Republic of Macedonia}}
* {{仮リンク|マルタの教育|en|Education in Malta}}
* {{仮リンク|モルドバの教育|en|Education in Moldova}}
* {{仮リンク|モンテネグロの教育|en|Education in Montenegro}}
* {{仮リンク|ラトビアの教育|en|Education in Latvia}}
* [[リトアニアの教育]]
* {{仮リンク|ルーマニアの教育制度|en|Romanian educational system}}
* [[ロシアの教育]]

== 動物における教育 ==
[[高等動物]]では、教育またはしつけに近い行動が見られる例がある。[[ネコ|猫]]などの[[肉食獣]]では子供に狩りの練習をさせるために弱らせた獲物をあてがうなどはその代表的なものである。詳細は[[調教]]を参照。

== 教育に関する機関・団体 ==
* [[文部科学省]]（日本国）
* [[教育委員会]]（都道府県、市町村・特別区、地方公共団体の組合）
* [[国際連合教育科学文化機関]]（UNESCO）

== 関連項目 ==
* [[:Category:教育]]も参照。
{{Wiktionary|教育}}
{{ウィキポータルリンク|教育}}
* [[学校]]
* [[学習]]
* [[発達]]
* [[学び]]
* [[教育制度]]
* [[教育行政]]
* [[教育哲学会]]
* [[ウィキブックス]]
* [[ウィキバーシティ]]
* [[IEARN]]
* [[コーチング]]

* [[教育関係記事一覧]]（分野別）
* [[教育関係記事一覧 (五十音順)]]
* [[教育関係人物一覧]]

== 出典・脚注 ==
{{脚注ヘルプ}}
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== 参考文献 ==
ここでは、教育全般に関わる文献のみ<!--内容の良し悪しに関わらず-->挙げる。

=== 事典・用語集 ===
* 青木一ほか編 『現代教育学事典』 労働旬報社 1988年 ISBN 978-4-8451-0088-0
* 今給黎勝 『躾・教育をシフトするキーワード40』 梧桐書院 2006年 ISBN 978-4-340-40112-3
* 岩内亮一ほか編 『教育学用語辞典』 第4版 学文社 2006年 ISBN 978-4-7620-1560-1
* 小沢周三編 『教育学キーワード』 新版 有斐閣 1998年 ISBN 978-4-641-05865-1
* 教育科学研究会ほか編 『現代教育のキーワード』 大月書店 2006年 ISBN 978-4-272-41169-6
* 竹内義彰 『教育学小事典』 新版 法律文化社 1976年
* 田中智志 『教育学がわかる事典』 日本実業出版社 2003年 ISBN 978-4-534-03581-3
* 時事通信社内外教育研究会 『教育用語の基礎知識(2008年版)』 時事通信社出版局 2006年 ISBN 978-4-7887-2507-2
* 平原春好・寺崎昌男編 『新版 教育小事典』 第2版 学陽書房 2002年 ISBN 978-4-313-61032-3
* 山崎英則・片山宗二編 『教育用語辞典』 ミネルヴァ書房 2003年 ISBN 978-4-623-03606-6
* 山下幸雄編 『教育学小事典』 法律文化社 1970年
* 山田栄編 『教育学小事典』 協同出版 2000年 ISBN 978-4-319-10003-3

[[Category:教育|*]]
[[Category:価値観]]
[[Category:健康の社会的決定要因]]
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