コーリン・クラークのソースを表示

'''コーリン・グラント・クラーク'''（'''Colin Grant Clark''', [[1905年]][[11月2日]] - [[1989年]][[9月4日]]）は、[[イギリス]]・[[ロンドン]]出身の[[経済学者]]で、1931年から[[ケンブリッジ大学]]で、1942年からオーストラリアの[[クイーンズランド大学]]で経済学の教鞭を執った。国民経済を考察するに際して、[[GNP]]概念を先駆的に用いた。

[[1941年]]「ペティ=クラークの法則」および「コーリン・クラークの産業分類」を考案する。

[[外交官]]・[[政治学者]]の[[グレゴリー・クラーク]]は[[息子]]。

== コーリン・クラークの産業分類 ==

*[[第一次産業]] － [[農業]]、[[林業]]、[[水産業]]など、狩猟、採集。
*[[第二次産業]] － [[製造業]]、[[建設業]]など、[[工業]]生産、加工業。[[電気]]・[[ガス燃料|ガス]]・[[水道]]業
*[[第三次産業]] － [[情報通信]]業、[[金融業]]、[[運輸業]]、[[販売]]業、対人[[サービス]]業など、非物質的な生産業、配分業。

なお、現代日本の産業分類では「電気・ガス・水道業」は第三次産業に分類されている。

== ペティ=クラークの法則 ==
'''ペティ=クラークの法則'''とは、[[経済]][[社会]]・[[産業]]社会の発展につれて、第一次産業から第二次産業、第二次から第三次産業へと就業人口の比率および[[国民所得]]に占める比率の重点がシフトしていくという[[法則]]<!-- 、[[認識]]、[[概念]] --><ref>三菱総合研究所編 『最新キーワードでわかる！日本経済入門』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2008年、203頁。</ref>。[[ウィリアム・ペティ]]の『[[政治算術 (書物)|政治算術]]』中の記述を元に、クラークが「'''ペティの法則'''」として提示したものである。ただし、ペティ自身が明確に打ち出していたわけではないため、「ペティ=クラークの法則」とも呼ばれるようになっている。

==著書==
*『経済的進歩の諸條件』、日本評論社、金融経済研究会、勁草書房など

==脚注==
<references />

==関連項目==
*[[ホフマンの産業分類]]

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[[category:イギリスの経済学者]]
[[Category:ケンブリッジ大学の教員]]
[[Category:クイーンズランド大学の教員]]
[[Category:ロンドン出身の人物]]
[[Category:1905年生]]
[[Category:1989年没]]