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[[File:The British Empire.png|thumb|300px|イギリス帝国統治下の経験を有する国・地域。現在の[[イギリスの海外領土]]は赤い下線が引いてある。]]
'''イギリス帝国'''（イギリスていこく、[[英語]]：'''British Empire'''）は、[[イギリス]]とその[[植民地]]・[[海外領土]]などの総称である。'''大英帝国'''（だいえいていこく）ともいう。

帝国は時代ごとの性質により、以下のように区分できる。
# [[アイルランド]]や[[北アメリカ大陸]]に入植し、北米植民地および[[カリブ海]]植民地との貿易を中心にした時代
# [[アメリカ合衆国|アメリカ]]独立から[[アジア]]・[[アフリカ]]に転じて最盛期を築いた19世紀半ばまでの自由貿易時代
# [[自由貿易]]を維持しつつも[[ドイツ]]など後発工業国の追い上げを受け植民地拡大を行った帝国主義時代
# 20世紀に入って各植民地が独自の外交権限を得た[[ウェストミンスター憲章]]以後の時代

一般に大英帝国とよばれるのは、特に3と4の時代である（名称については後段の[[#名称|名称]]を参照のこと）。

大英帝国はその全盛期には世界史上最大の帝国であり、唯一の[[超大国]]の地位にあった。[[第一次世界大戦]]終結から[[第二次世界大戦]]までの間は、アメリカ合衆国とともに超大国であった。第二次世界大戦後にはイギリスは超大国の地位から陥落し、各植民地が独立して[[イギリス連邦]]が発足した。[[冷戦]]期にはアメリカ合衆国とともに[[ソビエト連邦]]が超大国になった。

== 概要 ==
"empire"あるいは"imperial"という言葉はさらに古くから使われてきたが、一般にイギリス帝国という場合、始まりは[[16世紀]]あるいは[[17世紀]]とされる。その正否は問わないこととしても、海外への拡張という事実のみに着目すると、[[1585年]]の[[ロアノーク島]]への植民が、また、実際に成功し、後世への連続性をもつという点からすると[[1607年]]の[[ジェームズタウン (バージニア州)|ジェームズタウン]]建設が、それぞれイギリス帝国の開始点となる。ただ、いずれにせよイギリス帝国が帝国としての実体を備えるには北米植民地と[[カリブ海]]植民地の設立が一段落する17世紀半ばを待たねばならず、イギリス帝国が「イングランドの帝国」でなくなるには[[1707年]]の合同を待たねばならない。

17世紀から[[18世紀]]にかけての帝国は'''イギリス第一帝国'''あるいは'''旧帝国'''とも呼ばれ、[[19世紀]]以降の帝国、特に19世紀中葉以降に完成する'''イギリス第二帝国'''と比べると、アメリカおよびカリブ海植民地中心、[[重商主義]]政策による保護貿易、および[[プロテスタンティズム]]による紐帯の3点を特徴としている。[[航海法]]や特許会社の独占など、重商主義的政策による保護貿易は、いまだ脆弱なイギリス経済と植民地経済をよく守り、そして結びつけた。また、[[名誉革命]]以降のイギリスは国内外の[[カトリック教会|カトリック]]勢力を潜在敵と見なしており、当時の帝国は[[フランス]]、[[スペイン]]といったカトリックの大国を向こうにまわした「プロテスタントの帝国」と考えられていた。

その後、[[アメリカ独立戦争]]を経てイギリス帝国は[[インド]]へと重心を移し始める。また[[1760年代]]より進行した[[産業革命]]により、イギリス経済は次第に保護を必要としなくなり、自由貿易へと方向転換していった。19世紀前半のイギリス帝国は自由貿易さえ保証されれば、植民地獲得を必ずしも必要とはせず、経済的従属下に置くものの必ずしも政治的支配をおこなわない[[非公式帝国]]を拡大していった。この時期のイギリス帝国の方針は'''[[自由貿易帝国主義|自由貿易帝国主義]]'''と呼ばれる。

19世紀半ばになるとドイツ、アメリカといった後発工業国の経済的追い上げを受け、またフランスや[[ドイツ]]の勢力伸張もあり、イギリスは再度、植民地獲得を伴う公式帝国の拡大を本格化した。[[インド帝国]]の成立を以て完成する新帝国はイギリス第二帝国とも呼ばれる。[[帝国主義]]の時代とも言われるこの時期ではあるが、イギリスは自由貿易の方針を堅持していた。ドイツなどの保護関税政策に対し、イギリスにも同様の政策が求められなかった訳ではない。19世紀末から[[20世紀]]初頭にかけて、イギリス帝国内での特恵的[[関税]]の導入を求める運動がイギリス産業界から起こされ、[[1887年]]に始まる植民地代表を集めた帝国会議でも度々議題にあがったが、結局、この種の保護政策は[[第二次世界大戦]]前の[[ブロック経済]]の時期まで導入されることはなかった。

[[第一次世界大戦]]はイギリス帝国再々編の転機となった。大戦前より、各植民地、特に[[白人]][[自治領|自治植民地]]の経済力は向上し、発言権も増していたが、大戦中の[[総力戦]]体制は植民地からの一層の協力を必要とするとともに、その影響力をより大きなものとした。[[1926年]]の[[帝国会議]]では自治植民地に本国と対等の地位が認められ、[[1931年]]の[[ウェストミンスター憲章]]に盛り込まれた。これ以降、イギリス帝国は「[[イギリス連邦]]」の名で呼ばれることが多くなるが、「帝国会議」の名称はそのままであった。その後、この名称は第二次世界大戦後まで続き、[[1947年]]に「イギリス連邦会議」へと変更される。また、インド独立を期に、イギリス連邦加盟国家に「王冠への忠誠」が要求されなくなるなど、第二次大戦後、イギリス帝国は次々と植民地を失い、没落。名実ともにイギリス連邦へと姿を変えた。

== 名称 ==
[[フランス植民地帝国]]などの講学上の呼称ないし俗称と異なり､British Empireは英国の本土のみを指すUnited Kingdomに対して､本国と植民地を含めた全領域を指す語としてイギリス政府により公式に用いられた｡

日本では永らく「大英帝国」の訳語が使われてきたが、現在、[[歴史学]]で多く用いられるのは「イギリス帝国」という表現である。他にも、「イギリス」という曖昧かつ「正しくない」とされ得る表現を避け、より原語に忠実な「ブリテン帝国」も使われ始めている。また単に「帝国」とも呼ばれる場合もある。「大英帝国」という語も書籍の標題などでは従来と変わらずに使われるが、本文中では基本的に常に鉤括弧を付けて「大英帝国」と表記される<ref name="kondo">Britishの訳語にない「大」の字をなぜつけるのかという問題意識が近年台頭してきている。[[#近藤2006|近藤(2006)]]、p.8。たとえば『大英帝国の伝説』（法政大学出版局）の原書タイトルは''Myth and National Identity in Nineteenth-Century Britain''である。直訳すれば『19世紀ブリテンの国民意識と伝説』で、大英の文字はない。</ref>。

学問以外の領域では標題に限らず、特にイギリス帝国全盛期以降を指して「大英帝国」が一般的に使われている。また「大英帝国」から派生して"British"の訳として「大英」の語がしばしば用いられている。最も有名な例では"the British Museum"に対応する「[[大英博物館]]」、および同博物館図書室が独立し成立した"the British Library"を指す「[[大英図書館]]」が挙げられる。一方で"the British Council"は「[[ブリティッシュ・カウンシル]]」と呼ばれ、"British Commonwealth"は学問・非学問領域を問わず「[[イギリス連邦]]」「英連邦」と呼ばれており、"British"に対応する訳語は必ずしも固定されていない。

"British Empire"の訳語として「大英帝国」が使われ始めた細かい経緯ははっきりしていない。大まかな経緯としては、Great Britain（大ブリテン）を「大英」と訳したものであると考えられるが、Great BritainのGreatはもともとは島の名前であり、これは別名小ブリテンの[[ブルターニュ]]（[[フランス]]）と区別してのことである。これが転じて大英帝国と呼ばれるようになったのは歴史意識が背景にあるとの指摘<ref name="kondo" />があり、これによれば"Great Britain"と"British Empire"が結合した背景には[[文明開化]]期から[[日英同盟]]締結時にかけての、西洋、特にイギリスを文明の中心と考える見方があるという。またそれに加え、「大英帝国」と「[[大日本帝国]]」という日英同盟を仲立ちとして対比される構図も「大英帝国」という語が定着した背景として無視できない<ref>[[#近藤1998|近藤(1998)]]、pp.5-20。</ref>。

中国語圏においても大英帝国と呼ばれている。<ref>[http://baike.baidu.com/view/97492.htm 大英帝国] 百度百科</ref>

== 歴史 ==
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=== 植民地以前・「帝国」の伝統 ===
[[イングランド]]王権が帝国を名乗り始めるのは、植民地獲得よりも大きくさかのぼる。「帝国」（インペリウム）のもともとの意味は、教皇などの王国外権力から独立していること、ならびに複数の国・勢力を支配下に治めていることである。イングランドにとってのインペリウムにあたるのは、[[スコットランド]]の併呑と宗教改革である。[[七王国]]時代、アングロサクソンの有力な王たちは、他部族を支配するうえで「アングル人の帝国」を名乗り、時折自らを皇帝と称した<ref>10世紀の[[アゼルスタン (イングランド王)|アゼルスタン]]はそのひとりである。[[#アーミテイジ2005|アーミテイジ(2005)]]、p.39。</ref>。[[ヘンリー8世 (イングランド王)|ヘンリー8世]]時代、「イングランドは帝国である」と1533年に宣言した（上告禁止法）のは、教皇の権力をイングランドから除くことを目的にしていた。こうしたインペリウムは、ヨーロッパ各地で教皇から独立せんとするために、または近隣勢力を征服するための大義名分として機能した。スコットランドを併合して「グレイト・ブリテンの帝国」を築こうという主張は伝統的にイングランドのなかで存在していた。

=== 北米・カリブ海植民地進出 ===
{{main|イギリスによるアメリカ大陸の植民地化}}
[[17世紀]]までのイングランド対外進出は、アメリカ植民地建設とインドを主としたアジアでの商業活動が行われた。この時期の[[重商主義]]政策では、王が設立許可を出した会社が主役だった。インドでは[[イギリス東インド会社]]、アメリカでは[[ハドソン湾会社]]、アフリカの[[王立アフリカ会社]]などである。これら特許会社とよばれる組織が貿易を独占した。

アメリカ大陸植民地のはじまりは[[1585年]]<ref>[[1585年]]は[[ウォルター・ローリー|サー・ウォルター・ローリー]]が、現在の[[ノースカロライナ州]]沿岸の島ロアノークに植民地を建設した年である。その目的は交易拡大や労働者の移住だけでなく、キリスト教布教によって「野蛮人」を「文明化」することにもあった。もっともローリーの一団は植民に失敗し、[[1590年]]には植民地が跡形もなく消え失せていた。[[#アーミテイジ2005|アーミテイジ(2005)]]、pp.101-104。</ref>または[[1607年]]<ref>永続的居住に成功した最初の例で、[[バージニア州|ヴァージニア州]]の[[ジェームズタウン (バージニア州)|ジェームズタウン]]植民地の建設の年である。[[#今井1990|今井(1990)]]、p.130。</ref>である。[[17世紀]]に入ると[[ピルグリム・ファーザーズ]]とよばれる移民、および貧困・犯罪を理由に送り込まれた者たちにより植民地は広がりをみせた。前者は[[イングランド国教会|国教会]]の信仰体制に不満を持った急進プロテスタント──いわゆるピューリタン──が信仰の自由をもとめて新大陸に移民した者たちである<ref>当時のイングランドは、国教会信徒、国教会のなかで改革を進めようとする者、国教会を見限った者など、プロテスタントといってもその有りようは千差万別であった。当時の信仰事情については、たとえば、[[#今関2006|今関(2006)]]、pp.9-26参照。</ref>。大まかにいって北部（[[マサチューセッツ州|マサチューセッツ]]・[[コネチカット州|コネティカット]]など）にプロテスタント、南部（[[メリーランド州|メリーランド]]など）は国教会・カトリックに色分けされる。後者はより数が多く、年季契約奉公人として新大陸に送り込まれた<ref>[[#川北＆木畑2000|川北＆木畑(2000)]]、p.78。</ref>。年季契約奉公人たちは当初、南部植民地の煙草プランテーションや、カリブ海植民地の砂糖プランテーションで労働力として用いられたが、[[ベイコンの反乱]]などにより黒人奴隷への転換が行われることとなった。

その後[[英蘭戦争]]で[[オランダ]]が1624年に設立したニューアムステルダム植民地が1665年英軍に占領されて[[ニューヨーク]]となり、北アメリカ大陸東岸中央部はすべてイギリス領となり、さらにその後も北米におけるイギリス植民地の拡大が続いた。この動きは北の[[ケベック]]に植民するフランスとの対立を引き起こし、18世紀初頭のアン女王戦争（[[スペイン継承戦争]]）では両国が衝突した。18世紀半ば、カナダのフランス人は南下してオハイオ植民地に拡大し、[[ミシシッピ川]]流域の広大な地域を占有した。[[七年戦争]]の局地戦である「フレンチ・インディアン」戦争が起こると英軍はフランス領[[カナダ]]を征服し、パリ条約で英国は広大なカナダを割譲されて、アメリカ植民地はさらに拡大することとなる。

カリブ海植民地では黒人奴隷が人口の多数を占めた。これは多くがプランテーション用労働力として連れてこられたためで、カリブ海植民地同様、黒人奴隷をプランテーションで使用していたアメリカ南部植民地と比較しても白人人口はさらに少なかった。アメリカ植民地の独立に際し、カリブ海植民地が同様の路線を採らず、イギリス帝国に留まったことも、これに関係している。カリブ海植民地は治安維持と奴隷の反乱防止にイギリス帝国の軍事力を必要としており、帝国の保護下を離れることは不可能であった。また、この時期のカリブ海植民地は砂糖を中心とした保護貿易による豊富な資金を背景に、本国議会に一定の勢力を保っていた。この点でも「[[代表なくして課税なし]]」ととなえたアメリカ植民地とはやはり事情が異なっていた。

とはいうもののアメリカ植民地への課税が強化されるのは、七年戦争（[[1756年]]－）以後のことであり、入植以来七年戦争に至るまでは「有益なる怠慢」と呼ばれる放任政策を基本方針としていた。七年戦争に限らず、フランスとの長きに渡る植民地戦争の間、イギリス本国は{{仮リンク|財政軍事国家|en|Fiscal-military state}}と呼ばれる程の超重税策を採っており、税負担はフランスの2倍に達した<ref>[[名誉革命]]以降、戦費調達と国債償還のために消費税などが導入され、イギリスはヨーロッパ有数の重税国となっていた。[[#ブリュア2003|ブリュア(2003)]]、p.101。</ref>。植民地に対する課税も計画され、立法まではされたが、フランスとの戦争に植民地からの協力が必要だったこともあり、実施まではされなかったものが多い。しかし[[茶法]]などいくつかの課税は実施され、このことがアメリカ植民地の激しい反発を招いて、[[アメリカ独立戦争]]（1775年 - 1783年）が起こった。

[[File:Surrender of Lord Cornwallis.jpg|thumb|left|[[ヨークタウンの戦い]]にて[[チャールズ・コーンウォリス]]の降伏。これによってアメリカの独立が決定的となった]]
アメリカ独立戦争は当初はイギリスが優位に立っていたが、大陸軍総司令官[[ジョージ・ワシントン]]の善戦に加え、英帝国の弱体化を望み一般に植民地側に同情的だったヨーロッパ諸国や義勇軍が助力参戦し、イギリスは[[1783年]]の[[パリ講和条約]]で[[アメリカ合衆国]]の独立を承認せざるをえなくなった。これによりイギリス第一帝国は崩壊し、以後イギリスは植民地化の主眼をインドへと向けることとなる。しかし、独立後も原料供給地兼市場としてのアメリカの役割は変わらず、アメリカ経済のイギリス経済への従属は[[米英戦争]]まで継続することとなる。

アメリカ合衆国独立後、イギリスの植民者はカナダを西進して太平洋に達する。カナダは[[1848年]]に自治権を認められ、[[1867年]]には[[オタワ]]に連邦政府が置かれた。カナダは[[1926年]]に外交権を付与されて完全にイギリスから独立したが、イギリス君主を国家元首に戴き、コモンウェルスに残った。

北アメリカ大陸やカリブ海地域への積極的な進出とはことなり、イギリスは[[南アメリカ大陸]]にはほとんど領土を持たなかった。わずかに、大陸北岸に[[1814年]]にオランダより獲得した[[イギリス領ギアナ]]（現在の[[ガイアナ]]）を持っていたに過ぎない。これは南アメリカが[[スペイン]]の強固な支配下にあったためである。19世紀に入り、南アメリカ諸国が次々と独立革命を起こすと、イギリスは外相[[ジョージ・カニング]]のもとでこれを支持する立場をとった。これにより南米諸国は独立を果たすが、政治上の混乱と脆弱な経済を持つ新独立国群はイギリスの経済上の支配に甘んずることとなった。政治上の支配を避けつつ経済の実権を握るこの当時のイギリスの対南米政策は、[[非公式帝国]]とも呼ばれ、以後20世紀初頭まで南米はイギリスの大市場であり続けた<ref>[[#大貫ほか1999|大貫ほか(1999)]]、p.60。</ref>。

=== アジア進出 ===
[[File:British Indian Empire 1909 Imperial Gazetteer of India.jpg|thumb|1909年当時の[[イギリス領インド帝国]]。イギリスによる直接統治下に置かれた地域はピンク、[[藩王国]]は黄色で示されている。]]
イギリスは[[1600年]]に[[イギリス東インド会社|東インド会社]]を設立してアジアに進出し、[[ジャワ島]]東部のバンテンに拠点を置いて[[香辛料貿易]]への食い込みを図った。また[[マレー半島]]の[[パタニ王国]]や[[タイ王国|タイ]]の[[アユタヤ]]、[[日本]]の[[平戸]]にも商館を置いて交易を行ったが、いずれも[[オランダ東インド会社]]との競合に敗れて敗退した。

このためイギリス東インド会社は[[インド]]に注力し、[[1612年]]に[[スラト]]に商館を設置したのを初め[[1639年]][[チェンナイ]]（[[マドラス]]）、[[1668年]][[ムンバイ]]（[[ボンベイ]]）、[[コルカタ]]（[[カルカッタ]]）にも商館を設置した。インド貿易は成功を収め、これらの商館は次第に要塞化して周辺のインド諸侯を影響下におくようになった。この頃[[フランス]]もインド東海岸の[[ポンディシェリ]]を拠点にインドに支配を拡大させており、英仏はインドで対立を深める。欧州で[[七年戦争]]（1756年－1763年）が起こるとインドでも英仏間の戦争が始まり、[[ロバート・クライブ]]は[[プラッシーの戦い]]でフランス側のベンガル太守軍を破り、[[ベンガル地方|ベンガル]]の領域支配に乗り出した。七年戦争の結果、フランスはポンディシェリなどに非武装の商館を置くことは認められたが、政治的にはインドから敗退した。こうした中、東インド会社はそれまでの貿易商社から植民地の領域支配を中心とする行政機関へと変質していった。東インド会社が持っていたインド貿易の独占権は[[1813年]]に失効し、残された中国貿易独占権も[[1833年]]に失われると、東インド会社は商事会社としての機能を喪失し、完全に政治組織へと変貌した。イギリスはさらにインド諸侯に対する支配を拡大し、[[1818年]]にはムガル帝国に代わってインドの最大勢力となっていた[[マラーター同盟]]を解体。[[1848年]]には[[パンジャーブ]]に勢力を張っていた[[シク教国]]を滅亡させ、ムガル皇帝まで傀儡化するようになった。[[1857年]]に起こった[[第一次インド独立戦争|インド大反乱]]を契機に名目的な存在になっていた[[ムガル帝国]]を1858年廃し、ヴィクトリア女王を皇帝とするインド帝国を成立させた。

19世紀初頭の[[ナポレオン戦争]]はイギリスの覇権を樹立する契機となった。オランダが革命フランスの勢力下に置かれたため、イギリスは[[南アフリカ]]のケープ植民地や[[セイロン島|セイロン]]、東インド（[[インドネシア]]）などオランダ植民地を続々に占領した。イギリス船はオランダ商館が置かれた[[長崎]]にまで来航し、[[フェートン号事件]]を起こしている。[[ウィーン議定書]]によって東インドはオランダに返還されたが、セイロンやケープ植民地は返還されず、イギリスは1815年セイロン内陸部の[[キャンディ王国]]を征服して[[イギリス領セイロン|セイロン植民地]]を成立させた。オランダの影響力が弱体化した東南アジアにも再び進出、[[1819年]]には東インド会社社員の[[トーマス・ラッフルズ]]が[[ジョホール王国]]から[[シンガポール]]島を獲得し、シンガポール港を創設した。シンガポール港はマラッカ海峡を扼する要地にあり、自由貿易港として急速に発展してイギリスの東南アジア支配の拠点となった。[[1826年]]には[[ペナン]]、[[マラッカ]]を含む[[海峡植民地]]を成立させた。イギリスはさらに[[マレー半島]]のスルタン諸国を保護領化して19世紀末には[[マレーシア|英領マラヤ]]を成立させた。また三次に及ぶ[[英緬戦争]]によって[[コンバウン王朝]]を破り、[[1886年]]には[[ビルマ]]をインド帝国に併合した。

イギリスは[[中国]]の広東開港によって[[1711年]]には[[広州]]に商館を設立し、[[中国茶]]を輸入する広東貿易に従事しているが、本国での[[紅茶]]ブームにより貿易赤字が急増したためインドの[[アヘン]]を中国に売り込み[[清朝]]と[[アヘン戦争]]（1839年－1860年）を引き起こした。かつての[[大清帝国]]もイギリスの軍事力には勝てず、[[南京条約]]によって[[香港島]]を割譲したほか、[[上海]]・[[アモイ]]などの沿海5港を開港させられた。さらに[[アロー戦争]]（1856年～1860年）でイギリスは九龍半島に支配を拡大させ、さらに多くの中国諸港を開港させた。

こうして中国までにいたる航路すべてに拠点を確保することで、イギリスはアジア交易において優位を保つことができるようになった。19世紀後半に[[帆船]]から[[蒸気船]]へと海路の主役が交代すると、[[石炭]]を大量に消費する汽船には補給港が不可欠であったため、イギリスの優位はさらに拡大した。19世紀前半には[[アラビア半島]]東南部の[[オマーン王国]]が[[インド洋]]西部の交易の覇権を握っていたが、[[奴隷貿易]]の禁止と帆船交易の衰退によって急速に衰え、[[1891年]]には本国オマーンはイギリスの保護国に、もうひとつの後継国家である[[東アフリカ]]沿岸の[[ザンジバル・スルタン国]]も[[1890年]]にイギリスの保護国となった。

===アフリカ進出===
[[File:Punch Rhodes Colossus.png|thumb|セシル・ローズの風刺画。[[カイロ]]と[[ケープタウン]]に両足を置き、[[アフリカ大陸]]を制覇している]]
イギリスはナポレオン戦争時に南アフリカの[[ケープ植民地|オランダ領ケープ植民地]]がフランスに占領されることを恐れて、[[1795年]]と[[1806年]]の二度にわたってケープ植民地を占領し、ナポレオン戦争終結後も結局オランダに返還しなかった。しかし、オランダ時代（1652年－1806年）にケープに入植していたオランダ系住民[[ボーア人]]は約13,000人に達しており、彼らはイギリスの支配を嫌って[[グレート・トレック]]と呼ばれる北方への大移動を行い、[[1837年]][[ナタール共和国]]を建国した。これがイギリスに滅ぼされると[[オレンジ川]]の上流に[[トランスバール共和国]]（1852年）と[[オレンジ自由国]]（1854年）を樹立した。イギリスはこれらの国家を支配下に置こうとしたものの失敗し、サンドリバー協定と[[ブルームフォンテーン協定]]によって両国の独立を承認した。一方でケープ植民地に対しては1853年に植民地議会を設立し、白人自治植民地としてある程度自由を認める政策を採り、支配を固めた<ref>[[#トンプソン1995|トンプソン(1995)]]、pp.137-139。</ref>。[[1877年]]には政情不安の起きたトランスヴァールを併合したものの、第一次ボーア戦争によって敗北し[[1881年]]には再独立を認めた。一方、その北に広がる内陸部には1880年代にケープ植民地首相[[セシル・ローズ]]の主導の下で進出を開始し、[[1889年]]には[[イギリス南アフリカ会社]]を設立してこの地方を植民地化して、[[1894年]]には現在の[[ジンバブエ]]と[[ザンビア]]に当たる地域に[[ローデシア]]植民地を建設した。

さらにトランスヴァールの[[ヨハネスブルグ]]にて金鉱が発見されると、ボーア人が[[ドイツ]]と結ぶ事を恐れたイギリスは第2次[[ボーア戦争]]でボーア人国家を併合した。しかしこの戦争ではボーア人の激しい抵抗によってイギリス軍に少なくない打撃を与えた。1910年にはケープ、ナタール、トランスバール、[[オレンジ自由州]]の4州を合わせて自治領[[南アフリカ連邦]]を創設した。

[[北アフリカ]]の[[エジプト]]はもともと[[オスマン帝国]]領で、後に[[ムハンマド・アリー朝]]の元でオスマン帝国宗主権下の半独立国となったが、[[1875年]]にエジプトが財政破綻を起こすとイギリスは[[スエズ運河会社]]の株式の44%を取得して筆頭株主となり、[[スエズ運河]]の支配権を握って東洋と西洋を結ぶ交易ルートを手中にするとともに、エジプトに与えた膨大な[[借款]]を梃子にエジプトを事実上[[保護国]]化し、[[スーダン]]にも支配を伸ばした。

しかし、1880年代に入るまでは沿岸部にいくつかの拠点を建設していたものの、[[エジプト]]と南アフリカを除けばそれほど内陸部への進出は行われていなかった。[[デイヴィッド・リヴィングストン]]などによって内陸部の探検は行われていたものの、植民地化とイコールというわけではこの時期はなかった。[[1880年代]]に入ると[[ベルギー]]の[[コンゴ川]]流域進出を皮切りに、内陸部の市場化が求められるようになり、[[1884年]]に[[ベルリン会議 (アフリカ分割)|ベルリン会議]]が開かれて沿岸部の支配者が後背地の支配権も認められるようになった。これによって[[アフリカ分割]]が急速に進み、わずか30年でアフリカはほぼ完全にヨーロッパ諸国によって分割された<ref>[[#宮本＆松田2003|宮本＆松田(2003)]]、pp.287 f。</ref>。イギリスもこの動きに乗って、この時期に[[東アフリカ]]の[[ケニア]]、[[タンザニア]]、[[西アフリカ]]の[[ナイジェリア]]、[[ガーナ]]などを次々と植民地化していった。

=== オセアニア進出 ===
[[File:Captainjamescookportrait.jpg|thumb|160px|ジェームズ・クック。太平洋をくまなく探検し、オーストラリアの領有を宣言した]]
[[オーストラリア大陸]]は1606年にオランダ人[[アントニオ・ヴァン・ディーメン|ヴァン・ディーメン]]によって「発見」されたが、オランダ人が植民を行うこともなく、1770年イギリス人の[[ジェームズ・クック]]が上陸、[[ボタニー湾]]と命名して領有宣言した。その後アメリカが独立したため、イギリスは流刑植民地をニューサウスウェールズに移すことを決め、1788年最初の流刑植民団が送り込まれ[[シドニー]]を創設した。1801年にはオーストラリア大陸一周航海によって大陸の全貌が明らかになり、1828年大陸全土が英領と宣言された。内陸部への植民が進むなかで原住民[[アボリジニ]]の大量虐殺がしばしば発生した。1851年金が発見されて[[ゴールドラッシュ]]が起きたため、一般の移民も増え流刑はやがて廃止された。1901年にはオーストラリア連邦が成立、自治領となった。

[[ニュージーランド]]は1642年にオランダ人[[アベル・タスマン|タスマン]]が「発見」し、1840年イギリスが原住民[[マオリ族]]と[[ワイタンギ条約]]を締結して植民地とした。1907年に自治領となり、1947年正式にイギリスから独立している。イギリスはこのほか[[サモア]]、[[トンガ]]、[[フィジー]]、[[ソロモン諸島]]など南太平洋の島々を領有した。

=== ドミニオンの誕生 ===
20世紀初頭には、イギリス帝国の領域は過去最大となったものの、アメリカやドイツの追い上げによって国力の優位は次第に小さなものとなっていった。こうしたなか、特に[[白人]]が人口の多くを占める植民地に自治権を与え、[[自治領]](ドミニオン）とするようになっていった。最初のドミニオンはカナダで、1867年、[[英領北アメリカ法]]によって3つのイギリス北米植民地が連邦を組んだ際にドミニオンと称するようになった。ついで1901年には6つの植民地が連邦を組んだオーストラリア連邦が自治領化し、[[1907年]]にはニュージーランドと[[ニューファンドランド]]が、[[1910年]]には南アフリカの4植民地を連邦化した[[南アフリカ連邦]]が、それぞれ自治領化した。これらの自治領との連携を深めるため、1887年から開催されてきたそれまでの植民地会議を1907年に帝国会議と改称し、帝国会議に出席できる自治領は従属的なニュアンスを持つ「植民地」（Colony）ではなく「ドミニオン」（Dominion）と正式に称されるようになった。[[第一次世界大戦]]においてはすべてのドミニオン・植民地が参戦したが、この戦いにおいて大きな協力をしたドミニオンは発言権を強め、[[1917年]]には各ドミニオンの代表が参加した帝国戦時内閣が開催された。しかし、戦闘に対する決定権はあくまでもイギリス戦時内閣が握っていた。第一次世界大戦が[[1919年]]に終了すると帝国の支配体制は揺らぎはじめ、[[1921年]]には連合王国の一員でありながらかねてより独立の動きが強かった[[アイルランド]]が独立戦争の末ドミニオンの地位を獲得した。各ドミニオンはさらに独立傾向を強め、[[1926年]]の帝国会議では[[アイルランド自由国]]と[[アフリカーナー]]主体の南アフリカ連邦が帝国離脱を要求。これをうけて、イギリス本国と各ドミニオンとが対等であるとするバルフォア報告書が作成された。

=== ウェストミンスター憲章以降・衰退期 ===
[[1926年]]の[[バルフォア報告書]]（the Balfour Declaration）に基づき、[[1931年]]に[[ウェストミンスター憲章]]が発表され、既に事実上成立していた[[イギリス連邦]]体系に法的根拠を与えた。この憲章より英国の海外[[自治領]]に外交権も与えられ、英国本国とは「王冠への忠誠」で団結（言い換えれば[[同君連合]]）した平等な共同体と規定されることになった。[[第一次大戦]]後、[[アイルランド自由国]]や[[南アフリカ連邦]]などの自治領が発言権の強化を求めており、そのため自治領にある程度の独立性を付与することで、イギリスからの支配権を継続確保しようとした。

[[カナダ]]、[[オーストラリア]]、[[ニュージーランド]]、[[南アフリカ連邦]]、[[ニューファンドランド_(ドミニオン)|ニューファンドランド]]の議会はイギリス議会からのコントロールを受けず、それらの自治領議会の同意ない限りイギリス法は無効とされイギリスが勝手に法律を成立させることは出来なくなった。ただ[[1933年]]にニューファンドランドは第一次大戦の戦費負担と[[大恐慌]]から国力の疲弊を回復しきれず、自治権を返上し直轄植民地となった。アイルランド自由国は[[1937年]]に新[[憲法]]を公布し、同君連合から離脱し[[共和国]]となった。

[[1939年]]9月にイギリスは[[ナチス・ドイツ]]に対し宣戦布告した際、直轄植民地とインドは含んでいたが、他の自治領が自動的に参戦したわけではなかった。カナダ、南アフリカ連邦、オーストラリア、ニュージーランドはまもなく参戦したが、アイルランドは戦争終了まで中立を保った<ref>[[#Lloyd1996|Lloyd(1996)]]、pp.313 f。</ref> 。[[1940年]]のドイツのフランス占領後、[[1941年]]の[[ソビエト連邦]]への侵攻まではイギリスは単独でドイツに対し応戦した。当時の首相[[ウィンストン・チャーチル]]がアメリカ合衆国[[フランクリン・ルーズベルト|ルーズベルト]]大統領に軍事支援を依頼し、[[1941年]]8月には[[大西洋憲章]]を結んだが、戦後の世界構想として「政府形態を選択する人民の権利」として植民地主義への否定が含まれていた。ルーズベルトがこの条項が世界各地に適用されると考えたのに対し、チャーチルはナチス・ドイツ占領下のヨーロッパに限定されると考えた。つまり、イギリスはアジア・アフリカの植民地にこの原則が適用されるのを拒んでいた。

[[1941年]]12月、[[日本]]は[[真珠湾]]と共に[[マレーシア|英領マラヤ]]や[[香港]]を攻撃し（[[マレー作戦]]、[[香港の戦い]]）、[[大東亜共栄圏]]の確立を企図していた。日本軍は南洋での英米植民地を攻撃したことでイギリス帝国に端的かつ長期的な影響を与えることとなった。チャーチルはアメリカが参戦したことでイギリス帝国も勝利を確信し将来も安泰と考えたが、イギリスが敗退していく様子により、帝国の威信は失われることとなった<ref>[[#Louis1986|Louis(1986)]]、p.337。</ref><ref>[[#Brown1998|Brown(1998)]]、p.319。</ref>。特に、東洋の[[ジブラルタル]]と言われる程の難攻不落の要塞と言われた[[シンガポールの戦い|シンガポール陥落]]は最も威信を傷付けたといわれる<ref>[[#James2001|James(2001)]]、p.460。</ref>。イギリスが帝国全体を防衛出来ないと言う事実は、当時日本からの圧力を直接受けていたオーストラリアやニュージーランドにとって、むしろアメリカへの接近を促すものとなり、事実、戦後の[[1951年]]にアメリカ合衆国とオーストラリア、ニュージーランド三国の軍事同盟である[[太平洋安全保障条約]]（ANZUS）の調印へとつながった<ref>[[#Lloyd1996|Lloyd(1996)]]、p.316。</ref> 。

第二次世界大戦後、イギリスの国力の衰退は決定的になり、また[[民族自決]]運動や独立運動がさかんとなって、[[1940年代]]から50年代にかけてはアジアで、[[インド]]や[[パキスタン]]をはじめとする諸国の独立を認めた。[[1956年]][[7月26日]]、エジプト大統領[[ガマール・アブドゥル＝ナーセル]]がスエズ運河の国有化を宣言すると、これに反発したイギリスはフランスおよび[[イスラエル]]と共同で[[第二次中東戦争]]を起こしたものの、アメリカの介入によってスエズからの撤退を余儀なくされ、政治的に大敗北を喫した。これによってイギリスの凋落は決定的となり、[[1957年]]の[[ガーナ]]独立を皮切りに[[1950年代]]から[[1960年代]]にかけてはアフリカで植民地が次々と独立し、[[1970年代]]に入ると[[ペルシャ湾]]沿岸諸国やオセアニア諸国、[[カリブ海]]諸国も独立していった。2010年代にはイギリスの植民地はわずかな数しか残っておらず、ほとんどはイギリス連邦へと移行した。

== 脚註 ==
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== 参考文献 ==
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*{{Cite book|和書|editor=[[今井宏 (歴史学者)|今井宏]]編|year=1990|month=8|title=イギリス史 2 近世|series=世界歴史大系|publisher=山川出版社|isbn=4-634-46020-3|ref=今井1990}}
*{{Cite book|和書|author=今関恒夫|authorlink=今関恒夫|year=2006|month=12|title=バクスターとピューリタニズム 17世紀イングランドの社会と思想|series=Minerva歴史叢書クロニカ 6|publisher=ミネルヴァ書房|isbn=4-623-04653-2|ref=今関2006}}
*{{Cite book|和書|others=[[大貫良夫]]ほか監修|year=1999|month=12|title=ラテン・アメリカを知る事典|edition=新訂増補|publisher=平凡社|isbn=4-582-12625-1|ref=大貫ほか1999}}
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*{{Cite book|和書|author=レナード・トンプソン|authorlink=レナード・トンプソン|others=[[宮本正興]]・[[峯陽一]]・[[吉国恒雄]]訳|year=1995|month=6|title=南アフリカの歴史|edition=新訂増補版第1刷|publisher=明石書店|isbn=4-7503-0699-1|ref=トンプソン1995}} - 原タイトル：''A history of South Africa''。
*{{Cite book|和書|author=ジョン・ブリュア|authorlink=ジョン・ブリュア|others=[[大久保桂子]]訳|year=2003|month=7|title=財政＝軍事国家の衝撃──戦争・カネ・イギリス国家1688-1783|publisher=名古屋大学出版会|isbn=4-8158-0465-6|ref=ブリュア2003}} - 原タイトル：''The sinews of power''。
*{{Cite book|和書|editor=[[宮本正興]]・[[松田素二]]編|origyear=1997|date=2003-02-20|title=新書アフリカ史|edition=第8版|series=講談社現代新書|publisher=講談社|isbn=4-06-149366-3|ref=宮本＆松田2003}}
*{{Cite book|first=Judith|last=Brown|title=The Twentieth Century, The Oxford History of the British Empire Volume IV|publisher=Oxford University Press|year=1998|isbn=0-19-924679-3|url=http://books.google.com/?id=CpSvK3An3hwC|ref=Brown1998|accessdate=22 July 2009}}
*{{Cite book|first=Lawrence|last=James|title=The Rise and Fall of the British Empire|year=2001|publisher=Abacus|isbn=978-0-312-16985-5|url=http://books.google.com/?id=4DMS3r_BxOYC|ref=James2001|accessdate=22 July 2009}}
*{{Cite book|first=Trevor Owen|last=Lloyd|title=The British Empire 1558–1995|publisher=Oxford University Press|year=1996|isbn=0-19-873134-5|url=http://books.google.com/?id=gIBgQgAACAAJ|ref=Lloyd1996|accessdate=22 July 2009}}
*{{cite book|last=Louis|first=Roger|title=The British Empire in the Middle East, 1945-1951: Arab Nationalism, the United States, and Postwar Imperialism|year=1986|publisher=Oxford University Press|isbn=9780198229605|pages=820|url=http://books.google.com/books?id=ATQQ0FMS1FQC&pg=PA718&lpg=PA718|ref=Louis1986|accessdate=24 August 2012}}

== 関連項目 ==
* [[イギリスの海外領土]]
* [[イギリス連邦]]
* [[ヴィクトリア (イギリス女王)]]
* [[オランダ海上帝国]]
* [[グレート・ゲーム]]
* [[グレートブリテンおよびアイルランド連合王国]]
* [[コモンウェルス・ゲームズ]]
* [[スペイン帝国]]
* [[第二次百年戦争]]
* [[太陽の沈まない国]]
* [[デンマーク海上帝国]]
* [[ドイツ植民地帝国]]
* [[パクス・ブリタニカ]]
* [[フランス植民地帝国]]
* [[ポルトガル海上帝国]]

== 外部リンク ==
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*{{Yahoo!百科事典|イギリス帝国|author=[[石井摩耶子]]}}
*{{Kotobank|大英帝国|2=世界大百科事典 第2版}}
* [http://www.britishempire.co.uk/ British Empire] {{En icon}}

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