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[[Image:Beijing_students_protesting_the_Treaty_of_Versailles_(May_4,_1919).jpg|300px|thumb|デモ行進する北京大学の学生]]
[[File:318-3.jpg|300px|thumb|天安門広場にて]]
'''五四運動'''（ごしうんどう）は[[1919年]]の[[ヴェルサイユ条約]]の結果に不満を抱き発生した[[中華民国]]時の[[北京市|北京]]から全国に広がった抗日、反帝国主義を掲げる大衆運動。[[5月4日]]に発生したのでこの名で呼ばれ、五・四運動、5・4運動とも表記される。

== 背景 ==
=== 遠景―世界的ナショナリズムの高揚とロシア革命― ===
[[近代]]とは[[帝国主義]]という嵐が席巻して世界を一つにした時代であり、[[アヘン戦争]]以来、中国も列強からの侵略にさらされた結果、その近代の嵐に巻き込まれ世界の一つに組み込まれるようになった。しかしやがてそうした帝国主義に風穴をあけるような事件が世界各地で起き、中国もそれに大きな影響を受けた。それが[[ロシア革命]]（[[1917年]]）、[[ウッドロウ・ウィルソン]]の[[民族自決|民族自決主義]]をうたった[[十四か条の平和原則]]（[[1918年]]）、[[三・一運動]]（1919年）である<ref>「三・一運動の影響は、東アジアに広がった。特に一九一五年の対華二十一カ条要求以来、日本の侵略に危機感を抱いていた多くの中国人、学生にとって三・一運動の与えた衝撃は大きかった」（宮田節子「三・一運動について」、『歴史と地理』522号、1999、p13)</ref>。これらは中国における[[ナショナリズム]]の高揚を促進させたといえる。

=== 近景―反日気運の醸成と新文化運動― ===
政治的背景は2つある。まず[[対華21ヶ条要求]]受諾が挙げられる。[[第一次世界大戦]]勃発後の[[1915年]][[1月18日]]、[[大隈重信]]内閣により[[袁世凱]]政権に対華21ヶ条要求が出され、袁政権は日本人顧問を置くとする5号条項（7ヶ条分）を除き、要求を受け入れた。国民はこの要求が突きつけられた日（[[5月7日]]）と受諾した日（[[5月9日]]）を'''国恥記念日'''と呼んだ。一説には袁世凱が後に中国[[皇帝]]となるのを日本が黙認することが取引条件とされたという。

次の政治的背景には中国軍閥と日本との密接な関係が挙げられる。袁世凱は待望の皇帝となったものの、世論の激しい反発を買い、失意のうちに没した。その後、後継争いが発生し、中国は[[軍閥]]割拠の時代に突入するが、自軍強化のために盛んに日本から借款を導入した。その代表例が[[段祺瑞]]・[[曹汝霖]]と[[寺内正毅]]・[[西原亀三]]の間で取り決められた[[西原借款]]である。見返りは中国における様々な利権であった。[[1918年]]5月には「'''[[日支共同防敵軍事協定]]'''」が結ばれ、日本軍の中国国内における行動を無制限とし、また中国軍を日本軍の下位におくこととした。これら軍閥と日本との癒着は、中国民衆の激しい反発を呼び起こし、反日感情を非常に高める結果となった。

文化的な背景として、まず[[新文化運動]]・[[白話文運動]]を挙げることができる。これらの運動は[[1910年]]代に起こってきた啓蒙運動で、[[陳独秀]]・[[李大釗]]・[[呉虞]]・[[胡適]]・[[魯迅]]・[[周作人]]などが運動のオピニオンリーダーであった。彼等は『[[新青年 (中国)|新青年]]』や『[[毎週評論]]』といった雑誌を創刊し、それによって新思想を鼓吹した。すなわち全面的な西欧化や[[儒教]]批判、科学や民主の重視、文字及び文学改革などがその内容である。この運動を経た後だったからこそ、五四運動は反日感情が高まっていながら、[[義和団の乱]]のような剥き出しの暴力性・宗教性をその性格としなかったのである。狭義には五四運動に含まれない「背景」ではあるが、両者は密接に関連している事から、広義に文化的「側面」としてこれらも五四運動に包含する場合もある。

== 経緯 ==
=== パリ講和反対デモ ===
大戦が終結し、[[パリ講和会議]]において[[日本]]側の「日本が[[ドイツ]]から奪った[[山東省]]の権益を容認」という主張が列強により国際的に承認されると、その少し前に朝鮮で起きた[[三・一独立運動]]の影響もあって、北京の学生数千人が1919年[[5月4日]]、[[天安門広場]]からヴェルサイユ条約反対や親日派要人の罷免などを要求して[[デモンストレーション|デモ行進]]をした。デモ隊はさらに[[曹汝霖]]宅を襲撃して放火したり、たまたま居合わせた駐日公使[[章宗祥]]に暴行して重傷を負わせるなど、暴徒化した。

=== 中国政府の反応と運動の広がり ===
袁の後継者である北京の軍閥政権は学生を多数逮捕し、事態の収拾に努めたが、北京の学生は[[ゼネラル・ストライキ]]を敢行、亡国の危機と反帝国主義を訴え、各地の学生もこれに呼応して全国的な反日・反帝運動に発展した。労働者によるストライキも全国的な広がりを見せ、[[6月10日]]には最終的に学生を釈放せざるをえなくなった。また、[[6月28日]]に中国政府はヴェルサイユ条約調印を最終的に拒否した。

またこの運動は、その広がりの過程において[[日貨排斥]]運動へと性質を変え、アメリカ等でも[[華僑]]等の誘導による不買運動がみられた。

== 影響と評価 ==
=== 影響 ===
袁世凱によって地位を追われ、日本に亡命後、広州で護法運動を展開していた[[孫文]]が五四運動を期に、自信を取り戻したといわれている。やがて彼は1923年には[[ソビエト連邦|ソ連]]の援助を受け、反帝国主義・資本節制・土地改革を主張するようになる。

=== 評価 ===
五四運動は、中国（正確には[[中国共産党]]）に高く評価されてきた。その研究の蓄積は他国の追随を許さない。しかし、政治イデオロギーに縛られ硬直した部分があるのも事実である。大陸では、五四運動をナショナリズムが真に大衆化した転機として捉え、中国現代史の起点をここに置いている。すなわち[[ストライキ]]や[[ボイコット]]といった運動手法を積極的に利用した五四運動に高い評価を与えているのである。これは、[[1921年]]、中国共産党が五四運動の影響から誕生したことも大きく関係している。こうした中国共産党的歴史観を'''革命史観'''ともいうが、この史観は、一時期の日本にも多大な影響を与えた。現在ではこうした革命史観をいかに乗り越えるのかというのが、今日、五四運動研究において自覚的に求められているテーマである。以下に紹介する近年における日本の歴史学会における論争は、その乗り越え方をめぐる論争とも言える。

日本では五四運動について、[[1980年]]代以降[[1990年]]代初頭の間に盛んに研究されてきた。しかしその評価については大きく二つに分けられる。主な論争点の一つは五四運動の担い手は誰かという点である。[[狭間直樹]]たち[[京都大学人文科学研究所]]を中心とする研究者たちは労働者階層に運動推進の主要な役割を振り、上海三罷闘争には反帝国主義的性格があったと論じたが、これに対し[[野沢豊]]や[[笠原十九司]]ら[[中央大学]]人文科学研究所グループはこの運動は富裕層が主体であって、山東利権回収運動の一部を形成するものだとした。さらにその運動の性格は反日・反[[安徽派]]というものに過ぎないという主張を展開した。両者は中央大学で直接会って論戦を交わしたが、未だ明確な決着は得られていない。

== 脚注 ==
<references/>

== 参考文献 ==
*狭間直樹他『五四運動の研究』第1函～第3函、同朋舎、1982～1985
*丸山松幸『五四運動―その思想史』紀伊国屋書店、1969年
*野沢豊・田中正俊編『講座　中国近現代史』4、東京大学出版会、1978年
*中央大学人文科学研究所編『五・四運動史像の再検討』中央大学出版部、1986
*斎藤道彦『五・四運動の虚像と実像』中央大学出版部、1992

== 関連項目 ==
*[[中江丑吉]]

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