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'''ダークファイバ'''とは、[[電気通信事業者]]や、鉄道事業者等が敷設している[[光ファイバー]]のうち、その事業者等が使用せず空いている線。反対語は'''ライトファイバ'''、使用しているため光っている線という意味である。（ただし、使用している芯線が実際に可視光線で光っているとは限らない。特にレーザー＝緑や赤の光を放っているとは限らない。）

他の事業者がこれを使用できるように、その使用を開放する（他事業者に貸す）義務を敷設事業者等に対して課している事もある。

[[光ケーブル]]回線は敷設に伴うコスト（許認可の取得も含め）が高く、敷設に時間もかかるため、回線保有事業者は長期的な需要も見込んだ投資を行い、当座の需要よりも大きな容量を確保しておく場合がある。ここで、需要を超過して未使用状態にあるケーブルが典型的なダークファイバに相当する。

貸す形態としてファイバー単位の「芯線（心線）貸し」の他、[[Internet Protocol|IP]]など[[パケット通信]]系については「帯域貸し」があり、またWDM（[[光波長多重通信|波長分割多重]]）による「波長貸し」もある。

==ダークファイバの歴史==
そもそも日本でのダークファイバの発想は、全国の駅との通信に[[日本国有鉄道|国鉄]]が敷設していた[[鉄道電話]]網を利用して[[市外通話]]に参入する事を目的とした日本テレコム（現在の[[ソフトバンクテレコム]]）が起源である（但し、サービス開始に当たっては別建てのネットワークを構築した）。
同じ頃、建設省において高速道路沿いに敷設された光ファイバーを開放しようという動きがあり、そこで登場したのが[[日本高速通信]]（テレウェイ、現在の[[KDDI]]。詳しくは[[日本高速通信]]の項目を参照のこと）である。

その後、[[東京通信ネットワーク]]（TTNet、現在の[[KDDI]]）が「[[日本電信電話|NTT]]公道論」を掲げ、各家庭、事業者まで結んでいる足回り回線（[[加入者線]]、いわゆる[[ラストワンマイル]]部分）は国民全体の財産＝公道であると開放を強調した。そんななか、[[総務省]]のe-Japan重点計画・e-Japan2002プログラムにおいて、余剰している芯線の開放が求められるようになり、NTTをはじめとした大手通信事業者が余剰芯線を開放する事となった。これが「ダークファイバ」である。

さらに、[[国土交通省]]や[[鉄道事業者]]の一部でも、事業用に敷設していたダークファイバの開放を行ったり、異なる事業者同士が相互接続し、長大なネットワークを構成するようなケースも出ている。
あるいは、各[[地方自治体]]も独自にダークファイバを提供している。自治体が敷設した物を[[ケーブルテレビ|CATV]]等に貸し、県全体を1つのネットワークにしてしまう県もある。[[e-japan]]計画のもと、地域[[インターネットエクスチェンジ|IX]]向けとして整備している自治体も多くあり、芯線貸しや帯域貸し、無料貸与・接続なども実施している。

かつては電気通信事業者が一般顧客（企業等）にダークファイバを貸し出すことは認められていなかったが（当時の[[郵政省]]は「電気通信事業者が一般の顧客に提供できるのは何らかの電気通信役務に限られるが、ダークファイバは単なる設備貸しであり電気通信役務に含まれないため認められない」との立場を取っていた。なお電気通信事業者同士の間でのダークファイバの貸し借りは問題ないとされた）、[[2001年]]に[[東日本電信電話|NTT東日本]]・[[西日本電信電話|NTT西日本]]に対するダークファイバの開放義務付け制度が開始したことに伴い、一般企業が電気通信事業者からダークファイバを借りて利用することができるようになった。

==関連項目==
*類義語：[[ドライカッパ]]

==外部リンク==
*[http://www.soumu.go.jp/joho_tsusin/dark_f.html 総務省　ダークファイバ情報のリンク方式によるウェブ上での情報公開]

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[[Category:光有線通信]]
[[Category:電気通信事業]]